運用の目標額までお金を増やすには、どのくらいの利回りで何年くらい運用すれば良いのか。
それを簡単に計算できるのが「72の法則」です。
この記事では、4つの法則(72の法則、115の法則、126の法則、100の法則)の内容と単利・複利の違い、複利運用で効率よくお金を増やすためのポイントを解説します。資産運用でどのような商品を選べばいいのかわからない方、効率よくお金を増やす方法を知りたい方はぜひ参考にしてください。
100万円を一括投資して年5%の複利で運用したら何年で2倍になるのか。あるいは、10年で2️倍にするにはどのくらいの利回りで運用すればいいのか。このような計算がすぐにできるのが「72の法則」です。3倍なら「115の法則」、積立投資なら「126の法則」、単利運用なら「100の法則」を使って計算できます。72の法則と100の法則を使い、年利4%で資産が2倍に増えるまでの期間を計算すると、複利運用が18年、単利運用が25年。複利運用のほうが効率よくお金を増やせることがわかります。
資産運用を始める際に知っておきたい法則
資産運用において、いくらまで増やしたいという目標がある場合、その目標から逆算して投資額や投資期間、運用利回りを決めるのが一般的です。「72の法則」はその目安としても利用され、その他に「115の法則」や「126の法則」、「100の法則」などがあります。
まずはこれらの法則がどのようなものか、実際の計算も交えながらみていきましょう。
72の法則
72の法則は、「一括」で投資して「複利※」運用した場合に、運用資産(投資元本+運用益)が投資元本の「2倍」になる年数や利回りを計算する方法です(※複利については後ほど解説します)。
<72の法則:一括投資の複利運用で資産が2倍になる年数・利回り>
運用利回り(年率・%)×運用期間(年)=72
資産を2倍にするために必要な運用年数(年)=72÷運用利回り
資産を2倍にするために必要な運用利回り(%)=72÷運用期間
運用利回りと運用期間のどちらか一方を決めると、運用資産を2倍に増やすために必要なおよその期間または利回りが計算できます。
例えば運用利回りが6%であれば、必要な運用期間は12年(=72÷6)。運用期間が12年であれば、必要な運用利回りは6%(=72÷12)と計算できます。
72の法則を使って資産を2倍に増やすために必要な期間を利回りごとに計算すると、以下のようになります。
運用利回り | 運用期間 |
0.001% | 72,000年 |
0.1% | 720年 |
1% | 72年 |
2% | 36年 |
3% | 24年 |
4% | 18年 |
6% | 12年 |
9% | 8年 |
0.001%というのは、メガバンクの2023年6月現在の普通預金金利です。この金利で預けたお金を2倍にするには72,000年という途方もない時間がかかってしまい、全くといっていいほど増えません。
また、10年で資産を2️倍程度に増やしたい場合には、7.2%(=72÷10)の利回りが必要です。この利回りが期待できる投資先としては、過去30年の平均リターンが約7.6%(※)である、全世界の株式に分散投資する投資信託などが候補になります。
参照元:MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス (ACWI)・配当込み・米ドルベースの過去30年の年率平均リターン(2023年5月末時点)
115の法則
115の法則は、72の法則と同じく「一括」で投資して「複利」運用した場合に、運用資産(投資元本+運用益)が投資元本の「3倍」になる年数や利回りを計算する方法です。
<115の法則:一括投資の複利運用で資産が3倍になる年数・利回り>
運用利回り(年率・%)×運用期間(年)=115
資産を3倍にするために必要な運用期間(年)=115÷運用利回り
資産を3倍にするために必要な運用利回り(%)=115÷運用期間
例えば運用利回りが6%であれば、必要な運用期間は約19年2ヶ月(≒115÷6)。運用期間が12年であれば、必要な運用利回りは約9.6%(≒115÷12)と計算できます。
115の法則を使って資産を3倍に増やすために必要な期間を利回りごとに計算すると、以下のようになります。
運用利回り | 運用期間 |
0.001% | 115,000年 |
0.1% | 1,150年 |
1% | 115年 |
2% | 57.50年 |
3% | 38.33年 |
4% | 28.75年 |
6% | 19.17年 |
9% | 12.78年 |
126の法則
126の法則(126ルール)は、「一括投資」ではなく「積立投資」で「複利」運用した場合に、運用資産が投資元本の「2倍」になる年数や利回りを計算する方法です。
<126の法則(126ルール):積立投資の複利運用で資産が2倍になる年数・利回り>
運用利回り(年率・%)×運用(積立)期間(年)=126
資産を2倍にするために必要な運用期間(年)=126÷運用利回り
資産を2倍にするために必要な運用利回り(%)=126÷運用期間
例えば運用利回りが6%であれば、必要な運用期間は21年(=126÷6)。運用期間が20年であれば、必要な運用利回りは約6.3%(=126÷20)と計算できます。
126の法則を使って資産を2倍に増やすために必要な期間を利回りごとに計算すると、以下のようになります。
運用利回り | 運用期間 |
0.001% | 12,600年 |
0.1% | 1,260年 |
1% | 126年 |
2% | 63年 |
3% | 42年 |
4% | 31.5年 |
6% | 21年 |
9% | 14年 |
この方法は「126ルール」として、慶應義塾大学の枇々木規雄教授が考案したものです(※)。積立投資の複利運用で利用できるルールにはこのほか、運用資産が投資元本の「3倍」になる年数や利回りを計算できる「190ルール」や、「1.5倍」になる年数や利回りを計算できる「76ルール」があります。
※枇々木規雄『126 ルール: 積立投資の複利効果を概算する簡単な計算ルール』(日本FP学会ニュースレター 2021.12.15)
100の法則
100の法則は、「一括」投資で、これまでの「複利」ではなく「単利※」で運用した場合に、運用資産(投資元本+運用益)が投資元本の「2倍」になる年数や利回りを計算する方法です(※単利については後ほど解説します)。
<100の法則:一括投資単利運用で資産が2倍になる年数・利回り>
運用利回り(年率・%)×運用期間(年)=100
資産を2倍にするために必要な運用期間(年)=100÷運用利回り
資産を2倍にするために必要な運用利回り(%)=100÷運用期間
例えば運用利回りが単利4%であれば、必要な運用期間は25年(=100÷4)。運用期間が20年であれば、必要な運用利回りは5%(=100÷20)と計算できます。
資産を2倍に増やすために必要な期間を利回りごとに計算すると、以下のようになります。
運用利回り | 運用期間 |
0.001% | 100,000年 |
0.1% | 1,000年 |
1% | 100年 |
2% | 50年 |
3% | 33.33年 |
4% | 25年 |
6% | 16.67年 |
9% | 11.11年 |
単利と複利はどっちが良いの?
単利と複利は、いずれも運用や借入れなどで生じる利息(利子)を計算する方法です。どちらの方法で運用するかによって、運用成果が大きく変わるため、その仕組みと違いはよく理解しておきましょう。長期的に資産を増やしていきたいのであれば、一般的に複利での運用が有利です。
単利について
単利とは、最初に投資した元本に対してのみ利息が生じる方法です。利息をその都度引き出しながらの運用をイメージするといいでしょう。
例えば100万円を年利3%の単利で運用した場合、1年間の利息は3万円、運用資産(投資元本+運用益)は103万円になります(税金や手数料を考慮しない場合、以下同様)。
単利では利息を元本に加えないため、2年目以降も元本は100万円のまま。運用利回りが同じなら利息も年3️万円で変わらず、運用資産は毎年3万円ずつ増えていきます。
・単利のメリット:「運用中にお金を受け取れる」
運用中に生じた利息は元本に加えず、その都度受け取って自由に使えます。
・単利のデメリット:「複利に比べてお金が増えにくい」
単利では運用中に生じた利息は運用されません。そのため、利息も元本に含めて運用される複利よりもお金が増えるペースが遅くなります。運用期間が長くなるほど、その差は広がります。
2-2.複利について
複利とは、運用中に得られた利息を元本に加え、それを新たな元本として利息の計算や運用を行う方法です。
例えば100万円を年利3%の複利で運用した場合、最初の1年間の利息は単利と同じ3万円、運用資産(投資元本+運用益)は103万円になります。
しかし、複利では当初の元本に利息を加えた103万円が新たな元本になります。元本が大きくなっているため、運用利回りが同じ3%でも2年目の利息は3️万900円に増え、その後も運用資産の増加ペースは加速していきます。
・複利のメリット:「単利よりもお金が増えやすい」
複利では利息を元本に加えて運用されるため、運用期間が長くなるほど元本が大きくなっていきます。元本が大きくなることで運用利回りが同じでも利息は雪だるま式に増え、運用資産の増加ペースは加速していきます。これを一般に「複利効果」といいます。
・複利のデメリット:「運用中にお金を受け取れない」
運用中に生じた利息は元本に加えて運用されるため、原則として引き出せません。運用商品を途中解約してお金を引き出すことは可能ですが、複利効果は損なわれてしまいます。
単利運用と複利運用で運用成果はどれだけ変わる?
単利運用と複利運用で運用成果がどのくらい変わるのか。実際に計算してみましょう。
100万円を3%で運用した場合
まずは100万円を単利と複利で、それぞれ年利3%で運用した場合を比較します。
・単利(年利3%)
100万円を年利3%の単利で20年間運用した場合、運用資産は以下のように増えていきます。
年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
年間利息額 (万円) | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 |
運用資産額 (万円) | 103 | 106 | 109 | 112 | 115 | 118 | 121 | 124 | 127 | 130 |
年数 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 |
年間利息額 (万円) | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 |
運用資産額 (万円) | 133 | 136 | 139 | 142 | 145 | 148 | 151 | 154 | 157 | 160 |
単利運用では運用期間中の元本は100万円のまま変わらず、利息は年3万円、20年間の利息合計は60万円です。
・複利(年利3%)
100万円を年利3%の複利で20年間運用した場合、運用資産は以下のように増えていきます。
年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
年間利息額 (万円) | 3.0 | 3.1 | 3.2 | 3.3 | 3.4 | 3.5 | 3.6 | 3.7 | 3.8 | 3.9 |
運用資産額 (万円) | 103.0 | 106.1 | 109.3 | 112.6 | 116.0 | 119.4 | 123.0 | 126.7 | 130.5 | 134.4 |
年数 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 |
年間利息額 (万円) | 4.0 | 4.2 | 4.3 | 4.4 | 4.5 | 4.7 | 4.8 | 5.0 | 5.1 | 5.3 |
運用資産額 (万円) | 138.4 | 142.6 | 146.9 | 151.3 | 155.8 | 160.5 | 165.3 | 170.2 | 175.4 | 180.6 |
複利運用では受け取った利息分だけ元本が増加していきます。1年目の年間の利息額は単利と同じ3万円ですが、20年目には約5万3,000円まで増加し、20年間の利息は合計で約80万6,000円です。
20年間の利息額は複利運用のほうが約20万6,000円多く、単利運用と複利運用で約1.34倍(=806,000÷600,000)の差がつきます。
100万円を年利5%で運用した場合
次に100万円を単利と複利で、それぞれ年利5%で運用した場合を比較します。
・単利(年利5%)
100万円を年利5%の単利で20年間運用した場合、運用資産は以下のように増えていきます。
年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
年間利息額 (万円) | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 |
運用資産額 (万円) | 105 | 110 | 115 | 120 | 125 | 130 | 135 | 140 | 145 | 150 |
年数 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 |
年間利息額 (万円) | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 |
運用資産額 (万円) | 155 | 160 | 165 | 170 | 175 | 180 | 185 | 190 | 195 | 200 |
単利運用では運用利回りが大きくなっても元本には影響せず、利息は年5万円、20年間の利息合計は100万円です。20年間で運用資産は2倍になり、100の法則とも一致します(運用利回り5%×運用期間20年=100)。
・複利(年利5%)
100万円を年利5%の複利で20年間運用した場合、運用資産は以下のように増えていきます。
年数 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
年間利息額 (万円) | 5.0 | 5.3 | 5.5 | 5.8 | 6.1 | 6.4 | 6.7 | 7.0 | 7.4 | 7.8 |
運用資産額 (万円) | 105.0 | 110.3 | 115.8 | 121.6 | 127.6 | 134.0 | 140.7 | 147.7 | 155.1 | 162.9 |
年数 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 |
年間利息額 (万円) | 8.1 | 8.6 | 9.0 | 9.4 | 9.9 | 10.4 | 10.9 | 11.5 | 12.0 | 12.6 |
運用資産額 (万円) | 171.0 | 179.6 | 188.6 | 198.0 | 107.9 | 218.3 | 229.2 | 240.7 | 252.7 | 265.3 |
複利運用では、運用利回りが大きくなるほど元本と利息の増加ペースが加速します。年間の利息額1年目は単利と同じ5️万円ですが、20年目には約12万6,000円まで増加し、20年間の利息は合計で約165万3,000円です。
20年間の利息額は複利運用のほうが約65万6,000円多く、単利運用と複利運用で約1.65倍(=1,653,000÷1,000,000)の差がつきます。
運用利回りが3%のときの差は約1.34倍であり、運用利回りが大きくなるほど単利運用と複利運用の差は拡がることがわかります。
効率よくお金を増やしたいなら複利運用を!より効果を高める方法とは
効率よくお金を増やしたいなら、利益をすぐに受け取らず、再投資して複利で運用することです。複利効果をより高めるには、次のような方法があります。
- できるだけ長期で運用する
- 一時的な値動きに一喜一憂しない
- 払い出される利益は再投資する
- 手数料はできるだけ抑える
できるだけ長期で運用する
長く運用することで複利効果は真価を発揮します。
以下の表は、単利と複利で100万円を年利5%で運用した場合の合計利息額を比較したものです。
合計利息額(万円) | |||
運用開始からの経過年数 | 5年目 | 10年目 | 20年目 |
単利運用 | 25.0 | 50.0 | 100.0 |
複利運用 | 27.6 | 62.9 | 165.3 |
合計利息額(運用益)の差 | 約1.10倍 | 約1.26倍 | 約1.65倍 |
単利と複利の合計利息額の差は、5年間の運用では約1.10倍ですが、20年間の運用では約1.65倍に拡がります。
この結果からも、運用期間が長くなるほど複利運用の資産が増加するペースは加速し、単利運用との差が開いていくことがわかります。
一時的な値動きに一喜一憂しない
株式や投資信託など価格の変動する商品で複利運用する場合、一時的な値動きに一喜一憂して商品を売却したり、投資をやめたりしないことも大切です。
複利運用は長く続けることが重要であり、すぐにやめてしまうと複利効果が十分に発揮されません。
運用を長く続けていれば、リーマンショックやコロナショックのような暴落も起こります。しかし、世界経済はそれらの暴落を乗り越えながら成長を続けてきました。
長期的な成長が期待できる投資先を選んで投資しているのであれば、一時的な値動きに惑わされず、運用を続けましょう。
払い出される利益は再投資する
株式の配当金や投資信託の分配金、債券や預貯金の利息など、投資する商品によっては利益が自動的に払い出されてしまいます。複利効果で資産を効率よく増やすには、この利益を使って商品を買い増し、「再投資」することがポイントです。
投資信託(ファンド)の場合、分配金の受取方法を再投資型に設定することで、支払われた分配金を自動的に再投資できます。
頻繁に分配金が支払われるファンドは運用効率が悪化しやすいため、長期的な資産形成を目指すのであれば、「毎月分配型」の商品ではなく「1年決算型」のファンドを選ぶのがおすすめです。
※毎月分配型……原則として毎月収益の分配を行うファンド
※1年決算型……年1️回決算を行い、運用成果に応じて分配を行うファンド
コストはできるだけ抑える
運用にかかるコストを抑えることも複利効果を高めるポイントです。
運用利回りが同じであれば、手数料の差が運用成果の差になります。例えば、運用利回りが年5%で、手数料が年0.1%の商品と年1.0%の商品があった場合、手数料を加味した実質的な利回りは4.9%と4.0%です。
それぞれの商品に100万円ずつ投資して20年間複利運用した場合、20年後の運用成果には約40万円の差がつきます。
年利5%で20年間複利運用した場合の運用成果の比較(100万円一括投資)
手数料(年率) | 0.1% | 1.0% |
実質的な利回り(年率) | 4.9% | 4.0% |
20年後の運用資産額 | 約2,603,000円 | 約2,191,000円 |
手数料が安ければいいわけではありません。しかし、同程度の運用利回りが期待できるのであれば、手数料の安い商品を選んだほうがいいでしょう。
運用にかかるコストとしては税金も無視できません。運用で得た利益には約20%の税金がかかり、その分だけ手元に残るお金は少なくなってしまいます。税負担を少しでも抑えるため、NISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)などの税制優遇制度もうまく活用しましょう。
法則を活用する際の注意点は?
今回紹介した法則は、運用の目標額に対して必要な投資額や投資期間、運用利回りを決める際の目安となるものです。しかし、活用する際には注意すべき点もあります。
想定どおりになるとは限らない
法則を使って算出される運用期間や運用利回りは、あくまでも概算です。
また、株式や投資信託など価格の変動する商品に投資する場合は、運用利回りも常に変化するため、想定どおりに運用できる保証はありません。
これらの点をふまえて、計算結果はあくまで目安として活用しましょう
お金の専門家に相談すると心強い
運用目標に対して必要な運用利回りの目安がわかったら、実際にどのような商品で運用するかを決める必要があります。長期投資が基本の複利運用では、長い付き合いとなる運用商品の選択は特に重要です。
自分ではどのような商品を選べばいいかわからない。シミュレーションを行いながら自分にあった運用方法や運用商品を決めたい。あわせて家計の見直しもしたい。
このような方は、「セゾンのマネナビ」を活用すれば、何回でも無料でファイナンシャルプランナーに相談できるためお金に関する不安や悩みを解決できます。担当のファイナンシャルプランナーをご自身で選ぶことも可能です。相談はオンラインで行えるため、気軽に相談できます。
おわりに
「72の法則」「115の法則」「126の法則」「100の法則」を使えば、運用の目標額に対してどのくらいの運用期間、運用利回りが必要なのかをイメージしやすくなり、運用商品の選択にも役立ちます。
必要な運用期間や運用利回りと許容できるリスクのバランスを考えて適切な商品を選択し、複利運用で効率よくお金を増やしていきましょう。