車両保険とは、車で事故やトラブルが起きた場合に、ご自身の車の損害を補償するための保険です。しかし「一般型と限定型の違いは？」「金額はいくらにしたら良い？」など、疑問を抱いている方も少なくないでしょう。そこで今回は、車両保険について詳しく解説します。車両保険の金額の目安や、車両保険を付帯する際の注意点など、まとめて確認していきましょう。
車両保険とはどういう保険？
車両保険と聞いて、なんとなくどのようなものかは理解ができるけれど、詳しい内容が分からない方もいるのではないでしょうか。ここでは、車両保険の基本的な内容と、保険の種類についてそれぞれ解説していきます。
そもそも車両保険とは？
車両保険とは、ご自身が契約している車が損害を受けた場合に、その車の損害を補償するための保険です。保険金が支払われる対象は、車同士の衝突や接触などの事故だけではありません。車両保険の種類にもよりますが、例えば、盗難やいたずら、当て逃げなどの修理費用や、火災などで全損になった場合に負担する買い替え費用なども含まれている場合もあります。
車両保険は主に2種類ある
車両保険には、一般型と限定型（エコノミー型）の2種類があります。ここでは、一般型と限定型それぞれの特徴を確認していきましょう。
・一般型とは？
一般型は、ほとんどの車両事故を対象にしている、補償の範囲が広い車両保険です。一般型の主な補償の範囲を以下にまとめました。
| 一般型の主な補償の範囲 | |
| 1 | 火災、爆発、盗難、洪水、高潮、台風 |
| 2 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が確認された場合 |
| 3 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が不明の場合 （※当て逃げなど） |
| 4 | 車以外の物との衝突や接触など （※電柱やブロック屏にご自身でぶつけた場合など） |
| 5 | 落書きや窓ガラスの破損 |
| 6 | 駐車中の車両損害の場合 （※相手が不明で、何者かにぶつけられた場合など） |
| 7 | いたずら |
一般型の車両保険は、車両事故がメインですが、車以外の物と衝突した場合や相手が不明の当て逃げなども補償されます。
・限定型とは？
限定型は、一般型よりも補償範囲が限定された車両保険です。限定型の主な補償の範囲も以下にまとめました。
| 限定型の主な補償の範囲 | |
| 1 | 火災、爆発、盗難、洪水、高潮、台風 |
| 2 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が確認された場合 |
| 3 | 落書きや窓ガラスの破損 |
| 4 | いたずら |
限定型は、一般型よりも補償範囲を狭めることで、保険料を節約することができるのが特徴です。一部の限定型車両保険では、台風や竜巻などの自然災害によるもの、盗難なども補償対象となっている場合もあります。
ただし、車両保険の補償範囲については、保険会社によっても異なるので、必ず見積もり時や加入前に詳細を確認しておきましょう。
車両保険金額はいくらにしたら良い？
車両保険金額は、保険会社から支払われる保険金の支払限度額のことです。できるだけ車両保険金額を高く設定したいものですが、自由に設定できるものではありません。車両保険金額を決める際は、車の経過年数・月々の保険料負担金額から考えるのが一般的。ここからは、車両保険の金額の決め方について詳しく見ていきましょう。
まずは車の経過年数を考える
自動車の価値は年々下がっていくため、それに応じて車両保険金額を調整する必要があります。車の型式や年式（初度登録年月）などから、車の経過年数を判断することで、選べる保険金額も異なるのが一般的です。
車両の本体価格に、付属品などのオプションの合計金額を目安に補償範囲が決定されます。要するに、車両保険金額は契約した際に車が市場で販売されている価格=時価によって決まるということです。ただし、新車と中古車でも計算方法や相場も異なるので見ていきましょう。
・新車を購入した場合の考え方
購入から1年未満の新車の場合は、購入時に支払った金額が設定金額の基本になります。新車の場合の、車両保険金額の計算方法は以下のとおりです。
＜新車の車両保険金額の計算式＞
車両の本体価格+付属品+消費税=新車の車両保険金額
上記の計算方法の付属品については、車に定着されているものと装備されているものに分けることができます。新車の付属品の例を以下の表にまとめました。
＜車に定着されている付属品＞
- エアコン
- カーステレオ
- ドアバイザー（サイドバイザー）
- カーナビゲーションシステム
- ETC車載器 など
＜車に装備されている付属品＞
- 標準工具
- フロアマット
- スペアタイヤ など
付属品の価格には、設置する際の料金や、取り付けにかかった作業料金などは含まれません。また、上記の付属品の中でも、法令に違反するものや、自動車税・保険料なども対象外になります。
・新車購入から数年経った場合の考え方
購入から1年以上経過すると、新車には該当しません。自動車は時間の経過とともに劣化していくため、時価相当額が下がり、設定できる車両保険金額が低くなっていきます。目安としては、購入から1年経過すると、約1割程度減価償却されるのが一般的です。
車両保険金額は、満期になると次年度の保険料の見積もりが送られてくるので、参考にすると良いでしょう。または、中古車サイトで同レベルの車の販売価格を参考にするのもひとつの方法です。
・中古車を購入した場合の考え方
購入した車が中古車の場合は、新車購入から数年経った場合の自動車と同じ考え方です。しかし、実際の購入価格と比べて大きく乖離している場合は、詳細を確認する必要があります。売買契約書などで売買価格を確認することもできますが、最終的には保険会社に問い合わせをしたのちに、話し合いをする必要があるでしょう。
月々の負担金額について考える
車両保険金額の費用を抑えたいと思えば、一般型よりも補償範囲が狭い限定型を選択したり、免責金額を高く設定したりすると良いでしょう。
免責金額とは、車両保険を使用する場合に自己負担する金額のことです。免責金額が低いほど保険会社側の支払金額が高くなり、保険料も高くなります。反対に、免責金額が高い場合は保険会社側の支払金額が低くなり、保険料も安くなる仕組みです。
車両保険を付帯する際の注意点
車両保険を付帯する際には、いくつか注意すべき点があります。ここからは、それぞれの注意点について詳しく解説していきます。
どんな自動車でも車両保険をつけられるわけではない
車の種類や保険会社によっては、車両保険に加入できないケースもあります。例えば、初度登録年月から15～20年経過している場合は、車両保険を断られる可能性が高いです。特に古い車の場合は、時価額を決めることが難しいだけでなく、車両保険では修理代を補償しきれないかもしれません。
また、そもそも事故発生率が高い車は要注意です。車の型式ごとに、事故実績を1～17のクラスに分類されているので、その数字が大きいほど保険金支払のリスクが高いと判断されます。高級外車やスポーツカーなどに多く見られるのが特徴です。
免責金額を高くしすぎると自己負担が大きくなる
車両保険の費用を抑えようと免責金額を高くすると保険料は安くなりますが、いざ事故が起きたさいの自己負担額が大きくなるため注意が必要です。免責金額は、車の修理などが発生した場合に、あらかじめ設定していた金額は自身が支払うことになるため、バランスが大切になります。事故の種類によっては、免責分を自己負担しなくて良いケースもあるので、車両保険を契約する際に必ず確認しておきましょう。
保険会社によって補償内容などが異なる
保険会社によって、車両保険の補償内容や保険料は異なります。特に、事故の補償範囲に関しては条件が細かく設定されている場合が多く、保険金が支払われるケースと支払われないケースがあるので要注意です。
また、自損事故だけでなく、台風・洪水・高潮などの天災が補償に含まれることもあります。例えば水災の場合は、集中豪雨で車が浸水・水没した場合も補償になることもあるので、車庫に心配がある場合は確認しておくと安心です。
このように補償内容は保険会社によって差があるので、車両保険を契約する際には、1社だけでなく複数の保険会社で見積もりを取ると良いでしょう。
車両保険を使うと3等級ダウンすることもある
万が一事故を起こし車両保険を使った場合、等級が3等級ダウンする可能性があります。さらに、火災や水没、飛び石や盗難などの場合でも、等級が1等級ダウンするのが一般的です。一度下がってしまった等級は、元に戻すまでに1等級ごとに1年間かかり、その年数は事故有等級になる場合もあります。事故有等級になった場合は、割引率は下がりますが、保険料の金額に大きな差がつくのが特徴です。
そのため、自動車によっては受け取れる保険金が少なく、等級ダウンによって次年度の保険料が高くなることも考えられます。車両保険を利用する場合は、翌年以降の保険料も確認することが大切です。車両保険を契約する際には、実際に車両保険を使用した場合の保険料も考慮した上で選ぶようにしましょう。
おわりに
車両保険は、車の事故やトラブルが起きた際に、ご自身が契約している車の損害に対して補償するための保険です。車両保険には、補償範囲が広い一般型と補償範囲を狭くした限定型の2種類があり、補償内容によって保険料も異なってきます。
車両保険金額は、車本体の金額に付属品を合わせた合計金額を目安に計算されるのが一般的。また、新車の場合と比較すると、購入から1年以上経過した車や中古車では保険金額にも考え方が異なるため、注意が必要です。車両保険を選ぶ際は、保険料と補償内容のバランスが重要。保険会社によっても内容が異なるので、複数の保険会社で見積もりを依頼し、最適な車両保険を選択しましょう。
