結婚して家族が増えるなら、ライフスタイルの変化に合わせて保険を見直しましょう。共働きや専業主婦（夫）など世帯ごとに必要な保障は異なるため、備えるべきリスクや保障について理解することが大切です。このコラムでは、結婚する際の保険の見直し方について解説します。
結婚する際に保険を見直すべき理由４つ
結婚して夫婦になる際は、保険の見直しに適したタイミングといわれます。結婚する際に保険を見直すべき理由には以下の４つが挙げられます。
- 新婚で貯蓄が少なくても保障を用意できる
- 早めに加入することで保険料を抑えられる
- 妊娠してからでは加入できない可能性がある
- 将来のお金について夫婦で話し合える
上記以外に、結婚後の状態に合わせて保険をカスタマイズすることで、必要な保障と不要な保障を仕分けられるのもメリットです。ただし、見直しによってさらに大きな保障が必要になると、その分の保険料の負担が増える点には注意しましょう。
ここでは、結婚する際に保険の見直しがおすすめの理由について解説します。
新婚で貯蓄が少なくても保障を用意できる
夫婦によっては貯蓄が少ないまま結婚することもあるでしょう。貯蓄にゆとりがなくても保障が用意できるため、保険を見直すことをおすすめします。
結婚して夫婦になるなら、家計を支える配偶者が死亡または事故に遭った場合のリスクについて考えなければいけません。万が一のことがあった際に貯蓄が少なければ、家賃や生活費の支払いが苦しくなるでしょう。
保険に加入していれば、そのような場合でも保険金や給付金を受け取ることが可能です。いざというときに生活を守るための手段として、保険の見直しをしておくのが賢明でしょう。
早めに加入することで保険料を抑えられる
多くの保険商品は、年齢に比例して保険料が高くなる仕組みです。そのため、結婚の際に保険を見直して早めに加入しておくことで、保険料を抑える効果が期待できます。
また、保険の加入時は健康状態などを保険会社に告知するのが基本です。もし既往歴があったり、健康状態に問題があったりすると、保険に加入するのが難しくなります。あるいは、加入できたとしても保険料が高くなるケースは珍しくありません。
保険料を抑えて保障を得る準備をするなら、結婚のタイミングで早めに加入しておくべきでしょう。
妊娠してからでは加入できない可能性がある
結婚する際に保険の見直しが必要な理由には、妊娠・出産も関係しています。妊娠・出産は病気ではありませんが、帝王切開などを行う場合は医療費が高くなりがちです。
妊娠・出産にはそのようなリスクがあるため、妊娠してから保険に加入しようとしても、加入を断られることがあります。将来、子どもを持つことを検討しているなら、妊娠する前に保険に加入しておくのがおすすめです。
将来のお金について夫婦で話し合える
結婚する際に保険を見直すことは、将来のお金について夫婦で話し合うための良い機会になるでしょう。2人にとって適切な保障を考えるためには、お互いのお金事情や将来設計について話し合う必要があります。
お金の話は切り出しにくいものですが、これから家族として一緒に生活していくためには避けては通れません。保険の見直しをきっかけにすれば、将来のお金についてスムーズに話し合えるでしょう。
結婚後に起こりうるリスクと備え方
結婚後の保険について考えるためには、どのようなリスクがあるのかを知っておく必要があります。ここでは、主なリスクと備え方についてまとめます。
【病気やケガのリスク】
1つ目に考えておくべきことは、思わぬ病気やケガです。病気やケガを負った際に、配偶者が経済的負担で困ることのないよう備えておく必要があるでしょう。病気やケガのリスクに対する備えには以下が挙げられます。
- 公的保障
- 貯蓄
- 民間の医療保険
日本では、公的保障によって医療費の自己負担が抑えられています。年齢や所得による負担割合は以下を参考にしてください。
出典：厚生労働省「医療費の自己負担」
さらに、ひと月に支払った医療費が一定額を超えると、超えた金額が払い戻される制度もあります。これを「高額療養費制度」といいます。
万が一の際に高額な入院費用が発生しても、高額療養費制度を利用すれば負担を抑えられるでしょう。自己負担の上限額は所得や年齢によって異なるため、詳しい区分は厚生労働省のサイトを確認してください。
注意点として、高額療養費制度は交通費や雑費などには適用されません。そのため、医療費以外の自己負担分については、貯蓄や民間の医療保険で備えるのがいいでしょう。高額療養費制度に加えて、貯蓄や民間の医療保険で保障を用意しておけば、想定以上に高額な医療費がかかった場合でも安心です。
【死亡によるリスク】
2つ目に考えておくべきことは、死亡によるリスクです。どちらか一方が亡くなった際に、残された家族が生活していけるように備えておく必要があります。死亡によるリスクに対する備えには、主に以下が挙げられます。
- 遺族年金
- 貯蓄
- 民間の死亡保険
遺族年金とは、所定の要件を満たした場合に遺族が受給できる年金です。亡くなった方の働き方によって「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」の2種類があります。
なお、遺族の年齢や子どもの有無など、受給の条件が細かく定められています。もし一方が死亡した場合に年金としていくら受け取れるのかを知るためにも、日本年金機構の公式サイトで詳しい条件などを確認しておくのがおすすめです。
遺族年金は家庭によって受給できる金額が異なるため、遺族年金だけで遺族の生活費をすべてまかなうのは難しい可能性があります。遺族年金でいくら受給できるのかを踏まえたうえで、不足する部分は貯蓄や民間の死亡保険で備えるのが賢明でしょう。
死亡保険の選択肢には、定期保険や収入保障保険が挙げられます。または、積立タイプの終身保険で備える方法もあります。
【働けなくなるリスク】
3つ目に備えを考えておきたいのは、働けなくなるリスクです。病気やケガを負った際は、治療のために仕事ができず、収入が減少することもあり得るでしょう。特に共働きの場合は、一方の収入がなくなった場合に生活を続けられるか考えることが大切です。
働けなくなるリスクへの備え方には以下が挙げられます。
- 傷病手当金
- 貯蓄
- 民間の就業不能保険、所得補償保険
傷病手当金は、病気やケガで会社を休んだ場合にお金を受け取れる制度です。所定の条件を満たすと、最長で1年6ヵ月にわたって給料の日額の3分の2に相当する金額を受給できます。
注意点として、傷病手当金は会社に勤める方を対象とした制度のため、自営業の方や国民健康保険に加入している方は受け取れません。傷病手当金だけでは生活費が不足する、または傷病手当金を受給できない場合は、貯蓄や民間の就業不能保険・所得補償保険で備えることを検討しましょう。
就業不能保険や所得補償保険に加入しておくと、病気やケガで働けない場合に給付金を受け取れます。公的な保障や貯蓄とのバランスを考慮しながら、不足する保障を民間の保険で準備するのがおすすめです。
結婚した際の保険の見直し方5ステップ
結婚する際に保険を見直す理由がわかったら、具体的な見直し方を押さえておきましょう。保険の見直しは以下の5つのステップに沿って行うのが基本です。
- 夫婦それぞれの保険の加入状況を確認する
- ライフプランを立てて必要な保障を洗い出す
- 【共働きetc.】世帯別のリスクを把握する
- 保険料と保障内容のバランスを考える
- ライフイベントごとに保険を見直す
夫婦それぞれの保険の加入状況を確認する
結婚して保険を見直す際は、初めに夫婦それぞれの保険の加入状況を確認しましょう。その際にお互いの保険証券の保管場所を共有しておくのもおすすめです。
独身時代には適切だった保険でも、結婚によって保障内容が合わなくなっている可能性があります。「不要な保険に加入していないか」「保障内容と保険料のバランスが取れているか」などをチェックすることが大切です。
ライフプランを立てて必要な保障を洗い出す
加入状況を確認したら、必要な保障を洗い出します。夫婦で将来のライフプランを立てて、今後起こりうるライフイベントを考えてみましょう。例えば、「子どもは何人欲しいか」「マイホームを持ちたいか」などを話し合います。
ライフプランを考えると、将来的にどれくらいのお金を用意すべきかが見えてくるでしょう。そのうえで、万が一の際に公的保障や貯蓄などでカバーできない部分について、具体的な金額を考えることが大切です。
【共働きetc.】世帯別のリスクを把握する
次に、世帯によってどのようなリスクがあるのかを把握しましょう。子どもがいない共働き家庭の場合は、どちらか一方が働けなくなっても、片方の収入や貯蓄で生活費をまかなえる可能性があります。保障を手厚くすると保険料が高くなるため、収入や貯蓄を考慮したうえで必要な保障を考えましょう。
子どもがいる共働き夫婦の場合は、子どもの教育費なども含めて生活費の備えを考える必要があります。所定の条件を満たすと遺族基礎年金や遺族厚生年金を受給できるため、受給額を踏まえて保障額を検討しましょう。
専業主婦（夫）家庭で子どもがいない場合、家計を支える方の収入がなくなると職を見つけなければいけません。再就職や引っ越しなどに費用が発生するため、生活が安定するまでの資金を準備しておくのが賢明です。
専業主婦（夫）家庭で子どもがいる場合は、フルタイムで働くのが難しいかもしれません。子どもを育てながら働くことを前提に、ゆとりのある資金計画を立てるべきでしょう。遺族年金とのバランスも考えながら、民間の生命保険で補うのがおすすめです。
自営業の方は、社会保障が手薄である点に注意が必要です。子どもがいる家庭であれば遺族基礎年金を受け取れる可能性がありますが、子どもがいない家庭は受給できません。遺族厚生年金や死亡退職金などもないため、民間の生命保険を活用するなど、自分自身で備えておくことが重要です。
保険料と保障内容のバランスを考える
必要な保障やリスクがわかったら、保険料と保障内容のバランスが適切かどうか考えましょう。保障を手厚くしておくと安心感がありますが、保険料にお金を回しすぎてしまい、教育資金や住宅購入用の貯蓄ができないのは本末転倒といえるでしょう。
一方で、保険料の安さだけを重視して加入すると、万が一の際に必要な保障が得られないこともあり得ます。「家計の無理のない範囲で支払える保険料か」「保障内容に過不足がないか」を検討したうえで加入することが大切です。
ライフイベントごとに保険を見直す
保険の見直しは結婚のタイミングだけではなく、ライフイベントごとに行いましょう。例えば、住宅をローンで購入する場合には団体信用生命保険（団信）に加入するのが基本ですが、団信の加入にすれば加入中の生命保険の減額が可能です。
子どもが生まれれば万が一の際の経済的リスクが高まるため、保障内容を見直す必要が生じるでしょう。具体的には、学資保険の加入や死亡保障の上乗せが挙げられます。
また、転職や退職など働き方が変化した際も保険を見直すべきタイミングです。それまでとは年収が変わるため、保障額に過不足が生じる可能性があります。
ここまでご紹介したとおり、結婚後は保障やリスクの考え方が独身時代と大きく異なります。結婚する際の保険の見直し方に迷ってしまったら、専門家に相談することも検討しましょう。
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現在加入している保険を継続する場合にすべきこと
保険の見直しをした結果、加入中の保険を継続することもあるでしょう。結婚後も保険を継続する場合は、以下のような手続きが必要です。
- 氏名・住所・電話番号の変更
- 銀行口座・クレジットカードの変更
- 保険金受取人の名義・指定代理請求人の変更
結婚して姓や住所、電話番号が変わった場合は、保険会社や代理人に連絡して変更手続きを行いましょう。姓の変更に伴い、銀行口座やクレジットカードが変わった場合は、それらの変更も必要です。
死亡保険金を配偶者が受け取れるように、保険金受取人の名義も変更しておきましょう。また、指定代理請求人を配偶者に変更しておくと、被保険者に万が一のことがあった際も、保険金や給付金の請求がスムーズになります。
結婚したら生命保険とあわせて自動車保険も見直そう
結婚する際は、生命保険と一緒に自動車保険も見直しましょう。結婚後は車の使用目的や走行距離などが変わる可能性があるため、補償内容が適切かどうかを考える必要があります。あわせて、運転者限定や年齢条件も適切なものに変更しましょう。
なお、親が加入している自動車保険の等級の引き継ぎができるのは同居中のみです。結婚して別居する場合は、同居している間に手続きを済ませておきましょう。
また、自身の自動車保険だけではなく、親の自動車保険の見直しも行うべきです。子どもが結婚することで、運転者限定や年齢条件を変更できる可能性があります。
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結婚は保険の見直しに適したタイミング！
結婚して夫婦になるなら、保険の見直しを行うのがおすすめです。結婚後はライフスタイルが変化するため、独身時代に加入した保険では保障が不足する可能性があります。
結婚後に起こりうるリスクや必要な保障を洗い出し、保障内容と保険料のバランスが取れた保険に加入しましょう。その後はライフイベントに応じて必要な保障を見直すことが大切です。
