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トイレリフォームの基本|種類や費用相場・本体の選び方を解説

トイレリフォームの基本|種類や費用相場・本体の選び方を解説
セゾンのくらし大研究 編集部

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豊かなくらしに必要な「お金」「健康」「家族」に関する困りごとや悩みごとを解決するために役立つ情報を、編集部メンバーが選りすぐってお届けします。

トイレの老朽化や機能不足でお悩みの方、初めてのリフォームを検討している方に向けて、トイレリフォームの基本知識を包括的に解説します。戸建て・マンション問わず、適切なタイミングから本体の種類選び、工事内容別の費用相場、活用できる補助金制度まで、失敗しないための重要なポイントをまとめました。組み合わせ型やタンクレスなど各トイレの特徴比較、業者選びのコツ、見積もり時の注意点も詳しく紹介しています。理想的なトイレ空間を実現するための計画的なリフォームにぜひ参考にしてください。

この記事を読んでわかること
  • トイレリフォームの適切なタイミングは築15~20年前後で、各設備の耐用年数を踏まえた計画的な検討が重要
  • 組み合わせ型、一体型、タンクレス、収納一体型の4種類について、価格・機能・メンテナンス性を総合比較できる
  • 介護保険・省エネ補助金・自治体制度とリフォームローンを組み合わせた資金計画の最適化方法がわかる
セゾンのリフォームローン
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トイレリフォームを検討する前に知っておきたい基礎知識

トイレリフォームを検討する前に知っておきたい基礎知識

トイレリフォームを成功させるためには、適切なタイミングの把握、住宅タイプによる制約の理解、工事期間中の生活への影響を事前に知っておくことが重要です。

これらの基礎知識を把握することで、計画的で無駄のないリフォームを実現できるでしょう。

リフォームのタイミングと耐用年数の目安

あくまで参考とはなりますが、トイレ設備には一般的な耐用年数の目安があります。陶器製の便器やタンクは頑丈な構造のため、適切なお手入れを続けることで長期間使用できます。

しかし、10年ほど経過すると内部のパッキンや配管の劣化、温水洗浄便座の故障が起きやすくなるため、多くの方が築15~20年前後でトイレリフォームを検討されています。

トイレ設備の耐用年数目安

設備・部品耐用年数備考
トイレ本体(便器・タンク)10~15年程度陶器製の便器やタンクは頑丈で、お手入れ次第で長く使用可能
温水洗浄便座7~10年程度電気部品のため本体より短め
配管・パッキン約20年10年ほどで劣化が始まることもある

水まわり設備をまとめてリフォームすることで、別々に施工するよりも工事期間の短縮につながり、コスト面でもメリットがあります。

戸建てとマンションでの制約の違い

トイレリフォームの基本的な費用は戸建てとマンションで変わりませんが、施工内容には大きな違いがあります。戸建ては自由度が高く、さまざまなリフォームが可能です。一方、マンションでは配管の位置や排水方式によってリフォーム内容が制限される場合があります。

マンションでは管理規約で特定の工事が禁止されているケースもあるため、リフォーム前に必ず管理組合への確認が必要です。たとえば、床材の変更が制限されている物件や、特殊な配管構造により追加費用が発生する場合もあります。事前の相談により、後々のトラブルを避けることができます。

リフォーム期間中の生活への影響と対策

トイレリフォームでは工事内容により半日から3日程度の工期がかかり、その間トイレが使用できません。便器交換のみなら30分~2時間程度ですが、内装工事を含む場合は1日~3日を要します。工事が2日以上続く場合は仮設トイレが設置されることが一般的ですが、短期間の工事では設置されないため、近隣施設の利用や携帯用トイレの準備が必要になります。

複数のトイレがある住宅では、工事しない方のトイレを利用できる可能性があります。仮設トイレの設置費用は有料の場合もあるため、事前に施工業者へ確認しましょう。高齢者や小さな子どもがいる家庭では、仮設トイレの安全性や衛生面への配慮も重要なポイントです。

トイレ本体の種類と特徴を比較

トイレ本体の種類と特徴を比較

トイレ本体には主に4つのタイプがあり、それぞれ構成や価格帯、機能面で異なる特徴を持っています。予算や使い勝手、デザイン性を総合的に検討することで、最適なトイレを選択できます。

各タイプの価格幅が大きいのは、メーカーやグレードによる機能差が影響しており、近年はタンクレスタイプが主流となっています。

【トイレ本体の種類別比較表】

タイプ構成価格帯(定価)メリットデメリットこんな方におすすめ
組み合わせ型トイレ
(3点構成)
便器+便座+タンク
(それぞれ独立)
10~30万円・便座のみの交換が可能
・メンテナンスコストを抑えられる
・便座の選択肢が豊富
・価格帯の幅が広い
・凹凸が多く掃除がしにくい予算を抑えたい方
一体型トイレ
(2点構成)
便器+機能部
(便座とタンク一体型)
20~30万円・隙間が少なく掃除が楽
・スッキリとしたデザイン
・故障時は全体交換が必要
・選べる便座グレードが限定的
予算を抑えたい方
掃除のしやすさを重視する方
タンクレストイレタンクなし
(水道直結式)
30~40万円 (高機能モデルはさらに高額)・コンパクトで空間を広く使える
・デザイン性が高い
・トイレ裏の隙間がなく掃除しやすい
・停電時も手動レバーで水を流せる
・水圧が弱い場所では設置困難な場合がある
・手洗い場を別途設置する必要がある
現在のトイレが狭いと感じている方
掃除のしやすさを重視する方
収納一体型トイレタンク・配管を収納棚に内蔵25~65万円 (手洗器の有無や機能により変動)・トイレットペーパーや掃除用具を収納可能
・手洗器付きタイプもある
・タンク
・収納
・手洗器が1か所に集約
・空間を広々と使用できる
・価格帯が幅広く高額になりやすい収納や手洗器を設置したいがトイレ面積が狭い方

組み合わせ型トイレの特徴

組み合わせ型トイレは便器と便座を別々に選択できるため、予算に応じて最適な組み合わせを実現できます。便座のみの交換が可能なため、故障時のメンテナンスコストを大幅に抑えられる点が大きな魅力です。

一方で、便器とタンクの形状が複雑で凹凸が多いため、日常的な清掃には時間がかかります。最新モデルでは節水機能も充実しており、従来品と比べて大幅な水道料金の削減が期待できます。

一体型トイレの特徴

一体型トイレは便器とタンク、便座がすべてつながった構造により、隙間が少なくスッキリとしたデザインを実現しています。凹凸が少ない形状のため、組み合わせ型と比較して掃除の手間を大幅に軽減できます。

しかし、どこかが故障した場合は部分交換ができず、トイレ全体を交換する必要があるため、長期的なメンテナンスコストは高くなる可能性があります。近年のモデルでは節水性能も向上しており、環境への配慮も期待できます。

タンクレストイレの特徴

タンクレストイレは水を溜めるタンクがないため、従来のトイレよりも奥行きがコンパクトになり、トイレ空間を広々と使用できます。水道の水圧を利用して直接水を流すため、停電時でも手動レバーによって水を流すことが可能です。

トイレ裏の隙間がなくなることで、掃除の負担が大幅に軽減されます。ただし、水圧が弱い住宅では設置が困難な場合があり、手洗い場を別途設置する必要があるため、総工事費用が高くなる傾向があります。

収納一体型トイレの特徴

収納一体型トイレはタンクや排水管を収納棚の中に隠すことで、トイレ空間をスッキリと見せることができます。収納棚にはトイレットペーパーや掃除用具を収納でき、手洗器付きタイプを選択すれば、タンク・収納・手洗器が1か所に集約されます。

手洗水栓の手動・自動や収納範囲によって価格が大きく変動するため、必要な機能を事前に整理することが重要です。限られた面積でも機能性を最大化できるため、コンパクトなトイレ空間に最適です。

工事内容別の費用相場と施工期間

工事内容別の費用相場と施工期間

トイレリフォームの費用と工期は工事内容によって大きく異なります。便器交換のみなら半日で完了しますが、和式から洋式への変更では大掛かりな工事が必要になります。

特に和式から洋式への交換は、高齢家族のバリアフリー対応として需要が増加している傾向があります。計画的なリフォームを実現するため、各工事内容の特徴を把握しておきましょう。

【工事内容別の費用相場と工期一覧】

工事内容費用相場工期の目安
便器交換のみ
(洋式→洋式)
10~40数万円程度半日~1日
便器+床・壁・天井材交換
(洋式→洋式)
十数万~50万円程度1~2日
和式から洋式への交換15万~60万円程度
(汲み取り式の場合はさらに高額)
2~3日
手洗い器交換のみ10~20万円程度1~2日
手洗い器新設15~25万円程度1~3日

便器交換のみの費用と工期

洋式から洋式への便器交換は10~40数万円程度で、工期は半日~1日と最も短期間で完了します。費用の内訳には古いトイレの撤去費用約2万円、新しいトイレの設置費用約3万円、設備機器代が含まれます。

選ぶトイレの種類やグレードによって費用に大きな差が生じ、タンクレスタイプなら20~30万円、組み合わせ型なら10~20万円が目安となります。

内装込みリフォームの費用と工期

便器交換と床・壁・天井の内装工事をセットで行う場合は十数万~50万円程度で、工期は1~2日となります。床材や壁・天井クロスの張り替えは安くて1、2万円程度、高くて6~8万円程度が相場です。

近年のトイレは従来品よりコンパクトな設計が多く、新しいトイレのサイズが既存より小さい場合、床の跡が見えてしまうため内装工事もあわせて検討することが重要です。

和式から洋式への交換費用と工期

和式から洋式への交換は15万~60万円程度で、工期は2~3日と他の工事より長くなります。和式トイレは床に段差が設けられているケースが多く、段差の解消、給排水管の移設、温水洗浄便座用コンセントの設置など大掛かりな工事が必要です。

汲み取り式の場合は水洗設備の整備も必要となり、60万~200万円とさらに高額になる可能性があります。解体・再仕上げ費用も加わるため、事前の現地調査が不可欠です。

手洗い器設置・交換の費用と工期

既存の手洗い器交換は10~20万円程度が目安で、新設の場合は15~25万円程度と5万円程度上がります。工期は1~3日で、新設時は手洗い器用の給排水管を立ち上げる配管工事が追加されるため費用と期間が増加します。手洗い器にはシンプルなボウルタイプ、カウンタータイプ、キャビネットタイプがあり、種類によって価格が異なります。

【手洗い器の種類別価格】

タイプ特徴清掃性価格の傾向
シンプルなボウルタイプボウルのみを取り付けシンプルで掃除しやすい4万〜9万円
カウンタータイプ小物を設置できるカウンター面の清掃が必要7万〜11万円
キャビネットタイプトイレットペーパーや掃除用品を収納可能扉内部の清掃も必要10万〜25万円再試行
ボウルタイプ
カウンタータイプ
キャビネットタイプ

便器の給排水管を分岐させるタイプなら、配管工事を省略でき工期1日で設置可能です。

トイレリフォームで活用できる補助金・減税制度

トイレリフォームで活用できる補助金・減税制度

トイレリフォームでは国や自治体が提供するさまざまな補助金・減税制度を活用できます。適切な制度を利用することで、リフォーム費用の負担を大幅に軽減することが可能になります。各制度には対象者や条件、申請方法が異なるため、事前の確認が重要です。最新の申請受付状況は必ず事前確認を行いましょう。

【補助金制度】

制度名対象者・条件補助内容対象となる工事申請方法
介護保険の住宅改修・65歳以上で要介護または要支援認定を受けた方
・特定の病気を抱える方
・改修住宅が実際の居住地
・介護施設等に長期入居していない
最高20万円の工事費に対して9割(18万円)まで支給・和式から洋式への変更
・手すりの設置
・段差の解消
・引き戸への変更
・滑りにくい床への変更
ケアマネジャーに「住宅改修が必要な理由書」を作成してもらい申請
長期優良住宅化リフォーム推進事業・戸建て、マンションのリフォーム
・工事完了後、国の定める基準(耐震性・劣化対策・省エネルギー性)をクリア
・建物の現状調査、維持保全計画の作成が必要
費用の一部を補助・節水型トイレの設置
・手すりの取り付け
・段差解消
・内窓の取り付け
・三世代同居のためのトイレ増設
リフォーム業者が代行申請
各自治体の補助金自治体により異なる自治体により異なる・バリアフリー化
・節水型トイレへの変更
・和式から洋式への交換
・空き家活用に伴うトイレ改修
・三世代同居のためのトイレ増設
各自治体の窓口で確認・相談

参考:厚生労働省|介護保険における住宅改修令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業

介護保険を活用したバリアフリー改修

要支援・要介護認定を受けた方がいる場合、介護保険制度により最高20万円の工事費に対して9割(18万円)まで支給されます。対象工事には和式から洋式への変更、手すりの設置、段差解消、引き戸への変更、滑りにくい床への変更などがあります。

申請には担当のケアマネジャーによる「住宅改修が必要な理由書」の作成が必要で、改修住宅が実際の居住地であることや介護施設等に長期入居していないことが条件となります。

省エネ・節水型トイレの補助金制度

長期優良住宅化リフォーム推進事業では、節水型トイレの設置や手すりの取り付け、段差解消に加え、三世代同居のためのトイレ増設も補助対象となります。工事完了後には国が定める耐震性、劣化対策、省エネルギー性の基準をクリアする必要があります。

申請手続きは選んだリフォーム業者が代行するため、依頼者が直接手続きを行う必要がありません。建物の現状調査や維持保全計画の作成も併せて実施されます。

自治体独自の支援制度の調べ方

多くの自治体ではトイレリフォームに活用できる独自の補助金や助成金制度を設けており、支援内容や申請条件は自治体によって大きく異なります。バリアフリー化、節水型トイレへの変更、和式から洋式への交換、空き家活用に伴うトイレ改修などが対象となる場合があります。

リフォームを検討している場合は、居住地域の役所窓口や公式ウェブサイトで情報を確認し、直接相談することが重要です。申請時期や予算枠に制限がある場合が多いため、早めの確認が必要になります。

セゾンのリフォームローンで賢く資金計画

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失敗しないトイレリフォームの進め方

失敗しないトイレリフォームの進め方

トイレリフォームを成功させるためには、機能選定から業者選び、見積もり比較、アフターサービスまで、段階的に検討することが重要です。

よくある失敗として、多機能を求めすぎて予算オーバーになったり、価格だけで業者を選んで施工品質に問題が生じるケースがあります。計画的な進め方を理解することで、理想的なトイレリフォームを実現できます。

必要な機能の優先順位を決める方法

各トイレメーカーでは便ふたの自動開閉、自動洗浄、便器内自動清掃、トイレ内を暖める機能、音楽が流れる機能など、さまざまな機能を搭載したトイレを販売しています。

しかし、機能が多いほど価格も高くなるため、本当に必要な機能を選定することで費用を抑えることができます。使用頻度や家族構成を考慮し、たとえば高齢者がいる家庭では暖房機能や自動開閉機能を優先し、小さな子どもがいる場合は清掃しやすさを重視するなど、家族で話し合って優先順位をつけることが重要です。

施工業者選びの重要ポイント

信頼できるリフォーム業者を選ぶには、過去の施工事例や利用者の口コミ、アフターサービスの充実度をチェックし、安心して任せられる業者を探すことが大切です。直近3年以内の施工例や担当者の資格有無なども確認しましょう。

費用の相場感を把握するため、複数の業者に相見積もりを依頼し、価格だけでなく提案内容も比較することが重要です。介護保険や補助金申請を検討している場合は、関連知識を持つリフォーム業者に相談することで、適切なアドバイスやサポートを受けながら改修工事を進められます。

見積もり比較時の注意点

見積もりを比較する際は、設備機器代、工事費、諸経費がすべて含まれているか確認することが重要です。追加工事の可能性として、床下の劣化や配管の更新が必要になるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。

追加費用の可能性や諸経費の明細をチェックリストとして整理し、不明な項目は必ず質問することが大切です。単純な価格比較だけでなく、保証期間やアフターサービスの内容も含めて総合的に判断し、長期的な視点で最適な業者を選択することが失敗を防ぐポイントになります。

アフターサービスの確認事項

メーカー保証とは別に、施工業者独自の保証制度があるかどうか確認することが重要です。定期点検の実施有無、故障時の対応体制、緊急時の連絡先が明確化されているかもチェックしておきましょう。

将来的なメンテナンスや部品交換の費用についても事前に確認し、長期的なランニングコストを把握しておくことが大切です。施工後のトラブルや不具合に迅速に対応してもらえる体制が整っているかどうかが、安心してトイレリフォームを進めるための重要な判断材料となります。

おわりに 

トイレリフォームは、住まいの快適性を大幅に向上させる重要な投資です。老朽化や機能不足に悩む現代において、適切なタイミングでの計画的なリフォームが生活の質を左右します。本体の種類選択から費用相場の把握、補助金制度の活用、信頼できる業者選びまで、総合的な知識を身につけることで、理想的なトイレ空間を実現できます。失敗しないコツは、家族のニーズを明確にし、複数の業者から相見積もりを取ることです。計画的なトイレリフォームで、毎日の暮らしをより豊かで快適なものに変えてみてはいかがでしょうか。

※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。

【貸付条件一覧】クレディセゾン

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セゾンカード/ゴールドカードセゾン(クレディセゾン)
ご融資額:1~950万円
ご融資利率:実質年率 2.8%~18.0%
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ご融資利率:セゾンカードローン/MONEY CARD:実質年率 8.0%~17.7%、MONEY CARD EX:実質年率15.0%、セゾンカードローンゴールド/MONEY CARD GOLD:短期プライムレート +5.0%・7.0%
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担保・保証人:不要
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リフォームローン
ご融資額:30~500万円(1万円単位)
ご融資利率:長期プライムレート(みずほ銀行)+2.50%(実質年率 15.0%以内)
ご返済回数・期間:12回~420回/12ヵ月~420ヵ月
ご返済方式:元利均等返済
遅延損害金:年率 14.5%(365日の日割り計算)
融資事務手数料:33,000円(税込) ※消費税は融資日の税率を適用
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ーーーーーーーーー
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ご融資利率:実質年率15.000%以内 固定金利
 借入期間、手数料タイプ、融資率、団体信用生命保険の加入の有無及びその種類に応じて融資利率は異なります。
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ご返済方式:元利均等返済方式、元金均等返済方式
ご返済回数・期間:15年以上35年以内かつ最終返済時年齢満80歳未満となる年数(1年単位) 179ヵ月~419ヵ月、1799回~419回
 ※申込者が60歳以上の場合、返済期間の下限は10年、返済回数は119回~
事務手数料:
<定率タイプ>融資額の3.3%以内(税込)、但し最低事務手数料額は220,000円(税込)
<定額タイプ>55,000円以内
担保:融資対象となる土地・建物に、住宅金融支援機構を第1順位とする抵当権を設定させていただきます。
保証:原則不要
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株式会社クレディセゾン
貸金業者登録番号
関東財務局長(14)第00085号
日本貸金業協会会員 第002346号

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