クレジットカードの引き落としで残高不足となった場合には、利用制限を受ける以外にも数多くのリスクがあります。このコラムでは引き落としで残高不足になった際にやるべきことや事前にできる対策について解説します。大きなリスクは事前の対策で回避しましょう。
引き落とし時に残高不足だとどうなる？
クレジットカードを使用していると、気づいたら想像以上にお金を使っていたという経験がある方も多いでしょう。引き落とし時に使用した分の金額が口座に入っていれば問題ありませんが、残高不足で引き落としがされないとさまざまなリスクが生じてしまいます。
残高不足で引き落としがされない場合のリスクは以下のとおりです。
- 支払遅延状態になり遅延損害金が発生する
- 遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
- 残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
- 支払遅延は信用情報に傷が付く
それぞれについて解説します。
遅延状態になり遅延損害金が発生する
口座の残高不足によってクレジットカードの引き落としができない場合、支払遅延となり、遅延損害金が発生します。本来、支払うべき金額に加えて遅延損害金を支払わなければならないため、余計な支出が増えてしまいます。遅延損害金の利率はクレジットカード会社によって異なるため、利用しているクレジットカードの契約約款やクレジットカード会社のホームページで確認しましょう。
遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
クレジットカードの引き落としができない場合、クレジットカード会社から電話やメール、はがきなどで残高不足で引き落としができなかった旨の連絡が届きます。すぐに対応できれば大きな問題には発展しませんが、支払遅延が長引いてしまうと利用停止・強制解約になる恐れがあります。残高不足を発生させないのはもちろんのことながら、支払いが遅れてしまった際には早急に対応しましょう。
残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
残高不足が発生してから支払うといった行為を複数回続けていると、クレジットカードの利用枠に制限がかかってしまう場合もあります。これまで100万円の枠があったにもかかわらず、500,000円や300,000円に引き下げられることもあります。毎月上限額までは使用していない方でも、利用枠を制限されてしまうと高額な支払いに対応できなくなってしまいます。
支払遅延は信用情報に傷が付く
支払遅延が続くと、信用情報に延滞履歴が残る場合があります。日本では個人の支払能力を判断するために、指定信用情報機関が信用情報を取りまとめ、加盟する各金融機関などと情報共有を行っています。残高不足が複数回続くことで信用情報に傷が付くため、新たにローンの契約を行ったり、クレジットカードを作ったりする際の審査に通らなくなってしまうことがあります。
残高不足であることを知り、引き落としまでに工面する時間がない場合は、一時的にキャッシングでお金を借りるのも選択肢のひとつです。引き落としまでに時間がない場合は、知人や親戚から借りるなどお金の工面が難しい場合も多いでしょう。
そのような際には「セゾンカードデジタル」のオンラインキャッシングがおすすめです。セゾンカードデジタルであれば、審査が通れば最短5分ですぐにカードを作れることに加え、オンラインキャッシングを利用することで、最短20分で指定口座に希望金額が振り込まれます。
口座の残高不足に気付いた時にやるべきこと2つ
クレジットカードの引き落とし日が近くなってから口座の残高不足に気づいた際には、できることも限られています。残高不足に気づいた際には取り急ぎ以下の2つのことを行いましょう。
- クレジットカード会社への連絡
- お金の準備・支払い
口座の残高不足が発生してしまっても、すぐに対処することで大きな問題には発展しません。利用停止や信用情報に履歴が残るなど大きな問題に発展する前に対処しましょう。
クレジットカード会社への連絡
口座の残高不足に気づいた際には、すぐにクレジットカード会社へ連絡しましょう。クレジットカード会社の連絡先は、カード裏面や各社のホームページから確認できます。なお、クレジットカード会社へ連絡する際には、今後の支払方法についても相談しましょう。
資金の準備・支払い
クレジットカード会社へ残高不足の連絡をした後は、支払準備をしましょう。残高不足で遅延が発生した後の支払方法はクレジットカード会社により異なりますが、大きく分けて3つです。それぞれの支払方法について解説します。
- 後日再度引き落としされる
- 振込用紙や納付書で支払う
- 引き落とし日当日の入金で対応できるケースもある
後日再度引き落としされる
クレジットカード会社によっては、残高不足が発生した翌日や数日後に再度引き落とし日を設けているケースがあります。
後日再度引き落としされる場合は、残高不足が発生しないように入金しておきましょう。遅延損害金も合わせて引き落としされるケースが多いため、クレジットカードの代金に加えて遅延損害金分も入金する必要があります。
振込用紙や納付書で支払う
口座の残高不足が発生した後にクレジットカード会社から振込用紙・納付書が送られてくるケースがあります。振込用紙・納付書が送られてきた際には、コンビニ払いなど指定の方法で期日までに支払いましょう。期日を過ぎてしまうと遅延損害金が増えるだけでなく、クレジットカード枠の制限や利用停止、信用情報にも履歴が残るといった恐れがあります。
引き落とし日当日の入金で対応できるケースもある
クレジットカード会社によっては、引き落とし日当日に入金することで支払える会社もあります。午前中などに引き落としができなかった場合は、その日の午後などに再度引き落としされるため、使用しているカード会社の引き落とし方法を確認しておきましょう。
しかし、残高不足を発生させずに確実に支払うのであれば、前日までに入金しておくのが安心です。資金の準備が困難な方は、前日にオンラインキャッシングを利用して入金しましょう。
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引き落とし時の残高不足を防ぐ5つの方法
口座の残高不足に気づいた際にやるべきことを解説しましたが、何よりも大切なのは残高不足を発生させないことです。残高不足を未然に防ぐためにも以下の5つの方法を実践してみましょう。
- 引き落とし日を目に付くところにメモしておく
- 引き落とし口座と給料口座を一緒にする
- クレジットカードをひとつにまとめる
- リボ払いなどの定額払いを活用して引き落とし額を一定にしておく
- ライフスタイルに合ったカードを選ぶ
それぞれについて解説します。
引き落とし日を目に付くところにメモしておく
つい、引き落とし日を忘れてしまうといった方も多いでしょう。そのような方は、引き落とし日を忘れないためにも、常に目に付くところに引き落とし日をメモしておくことが大切です。カレンダーやスマホの待ち受けに表示する、リマインダー設定をするといった方法もおすすめです。常に目に付くところにメモしておくことで、口座への入金忘れを避けられるでしょう。
引き落とし口座と給与口座を一緒にする
引き落とし口座と給与口座を一緒にするというのも、残高不足を発生させないために有効な手段です。給与口座と別の場合は、給与が支払われた後に自分で引き落とし口座に振り込む必要があります。振り込み忘れをなくす、手間を少なくするためにも、口座を一緒にしてみましょう。給与口座から引き落とされた後に現金を引き出すことで、残高不足が発生しにくくなります。
クレジットカードを1枚にまとめる
クレジットカードを複数枚持っている方は、1枚のカードにまとめるのも有効な手段です。カードが複数あると、現在いくら使用しているかがわかりにくく、残高不足が発生しやすくなります。使用している金額を見える化するためにも1枚にまとめてみましょう。カードを1枚にすることで普段のお金の使い方を把握しやすくなり、無駄遣いの軽減にもつながるでしょう。
リボ払いなどの定額払いを活用して引き落とし額を一定にしておく
カードの使い過ぎで口座の残高不足が発生している方は、リボ払いなどの定額払いを活用して、引き落とし額を一定にしておくのもひとつの方法です。毎月の引き落とし額にばらつきがある場合、いくら口座にあれば良いのか把握する手間がかかります。毎月の引き落としが定額になることで、残高不足にならないために毎月いくら口座にあれば良いのかがわかり、管理が楽になります。
ライフスタイルに合ったカードを選ぶ
クレジットカードを選ぶ際には、ライフスタイルに合ったカードを選びましょう。例えば、給与の振込日よりも後にクレジットカードの引き落とし日が設定されているクレジットカードを選ぶことで支払いが楽になります。
給与の振込が毎月25日にもかかわらず、クレジットカードの支払い日が毎月15日ではお金のやりくりに苦労してしまう可能性が高くなるでしょう。25日が給与の場合、26日〜月末や、月初に引き落としのカードを選ぶことで、残高不足が発生するのを防ぎやすくなります。
おわりに
クレジットカードの引き落とし日に残高不足が発生してしまうと以下のようなリスクがあります。
- 支払遅延状態になり遅延損害金が発生する
- 遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
- 残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
- 支払遅延は信用情報に傷が付く
クレジットカードが利用できないだけでなく、新たにローンの契約を行ったり、クレジットカードを作ったりする際の審査に通りにくくなるため、今後の生活にも影響が出てしまうでしょう。残高不足を発生させないためにも、日付のメモや、引き落とし口座と給与口座の統一などすぐにできることから始めましょう。
