コロナ禍によって、「テレワーク」または「リモートワーク」という言葉をよく耳にするようになりました。これまでの働き方とは大きく異なるため、これらの違いがよく分からないという方も多いのではないでしょうか。
新型コロナの影響だけでなく、少子高齢化や働き方改革の影響により、今後働き方は大きく変化していく可能性が高いです。
変化していく働き方に対応するために、テレワーク・リモートワークの働き方の違いや、メリット・デメリットについて知りたいという方も多いと思います。そこでこのコラムでは、テレワークやリモートワークに関する疑問について解説していきます。
１．テレワークとリモートワークの違いとは？
テレワークとリモートワークの違いは何か、気になる方も多いと思います。同じように使われている言葉ですが、大きな違いがあるのでしょうか。まずは、それぞれの定義や違いについて、詳しく説明していきます。
1-1.テレワークの定義
テレワークとは、ICT技術を活用して本来の勤務地とは離れた場所で、仕事を行うことをいいます。テレワークには「在宅勤務」・「モバイル勤務」・「サテライトオフィス勤務」の３つの勤務形態があります。
オフィス以外の場所でありながら、働く場所は決められているのがテレワークの特徴です。そのため、どこでも良いわけではなく、ICTを駆使して特定の場所で仕事をする働き方のことを指します。
さまざまな場所で、柔軟な働き方ができることで、企業側にも従業員側にも多くのメリットがあるでしょう。また、テレワークは育児や介護をしている方だけに限らず、その企業に勤めるすべての方に向けた、会社全体の施策となります。
参照：厚生労働省｜テレワークとは
1-2.リモートワークに定義はない？
テレワークと同じような意味合いで使われる「リモートワーク」には、明確な定義はなく、ここ最近、IT企業やベンチャー企業の間で使われるようになった比較的新しい言葉です。従来の概念に捕らわれず、新しい働き方をしている方に浸透している言葉でもあります。
「Remote」と「Work」からなる造語で、オフィスから離れた場所で働く勤務形態を指しています。テレワークのように明確な定義がないため、オフィス以外で働くことの全般を指していると考えて良いでしょう。
また、リモートという言葉は働く以外の場面でも幅広く使われており、リモート飲み会やリモート帰省などといった言葉も使われるようになっています。コロナ禍の影響もあり、カジュアルな場面で使われることが多い言葉です。
1-3.テレワークとリモートワークに大きな違いはない！
公的な機関や大企業でよく使われる「テレワーク」とIT企業やベンチャー企業など新しい働き方をしている方々によく使われている「リモートワーク」には、大きな違いというのはありません。
また、使い分け方などについても明確な基準はないため、言葉の使い方を細かく気にする必要はありません。しかし、この２つの言葉を知っておくことで、相手の立場や職業、シーンに合わせて、うまく使い分けることが可能になります。
テレワークもリモートワークもほとんど同じような意味合いであるのと、どちらも定着している言葉であるため、定義のありなし以外は基本的に同じと思って問題ないでしょう。
２．テレワーク・リモートワークの働き方
テレワークには、３つの働き方があります。
- 在宅勤務
- モバイル勤務
- サテライトオフィス勤務
この３つの勤務形態について、見ていきましょう。
2-1.在宅勤務
在宅勤務とは、会社に出勤せずに自宅で仕事をする勤務形態のことを指します。基本的に
１人で働くことになりますが、ほかの社員と連絡を取る際には、チャットツールを用いたり、MTGはWeb会議システムを活用します。
育児や介護などで、家を長時間空けられない方でも仕事をすることができます。職種にもよりますが、業務に支障をきたさないレベルのインターネット環境を、自宅に整える必要があります。
2-2.モバイル勤務
モバイル勤務とは、スマートフォンやノートパソコンを使って、移動中や取り引き先のオフィスなどで仕事をすることを指します。また、外回りの途中でカフェなどを利用して仕事をすることもモバイル勤務に分類されます。
主に外で仕事をすることになるので、屋外で使用できるインターネット回線が必要です。無料のWi-Fiスポットもありますが、セキュリティ面に不安を感じる方もいるでしょう。専用の回線を準備しておけば、どこでも安心して仕事をすることができます。
2-3.サテライトオフィス勤務
サテライトオフィスとは、レンタルオフィスや個人でも利用可能なコワーキングスペースのことを指します。サテライトオフィス勤務は、インターネット設備も整っており、在宅勤務やモバイル勤務よりも仕事に集中できる環境が利用できるため、近年人気の働き方となっています。
会社単位でサテライトオフィスを設ければ、社内限定の通信網を利用できるため、円滑に業務を進めることができるでしょう。
３．テレワーク・リモートワークが必要な理由
テレワークとリモートワークが必要とされる３つの影響について解説します。一体どのような理由があるのか詳しく見ていきましょう。
3-1.新型コロナウイルスの影響
新型コロナウイルスの感染拡大とともに、テレワークまたはリモートワークを導入する企業が増加してきました。人との接触や、密な空間を避け感染拡大を防ぐために、今までとは違う働き方をしなければならなくなったことが要因です。
また、少しでも風邪症状があるときや、感染の疑いがある場合、無理に会社に行かなくても良いように、テレワークやリモートワークの導入が必要とされています。そのような環境が整うことで、新型コロナウイルスの感染拡大防止に繋がると期待されています。
3-2.少子高齢化の影響
少子高齢化とともに、働き手の減少が続いています。労働人口を増やすためには、性別や年齢に関係なく、労働参加率の向上が必要不可欠となります。
これまでも、家庭の事情で離職せざる得なかった方も多いでしょう。また、育児や介護で外に働きに出られない方や、高齢者でも無理なく働くことのできる環境を整えることが、社会の大きな課題です。
テレワークやリモートワークは、そのような課題解決のためにも、重要な役割を果たす働き方として導入されることが増えてきました。今まで、働きたくても働けなかった方たちが、活躍するための場となっていくことが期待されています。
3-3.働き方改革の影響
少子高齢化や働き手のニーズの多様化など、労働人口の減少が問題となっています。「働き方改革」では、そのような状況を解決するために、個人の状況に応じて働き方を選択できる社会を目指しています。
また、ライフワークバランスの充実のためにも、柔軟な働き方を取り入れることを勧めています。在宅勤務や自宅から近い場所で業務を行うことで通勤時間が減り、家族と過ごす時間や、自身の趣味や好きなことに充てる時間を増やすことが可能となるでしょう。
テレワークの導入によって、公私ともに充実することで仕事への意欲も高まり、業務の効率化も期待されています。さらには、健康的な生活を送り、より良い将来を望める社会へとつながっていくでしょう。
４．テレワーク・リモートワークを取り入れる企業のメリット・デメリット
テレワーク・リモートワークの、メリットやデメリットを見ていきましょう。また、テレワークを取り入れる際の企業の課題とは何か、詳しく解説していきます。
4-1.メリット
テレワーク・リモートワークは、企業にとってさまざまなメリットがあります。
まず、さまざまな面で「コストの削減」に繋がるでしょう。従業員の交通費やオフィス縮小による家賃・光熱費などの削減ができます。また、やり取りがデータ化するため資料の印刷代や用紙代なども削減することが可能です。
ほかにも、優秀な人材の確保や定着にも期待ができます。今までは、育児や介護で就業を諦めざるを得なかった方もいるでしょう。また、遠方に住む優秀な人材の採用も積極的に行うことができる可能性が高まります。
4-2.デメリット
デメリットとして、勤怠管理やタスク管理の難易度の高さが挙げられます。
テレワーク・リモートワークは、従業員が働いた時間や行った業務などを把握しづらくなります。そういった勤務実態を把握するためには、勤怠管理システムの導入やタスク管理ツールを活用して、状況を細かく把握することが必要です。
4-3.テレワークにおける企業の課題
テレワークをするにあたって、企業課題が多くあることも事実です。先に述べたデメリットのほかにも、セキュリティの課題や人事評価の難しさなどがあります。また、テレワークが難しい業種や環境整備のためのコストなど、まだまだ多くの課題を抱えています。
これらを解決する方法として「ICTツールの活用」があります。代表的なツールとしては、ビデオ通話もできるWeb会議ツールや営業に利用できる商談ツールなどの、コミュニケーションツールが挙げられます。
そのほか、勤怠管理やスケジュール管理、進捗状況を共有できるタスク管理などの「クラウドシステム」の活用が、スムーズな業務遂行に役立つと考えられます。
５．テレワーク・リモートワークを取り入れる従業員のメリット・デメリット
テレワーク・リモートワークの導入は、企業だけでなく従業員にもさまざまな効果をもたらすでしょう。従業員にとっての、メリット・デメリットについて見ていきます。
5-1.メリット
テレワークを導入することは、従業員の「ワークライフバランスの充実」にも繋がるでしょう。在宅勤務になると通勤時間がなくなるため、その時間をプライベートな時間に充てることができます。
家族と過ごす時間も増え、さらには趣味や勉強など自身のために使える時間を増やすことも可能です。仕事だけの毎日ではなく、自身の時間も大切にできるようになるため、ワークライフバランスの充実は、従業員にとって大きなメリットとなるでしょう。
5-2.デメリット
テレワーク・リモートワークは、高い自己管理能力が必要となります。特に在宅勤務の場合は、仕事とプライベートの物理的な境界線がないため、切り替えが難しいと感じるケースもあります。
また、対面でのコミュニケーションが減ることで、認識のズレや結束力の乱れ、なかには孤独を感じてしまう従業員が出てくる可能性も考えられます。このように、テレワーク・リモートワーク中のコミュニケーション不足は、働く側にとって大きなデメリットとなります。
5-3.テレワークにおける従業員の課題
社員間のコミュニケーション不足はテレワーク導入時の大きな課題となります。これを解消するためには、WEB会議やチャットツールなどによる対話のサポートが有効だと考えられます。
仕事とプライベートの切り替えが難しく、長時間労働に繋がってしまう社員に対しては、勤務時間に関するルール作りや仕組み作りを徹底することが重要です。また、パソコンの使用状況が記録される操作ログ機能を取り入れることで、深夜労働やサービス残業の防止にも役立ちます。
ほかにも、人事評価への不安を感じる従業員もいます。社員を正当に評価する仕組みとして、労働時間ではなく、仕事における成果を評価する人事制度の導入も必要となるでしょう。
６．テレワークに役立つツールのご紹介
テレワーク需要の高まりとともに、役立つツールもたくさん出てきています。ここでは、代表的な３つのツールをご紹介します。
6-1.WEB会議ツール
WEB会議ツールには、Zoom・Skype・GoogleMeet、FreshVoice、Cisco Webexなどが知られています。
無料ツールの場合は、画面共有機能やチャット機能などWEB会議に必要な機能が充分備わっているものも多くあります。ただし、システムによっては対応していない機能もあるので、導入前にしっかりとチェックをしておきましょう。
有料ツールは、大規模で多岐にわたる接続が可能なことや大きいクラウド容量、さらには高品質な音声・画質などが特徴となります。コストはかかりますが、セキュリティ面も重視されているため、安心して利用できるサービスが多いともいわれています。
6-2.チャットツール
チャットツールには、Slack・Chatwork・LINE Works・Microsoft Teamsなどが知られています。
無料版でも、グループチャット機能や複数デバイス対応機能など十分な機能が設けられていますが、なかには制限がかけられているものもあります。コストをかけずに、手軽に導入したい方は無料版がおすすめです。
有料版は、セキュリティ面の強さや人数・グループの制限がないなど、本格的な導入を検討している方におすすめです。また、ストレージも無制限であるほか、拡張が可能なツールが多くあります。
6-3.バーチャルオフィスツール
業務の進捗状況の把握に役立つ「バーチャルオフィスツール」は、オンライン上のオフィスに社員が集まることができるため、今までと同じようなコミュニケーションをとることが可能です。
コミュニケーションツールや勤怠管理システムなど、テレワークに必要な機能が集約されたツールとなっています。まだ、それほど流通している数は多くありませんが、テレワーク導入が促進されている今、企業の注目を集めているツールのひとつでしょう。
おわりに
新型コロナウイルス感染拡大や働き方改革の影響により、急速に拡大した「テレワーク」・「リモートワーク」ですが、この2つに大きな違いはなく、ほとんど同じ意味合いで使われています。
意識して使い分ける必要はありませんが、公的な機関や大企業では「テレワーク」が一般的に使われています。一方で、「リモートワーク」はIT企業やベンチャー企業など、新しい働き方をしている方々に浸透している言葉となっています。
テレワークまたはリモートワークを導入することによって、企業・従業員の双方にさまざまなメリット・デメリットをもたらします。また、ICT技術の向上が、今後の働き方を大きく変えていくことになるでしょう。
