葬儀連絡はどこまで伝えればいい？訃報・葬儀の案内方法を徹底解説

葬儀連絡をどこまで行うか迷ってしまう方は多いでしょう。特に参列者を制限する家族葬を行う場合は、訃報の範囲やタイミング、内容に気を配らなければなりません。この記事では、訃報や葬儀連絡の範囲、タイミング、伝えるべき内容について、例文を交えながらご案内します。葬儀の連絡をするときの注意点についてもご紹介しているため、お忙しい喪主の方もぜひ一読し、参考にしてください。

訃報や葬儀の連絡はどこまでする？

親族や友人関係など、訃報や葬儀の連絡をどこまでするか、迷ってしまいますよね。｢この人にはひとまず亡くなったことだけ｣「この人は葬儀に来て欲しいから日程を伝える｣など、誰にどこまで伝えるかは、家族の判断で決定して構いません。

通常は、家族や親族、お寺など関係の深い方から連絡し、葬儀日程が定まったら参列してほしい友人・知人、地域関係といった順番で連絡していきます。会社関係や学校関係にも連絡を入れます。

疎遠な親戚などは葬儀が終わってからの事後報告とするのも選択肢のひとつです。ただ、連絡先を知っているのであれば、亡くなったことは知らせておく方が良いでしょう。

可能であれば生前から連絡先リストを作っておくと、故人の意思を尊重することができ、遺族の負担も減ります。ただし、実際に葬儀の連絡を進めるときは段階を踏んで行うことが大事です。次項からは、どんなタイミングで誰に連絡するのが良いか解説していきます。

訃報と葬儀案内の連絡は異なる

誰かが亡くなったことを伝えるお知らせを、訃報といいます。訃報といえば葬儀案内のことと考える方もいるかもしれません。しかし、訃報と葬儀案内には明確な違いがあります。

訃報は亡くなった報告をすること全般を指します。一方で、葬儀案内は身内の不幸を報告しつつ、葬儀に関する情報を案内します。よって葬儀案内は、葬儀会場や日時など詳細が決まってから行います。

以前は訃報に葬儀案内を含むのが一般的でしたが、近親者を中心として葬儀を行う家族葬が主流になった現在では、訃報に葬儀案内を含めないケースも増えています。亡くなったことだけを知らせ、｢葬儀は家族葬にて執り行います｣と日程を伏せて訃報を出したり、葬儀後に訃報を出したりと、伝え方やタイミングに変化が見られます。

身内が亡くなったことを誰かに伝えるときには、単に亡くなったことだけを報告するのか、葬儀案内も含めて連絡するのかを的確に判断することが大事です。

葬儀連絡の進め方

葬儀連絡は、家族で手分けして行うと効率的です。連絡先リストや伝えるべき内容を共有し、伝え漏れのないよう気をつけましょう。葬儀連絡のやり方を、文例を交えながらご紹介します。

連絡するタイミングを確認する

葬儀連絡は、相手によって連絡するタイミングを変えます。葬儀連絡のタイミングは2回。｢亡くなってすぐ｣と「葬儀日程が決まったとき」です。

亡くなってすぐ連絡する方

亡くなってすぐ連絡するのは、以下のような方です。

• 故人の兄弟姉妹や子ども、両親など親族のうちでも近親者に当たる方たち
  近親者のうちには、臨終に立ち会いたくても立ち会えなかった方もいるでしょう。「せめて一刻も早く駆けつけて、最後の顔を見てあげてほしい」｢亡くなったことをすぐ知らせたい｣と感じる方たちには、葬儀日程が決まっていなくてもすぐに連絡するのがマナーです。

• 菩提寺のご住職
  菩提寺があれば、菩提寺に連絡を入れます。他の家族ではなく、喪主が自ら連絡するのがマナーです。亡くなってすぐ行う読経である「枕経」をあげてもらいます。また、菩提寺の都合がわからないと葬儀日程が立てられません。なるべく早く連絡しましょう。

• 喪主や遺族が所属している会社、学校
  遺族は葬儀のため会社や学校を数日間休まなければならなくなります。勤務先には特に迷惑を掛けるかもしれないため、葬儀日程が定まらないうちに一報を入れておきましょう。

• お手伝いの風習がある地域は近隣組織の代表者
  葬儀の際に近隣のお手伝いをする風習が残っている地域であれば、｢隣組｣や｢班｣「隣保」などと呼ばれる近隣組織の代表者にすぐ連絡を入れましょう。葬儀日程が決まったらすぐに、手伝いの範囲や人数などの打ち合わせをしなければならないためです。

葬儀日程が決まったら連絡する方

葬儀日程が決まってから連絡すべきなのは、以下のような方たちです。

• 近親者以外の親族
  近親者以外で葬儀に参列してほしい親族へは、葬儀日程が決まったタイミングで連絡します。亡くなってすぐに連絡してしまうと二度手間になるため、葬儀日程が決まるまで待つようにしましょう。

• 一般参列者
  一般参列者にも、葬儀日程が決まったタイミングで連絡します。家族葬などで親族以外が参列できない場合は、ひとまず身内が亡くなったことを知らせておきたい方だけに、亡くなった事実のみを報告しましょう。葬儀日程を伝えると相手は｢参列しなければ｣と考えるため、｢葬儀は家族葬で行います｣と言い添えて日時は伝えないなど、工夫が必要です。

なお、葬儀日程が決まった時点で顔を揃えていない近親者には再度連絡を入れ、葬儀日程を伝えます。

伝える内容を考える

葬儀連絡の際には、伝える内容を予め考えましょう。また、内容を家族で共有すると伝え漏れがありません。｢亡くなってすぐ｣と「葬儀日程が決まったとき」に分けてご案内します。

亡くなってすぐ連絡する方に伝えること

亡くなってすぐ連絡する方に伝えることは、以下のとおりです。

• 亡くなったこと
  まずは「今しがた、息を引き取りました」｢○時○分に臨終となりました｣と報告します。

• 安置場所
  亡くなってすぐ連絡する近親者は、ほとんどが｢すぐ故人の顔を見てほしい方｣です。どこに行けば故人に会えるのかをしっかり伝えましょう。

• 葬儀日程を追って連絡すること
  遠方だったり真夜中だったりで、すぐ駆けつけられない方もいます。駆けつけられない方が最も気になるのが、葬儀の日程です。日程によっては弔問のあと自宅へ帰る時間がないため、その場合は喪服を持って出かけなければなりません。｢追って葬儀日程を連絡します｣と告げておけば、相手は安心できます。

文例（近親者の場合）：

「○○は入院先の病院で○時○分に息を引き取りました。葬儀社の安置施設へ移動しますので、弔問の際はそちらへお越しください。安置施設の名称は｢セレモニーホール○○｣、住所は……、電話番号は……です。場所がわからなければ電話やメールをください。追って葬儀日程を連絡します。」

文例（菩提寺のご住職の場合）：

「夜分遅く申し訳ありません。○○の息子の▲▲です。実は先ほど、○○が息を引き取りました。生前は誠にお世話になり、ありがとうございました。つきましてはお枕経（おまくらぎょう）をあげていただきたいのですが、ご都合はいかがでしょうか。その際に、葬儀日程のお打ち合わせができればと考えています。安置場所は自宅です。」

文例（勤務先の場合）：

「お疲れ様です、▲▲です。実は先ほど父が息を引き取りました。葬儀日程を決めるのはこれからですが、決まり次第、忌引休暇を取得させていただきたいため連絡しました。業務上では多大なご迷惑をおかけするかもしれませんが、何卒よろしくお願いします。」

文例（近隣の場合）：

｢お世話になっております、▲▲です。実は先ほど、母が息を引き取りました。葬儀日程が決まり次第、この地域でのお手伝いの範囲や人数について教えていただきたいのですが、ご都合はいかがでしょうか。｣

葬儀日程が決まったら連絡する方に伝えること

葬儀日程が決まったら、以下を伝えましょう。

• 亡くなったこと
  まずは亡くなった事実を告げます。

• 葬儀の日時と場所
  通夜と葬儀・告別式の日時、場所を伝えます。

• 安置場所
  近親者以外の弔問を受け付けている場合は、安置場所を伝えます。

• 香典や供花、供物を受け付けていない場合はその旨
  最近は香典や供物を受け付けない葬儀も増えてきました。受け付ける場合は特に何も伝える必要はありませんが、受け付けない場合は、相手が香典を持参したり供物を準備したりすることのないよう、しっかり伝えます。

葬儀日程の伝え方は、電話やメールなど連絡方法によって違ってきます。続いては、ふさわしい連絡方法や伝え方について解説します。

葬儀の連絡方法

葬儀の連絡方法には、電話やメール、FAXなどがあります。相手によってふさわしい伝え方があり、伝え方によって表現も違います。文例を交えながらご紹介します。

電話で伝える

葬儀の連絡は、まずは電話で伝え、後に葬儀案内を文面で送るのが基本マナーです。生前お世話になった感謝の気持ちを口頭で伝えた後、葬儀日程について口頭で読み上げ、後で文面を送ることを言い添えます。相手が日程や場所を聞き間違えたり、メモを取り忘れたりすることも多く、口頭だけでは不十分なためです。

電話は多くの時間を割くものです。連絡先が多い場合は、なるべく周囲に協力してもらいましょう。例えば故人の友人のなかでも代表格の方に、他の友人への連絡を依頼します。

文例：

「私は○○の息子の▲▲と申します。実は昨夜、○○が亡くなりました。生前は本当にお世話になり、ありがとうございました。葬儀日程をお知らせしたくご連絡しました。後で文面でもお知らせしたいと思っています。FAXとメール、どちらがよろしいでしょうか？

ひとまずここでも口頭でお伝えします。通夜は○日○時から、葬儀は○日○時からで、どちらも会場はセレモニーホール□□です。自宅で弔問を受け付けています。わからないことがあればお電話かメールをください。」

FAXを送る

勤務先や学校、メールアドレスを持たない年配の方などへは、FAXでの案内を希望される可能性があります。喪主の自宅にFAXがない場合は、コンビニなどを利用して送りましょう。

葬儀案内の文面は、通常、葬儀社が用意してくれます。もし葬儀社が用意するよりも早くFAXを送りたいと考えたら、以下のように文面を作りましょう。もし香典等を辞退したいときは文面の最後に「香典・供花・供物の儀は謹んで辞退申し上げます」などと付け加えます。

文例：

故　○○　儀　2023年○月○日　98歳にて永眠いたしました

ここに生前のご厚誼に感謝し　謹んでご案内申し上げます

通夜式 ○月○日（火）18：00～

葬儀・告別式 ○月○日（水）10：00～

会場 セレモニーホール□□

東京都○区○○1－1－1　TEL：○○－○○－○○

（会場地図の画像があれば掲載）

当葬儀は仏式にて執り行います

弔問は自宅にて受け付けておりますが　駐車場が手狭なため公共交通機関等でお越しください

喪主　○○ ○○

　　　　（喪主住所、電話番号）

会葬案内を出す

葬儀案内をハガキや封書で行う場合もあります。葬儀社に葬儀案内がプリントされたハガキを作ってもらい、配布します。地域によっては、精進落としに出席してもらいたい親族に会食チケットを渡す場合があります。葬儀案内のハガキと会食チケットを封筒に入れて渡します。

FAXやメールなど内容をいち早く伝える伝達方法が普及した現代においては、葬儀案内のハガキを郵送するケースはあまりありません。ただ、逝去から葬儀まで一週間以上ある場合や、密葬の後に本葬としてお別れ会を行うための案内であれば郵送も有効です。

回覧板、新聞の訃報欄など

地域の回覧板や新聞の訃報欄などを使って葬儀案内を広く知らせる方法もあります。

回覧板で訃報を出すことが風習化されている地域であれば、近隣組織の代表者などを通じて回覧板を出してもらいましょう。文面は地域ごとのフォーマットに従います。ただし、家族葬としたい場合は葬儀日程を伏せ、「本葬儀は故人の希望により家族葬で執り行います。通夜や葬儀へのご会葬はご遠慮ください｣と明記しましょう。

新聞の訃報欄に葬儀案内を出すと、お知らせにこぼれがあっても、新聞に目を通した方が駆けつけてくれる可能性があります。よって親族以外にも広く葬儀案内を出す一般葬にはおすすめです。家族葬の場合、葬儀が終わってから亡くなったことだけを記載するケースが増えています。親族以外の参列を避けつつ、お世話になった方たちへ広くお礼を述べることが可能です。

メールを併用する

直接の電話もなく突然メールで葬儀案内を送るのはマナー違反ですが、メールやSNSは案内の補助に便利な存在です。電話で訃報を知らせた後、葬儀案内のハガキなどをスマホで写真に撮り、その画像をメールやSNSを使って相手に送るだけで詳細を正確に知らせることができます。

以前は｢葬儀の案内をメールで送るなんて｣「文面ではなく画像だけをメールに貼り付けるなんて」手軽すぎて不躾だ、という印象がありました。しかし今では｢打ち間違える可能性のある文章よりも、正しい葬儀案内を画像で送った方がずっと間違いがなく安心だ｣という認識が広まりつつあります。

とはいえ、葬儀案内の画像添付にどんな反応を示すかは相手によりけりです。電話で訃報を知らせたときに「葬儀案内はこの後、メールでお送りします。間違いのないよう、葬儀案内のハガキを写真に撮って添付します」などと断りを入れておくと安心です。

また、電話がなかなかつながらず行き違いになってしまう方もいるでしょう。そんなときはメールでの案内になっても仕方ありません。｢大事なお知らせではありますが、メールで失礼します｣と一言添えてから、身内が亡くなったことについて切り出しましょう。

家族葬の場合の葬儀連絡

ここまでもたびたび触れてきた話題ではありますが、家族葬の場合の葬儀連絡について、改めてポイントをお伝えします。家族葬の連絡は、誰に何をどんなタイミングで伝えるかがとても難しいもの。伝える内容やタイミングを間違えるとトラブルになる可能性もあるため、とくに神経を使う必要があります。

家族葬の場合もどこまで呼ぶか明確な決まりはない

家族葬には｢家族｣という言葉が入っているため、近親者しか参列できない葬儀という印象があるかもしれません。しかし家族葬には明確な定義がなく、誰を参列対象とするかは遺族の判断で決めます。故人と特に親しくしていた友人を弔辞者として招くケースもあります。

また、家族葬だからといって小規模にしなければならないわけでもありません。親族が多ければ、50人を超える規模の家族葬もみられます。ただし家族葬専用の葬儀ホールは収容人数が少ない場合が多いため、注意が必要です。

故人の希望を優先しつつ迷ったら声をかける

葬儀参列者の範囲に迷ったら、まずは故人の希望が残っていないか確認しましょう。遺言やエンディングノートが見つかっていれば、中に葬儀の希望について書かれていないかチェックします。もし「葬儀はこぢんまりと」｢多くの人を呼んで盛大に｣などと書かれていれば、できる限り故人の遺志を優先させましょう。

また、｢家族葬なら親族であれば声をかけるべき｣と決まっているものでもありません。遠方の方や療養中の方は、参列が負担になる場合があります。事情を考慮して、参列をお願いするかどうか決めましょう。

なお、｢この人を呼ぶべきかどうか｣と迷ってしまうこともあるでしょう。迷うようなら、呼ぶと決めてしまった方がおすすめです。葬儀は一度きり。葬儀に呼ばなかったことに対する後悔は、大きいものになってしまう恐れがあるからです。

呼ばない方には予め連絡をしておく

何らかの事情により、本来であれば葬儀に呼ぶべき方を呼ばないと判断したら、すぐに訃報だけでも伝えておくと安心です。亡くなったことを知らせた上で｢家族葬のため参列はご遠慮ください｣とはっきり告げましょう。

相手が後から訃報を知ったなら、｢自分は葬儀に呼ばれなかった｣とショックを受け、トラブルになる恐れがあります。事前に知らせておいた方が安心です。

訃報・葬儀連絡の注意点

訃報を出す際は慌てているため、いつも気をつけているようなことでもうっかり忘れてしまったり、配慮が足りなくなってしまったりしがちです。例えば以下のようなことに注意しましょう。

故人との関係性に配慮した連絡方法をとる

特に親しい方に葬儀の連絡が伝わらないと、印象が悪くなってしまう恐れがあります。また、親族の中でも年長者など目上の方から順番に連絡しないと、喪主がその方へ連絡しないうちに他の親族から訃報を知らされ「なぜ私に連絡をくれないんだ」と立腹されてしまうかもしれません。

訃報の連絡を開始するときは必ず連絡先リストを作成し、親しい間柄の方、目上に当たる方から順番に連絡するよう気をつけましょう。リストにチェックを入れながら連絡すれば、伝え漏れがなく安心です。

地域によっては近隣に早く伝える

冠婚葬祭に近隣組織がどの程度関与するかは、地域によって違います。日頃ほとんど交流しない方たちでも、葬儀のときには一丸となって協力する例がみられます。

｢うちの地域にはお手伝いの風習などない｣と決めつけず、なるべく早いタイミングで代表者に相談するのがおすすめです。地域によっては、葬儀社や菩提寺よりも先に近隣組織へ連絡を入れるケースまであります。

菩提寺にも連絡を忘れない

親族への連絡で手一杯になっていると忘れてしまいがちなのが菩提寺の存在です。菩提寺は葬儀で中心的な役割を果たしてくれます。菩提寺の都合がわからなければ葬儀日程が組めません。菩提寺にはなるべく早く連絡しましょう。

例え菩提寺が遠方であっても連絡を入れます。菩提寺のご住職が葬儀を遂行できない場合、菩提寺から紹介されたお寺に依頼するか、菩提寺から指定された宗派のお寺を探して依頼する必要があるためです。勝手にお寺を選んでしまうと、納骨のときトラブルになる可能性があります。

療養中の方や出産前後の方など連絡を控えたほうが良い場合も

身近な方が亡くなったことを知らされるのは、大変なストレスです。難しい病気と闘っていて手術を控えている方や、出産前後の方などには、すぐに訃報を知らせるべきではないという考え方があります。

ただ、後にその方から｢なぜそんな大事なことをすぐに教えてくれなかったのか｣「葬儀に参列したかった」と責められる可能性もあります。考え方は人それぞれです。家族で相談し、知らせるかどうかを決めましょう。

葬儀連絡などわからないことはプロへの相談がおすすめ

葬儀に慣れている方はいません。まして参列ではなく喪主の立場になるなど、一生に何度あるかわからないことです。にもかかわらず葬儀にはさまざまなマナーがあり、喪主として配慮すべきことは多岐にわたります。喪主の立場になったら、経験豊富な葬儀社や冠婚葬祭の専門家に相談できると安心です。

「セゾンの相続 お葬式サポート」では、葬儀の経験豊富な提携専門家のご紹介が可能です。喪主の立場になった方はもちろん、近々喪主の立場になりそうな方、遺される家族に迷惑を掛けたくないと考えている方の不安に寄り添い、適切なアドバイスを行います。相談するだけで気持ちが軽くなることもあるため、まずはお電話してみてはいかがでしょうか。

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おわりに 

訃報を知らせることは、喪主になって初めての仕事です。身内が亡くなってすぐの精神的に不安定な時期に連絡しなければならないため、大事なことを伝え忘れたり、大事な方への連絡をうっかり忘れてしまったりしがちになります。

時間的に余裕のない中での連絡となりますが、できれば訃報を知らせる前にいったん落ち着いて、連絡先リストと連絡すべき事項のリストを作りましょう。連絡先リストはコピーして家族に配り、手分けして連絡できると喪主の負担が軽減します。

連絡先リストは、そのまま葬儀の規模を把握できる資料になります。できれば生前に作っておけると、良い備えとなるでしょう。