卵子凍結のデメリットは？出産率や適応条件もチェック

キャリアとプライベートの両立のため、将来に向けて卵子凍結を考える方もいるのではないでしょうか。

卵子凍結は、卵子を凍結保存することで、将来妊娠・出産を希望した時に妊娠の可能性を広げてくれる選択肢です。特に、現在パートナーがいない方や、パートナーがいるけれど具体的な話が進んでいない方、今は仕事を頑張りたい方などは検討してみることをおすすめします。

この記事では卵子凍結の基本情報やメリット・デメリットについて解説します。

卵子凍結の基本情報をチェック

まずは卵子凍結についての基本的な情報を解説します。卵子凍結は、成熟した卵子を採取して体外で凍結保存する方法です。「現在は妊娠を希望していないけれど、いつかは妊娠をしたい」という方が選択することができる方法です。

卵子凍結の目的

卵子凍結の主な目的として「将来の妊娠の可能性を広げること」が挙げられます。近年、妊娠・出産を考える女性の年齢が上昇していることもあり、不妊に備える方が増えています。実際に約4.4組に1組の夫婦が、不妊検査や治療を経験しているという厚生労働省のデータもあるのです。

不妊の原因は男女どちら側にも考えられますが、女性側の原因の一つに、加齢による卵子の質の低下が考えられています。卵子の質が低下することで卵子の染色体異常が増加し、流産や赤ちゃんの疾患につながるケースもあるとわかっています。

また、卵子は生まれる前に全て作られ、排卵によって減少していきますが、新たに補充されることはありません。このような卵子の質と数の低下によって、35歳以上の女性では妊娠率の低下と流産率の増加が懸念されています。不妊治療を含めても30代後半からの妊活でお子さんを１人持てる確率は75%、40−42歳では50%となります。

上記のように、妊娠には年齢的なリミットがあります。ですが「仕事に集中したい」「パートナーがいない」「病気の治療後に妊娠を希望したい」などの理由から「いずれ妊娠・出産をしたいけれど現在は希望しない」と考える方もいるでしょう。そのような場合に、将来妊娠する可能性を広げる目的で卵子凍結を選択することができます。

卵子凍結での出産率

卵子凍結をした場合、残念ながら100％妊娠・出産できるわけではありません。しかし、卵子の質が低下していて妊娠が難しいとわかった場合でも、あらかじめ凍結保存した卵子を使うことで赤ちゃんと出会える可能性が上がります。

凍結保存する卵子は、まだ精子と出会っていない未受精卵です。妊娠を希望することになり、凍結した卵子で妊娠する際には、凍結している卵子を溶かしてから体外受精を行い、受精卵が「胚」の状態になったら着床させます。

日本産科婦人科学会によれば、最終的に1つの凍結卵子で出産できる確率は4.5〜12％であるとのことです。1つの凍結卵子から出産できる確率は低く感じますが、30歳前後であれば1回の未受精卵凍結で凍結する卵子は10〜20個ほどになり、80～―90％の出産率となります。卵子凍結をする年齢が若く、かつ凍結する卵子の数が多いほど出産率は高くなることがわかっています。

現在、パートナーがいてお互いに妊娠を希望している場合には、すでに受精卵にした状態で凍結保存する受精卵凍結が推奨されています。これは、凍結保存した受精卵1つあたりの出産率は凍結卵子よりも高くなることがわかっているためです。

卵子凍結までの流れを確認

ここでは一般的な卵子凍結の流れを見ていきます。

1. 卵子凍結の事前説明や検査
   検査では採血や超音波によってホルモン値や卵巣状態を調べます。数日後に検査結果がわかるため、問題がなければ卵巣刺激のステップへ進みます。
   
2. 卵巣刺激
   内服薬や注射薬を使って卵巣を刺激し、排卵を促します。注射薬は自己注射が一般的です。卵巣刺激を10〜14日間行う中で、2〜3回通院して卵子の成熟度合いを確認します。
   
3. 採卵
   膣から超音波検査をしながら挿入し、卵巣に細い針を刺すことで卵子を吸い取ります。
   
4. 卵子の凍結保存
   採卵した卵子は、-196℃の液体窒素の中で保管します。

上記の流れは、体調や体質により異なりますが、一般的には2〜3週間で完了します。医療機関によって通院頻度や所要時間が異なるため、最初の事前説明をよく確認しておきましょう。

卵子凍結のメリット

卵子凍結をすることで得られるメリットは、主に次の4つです。

• 妊娠・出産のタイミングを選べる
• 若い時の卵子保存で妊娠の可能性を高める
• 加齢とともに減少する卵子を保管しておける
• 精神的な安定感をもてる

上記4つのメリットについて詳しく解説します。

妊娠・出産のタイミングを選べる

卵子凍結をすると、妊娠や出産を望んだタイミングで顕微授精（体外受精）を行うことができます。

年齢を重ねると男女ともに生殖機能が低下していき、徐々に妊娠・出産が難しくなっていくでしょう。ですが、パートナーがいない、仕事を頑張りたいといった理由で「今は妊娠を望まないけれど、将来的には子どもを産みたい」と考える方もいるのではないでしょうか。

そのような方でも、卵子凍結をしておくことで妊娠・出産を望んだタイミングで顕微授精（体外受精）する選択肢を残せます。ただし、凍結卵子の使用は45歳までが推奨されています。

若い時の卵子保存で妊娠の可能性を高める

卵子凍結で若い時の卵子を凍結保存し、将来の妊娠の可能性を高めることにもつながります。

年齢を重ねると卵子の質が低下することがわかっています。卵子の染色体異常が生じて、流産や赤ちゃんの疾患につながるリスクが高まると言われているのです。妊娠が100%できる方法というものは存在しません。妊娠の可能性を高めることは今すぐに妊娠に対してできることになります。

そのため、妊娠・出産の可能性を高めておくには、若い時の卵子を凍結保存しておく手段もおすすめです。特に卵子凍結をすることにより自然妊娠がしにくくなるということもありません。

加齢とともに減少する卵子を保管しておける

卵子凍結は、加齢による卵子の減少に備えることもできる方法です。

女性の中には、キャリア形成や疾患の治療によって、子どもを産みたいけれど今は妊娠・出産ができない方も多いでしょう。ですが、年齢を重ねていくと卵巣の機能はどうしても低下し、卵子の数も減少してしまうものです。

将来、妊娠の可能性を少しでも高めておきたい場合には、今の段階でご自身の卵子を保存しておくと良いでしょう。

精神的な安定感をもてる

いつかは子どもを産みたいと考える女性にとって、加齢によって不妊の可能性が高まることに精神的な負担を感じるでしょう。

今はパートナーがいない・パートナーと意見が合わない・疾患の治療や仕事を優先したいなどで妊娠・出産を望めず将来に対して焦りが出てくることも想定できます。このように、将来の妊娠・出産に不安を感じている方にとって、若い時の卵子を保存することは、妊娠する方法の選択肢が広がり、精神的な安定感につながるのではないでしょうか。

卵子凍結のデメリット

卵子凍結は妊娠を望む方の選択肢を広げるメリットがありますが、次のようなデメリットもあります。

• 凍結した卵子は一部変性する
• 将来の妊娠を約束できるものではない
• 高額な治療費がかかる

上記3つのデメリットも踏まえた上で、ご自身の卵子凍結について検討することをおすすめします。

凍結した卵子は一部変性する

卵子凍結では、若い時の質の良い卵子を保存することができます。しかし、液体窒素による凍結と体外受精のための融解の過程で、卵子にダメージが生じてしまうことも避けられません。そのため、凍結していない卵子と比較すると、凍結保存した卵子は融解した時に生存して戻ってくる確率が80-90%です。10％程度は変性（死滅）してしまうことがあります。

凍結する卵子の数を多くしておくことで、一部が変性しても出産につながる可能性をあげることができます。

将来の妊娠を約束できるものではない

凍結保存した卵子は、体外受精した受精卵を着床させる段階でも、100％の成功は保証できないのです。特に凍結卵子でなくとも、不妊治療において、妊娠を確実にできる方法はありません。ですので、凍結卵子があるからといっても妊娠が100％できるとはいえないのです。

日本では年間54万件の体外受精を行っているため技術は確立しているといえますが、排卵誘発剤の副作用や採卵後の感染症・出血のリスクもゼロではありません。災害などの原因によって凍結卵子の保存が中断されてしまうこともあるでしょう。

高額な治療費がかかる

現在、卵子凍結を行う場合の費用は保険適用外となり、全額自己負担となります。凍結保存する卵子の数や採卵の回数、保存年数などを増やすと追加料金がかかり、数十万の高額な費用がかかると予想されます。

卵子凍結の費用は医療機関によって異なるため、複数の医療機関を比較検討すると良いでしょう。

現在、自治体によっては卵子凍結や体外受精の費用を助成してくれる場合もあります。2024年時点では、東京都で18〜39歳の都民の女性に対して「卵子凍結に係る費用の助成」を行なっています。また、がん治療によって妊孕（にんよう）性温存のために卵子凍結を選択する場合にも、助成金を受け取ることが可能です。

卵子凍結以外の方法をあわせてチェック

将来的に妊娠・出産を望む女性やカップルでは、卵子凍結以外の方法も選択できます。専門医とともに、体調や金銭面、考え方に合わせた方法を選ぶことをおすすめします。

受精卵（胚）凍結

受精卵凍結とは、卵子と精子を受精させた後の受精卵（胚）を凍結する方法です。卵子凍結よりも成功率が高いと言われているため、すでにパートナーがいる場合では卵子凍結ではなく受精卵凍結が推奨されています。

受精卵凍結の場合も、着床し妊娠する可能性が100％ではないことがリスクとして挙げられるでしょう。

卵巣組織凍結

卵巣組織凍結は、がんにかかった女性が治療後に妊娠を希望する場合に行うことができる選択肢です。卵巣の一部または全てを摘出して凍結保存し、がん治療後に妊娠を希望した場合、凍結を融解して自家移植を行います。こちらはまだ研究段階の方法であり、症例は少ないです

対象となるがんは女性ホルモンに依存する乳がんなどです。また、摘出した卵巣組織に悪性細胞が転移している場合には、自家移植はできなくなります。保険適用外の治療法ですが、条件を満たせば国から助成金を受け取れます。

通常の体外受精（IVF）

通常の体外受精では、卵子凍結せずに卵子と精子を体外で受精させます。シャーレ上で受精させる方法が一般的です。体外受精のうち、注射針を使って精子を卵子内に注入させる方法を顕微授精と呼びます。

体外受精はタイミング法や人工授精といった一般的な不妊治療の次のステップとして行われることが多いでしょう。体外受精した受精卵（胚）は凍結保存してから子宮へ移植するケースもあります。婚姻関係もしくは事実婚のカップルのみが施行可能であり、保険適応となります。

人工授精

人工授精は、自然な状態に近い形で精子を子宮に注入する方法で、一般的な不妊治療法として取り入れられています。

器具を使って精液を直接子宮に注入することで妊娠を促す方法です。比較的安価で取り入れやすく、主に男性側の精液異常や性交障害がある場合に行います。婚姻関係もしくは事実婚のカップルのみが施行可能であり、保険適応となります。注入後に出血や腹痛などの副作用が生じることもあります。

卵子提供

卵子提供は、他の女性から提供された卵子を使用して妊娠・出産する方法です。また、卵子提供の他にも、精子または受精卵を提供されるケースもあります。

提供された卵子を使って体外受精を行い、妊娠・出産へつなげていきます。卵子提供には条件があり、日本ではJISART（日本生殖補助医療標準化機関）倫理委員会によるカウンセリングなどを経て実施される方法です。日本国内ではほとんど施行されていません。

日本では匿名での卵子提供は行なっておらず、出生した子どもに卵子提供によって生まれたことを告知することなども条件に含まれています。費用は保険適用されず、カウンセリングなども含めて自己負担となります。

養子縁組

子どもを育てたい方にとっては、養子縁組の選択肢もあるでしょう。未成年者の養子縁組には、家庭裁判所の許可が必要です。

養子縁組には、普通養子縁組と特別養子縁組があります。普通養子縁組の場合は、実父母にも引き続き親権が与えられますが、特別養子縁組では実父母の親権は無くなります。また、養子縁組と似た制度に里親がありますが、養子縁組では養親に親権と法的責任が生じるのに対し、里親には親権は生じません。

自然妊娠を目指す

自然妊娠は、医療を介入させずに妊娠を試みる選択です。妊娠を望んだタイミングで、まずパートナーと自然妊娠を目指す方が多いでしょう。

自然妊娠を目指す場合には、基礎体温計や排卵日予測検査薬を使用します。医療機関での不妊外来も、まずは自然妊娠を目指すタイミング法から始めることが多いです。生理周期が乱れがちで排卵日の予測がしにくい方は、早めに専門の医師に相談すると良いでしょう。

通常は避妊解除から１年間が自然妊娠を目指す期間となりますが、30代後半では半年間となります。40代ではご自身での妊活よりもまずは検査から行うことを検討してください。

卵子凍結を検討する際に知っておきたいこと

ここでは、卵子凍結をする際に知っておくべきことを解説します。卵子凍結を検討している方は次の2点についてよく確認しておきましょう。

卵子凍結にはリスクや副作用がともなう

どの治療法にも当てはまりますが、卵子凍結においてもリスクや副作用をともないます。

例えば、採卵のために使用する排卵誘発剤によって、卵巣過剰刺激症候群（OHSS）という合併症による腎不全や血栓症など、副作用のリスクが高まります。また、採卵時に腹痛をともなったり膀胱・腸・血管が傷ついたりするリスクも考えられます。

また、卵子凍結は保険適用外のため、金銭的な負担も感じやすいでしょう。

卵子凍結の適応条件がある

卵子凍結は将来妊娠を望む女性の選択肢のひとつですが、適応条件があります。

医学的適応における卵子凍結

がんなどの疾患を治療することで妊孕性（にんようせい：妊娠する力）が失われる可能性がある場合、治療の前に卵子凍結を行うことがあります。これを妊孕性温存と呼び、医学的適応における卵子凍結に分類されます。

医学的適応における卵子凍結を行う場合、国から助成金が受け取れますが、対象の方が43歳未満であることが条件の一つです。43歳未満であれば未成年でも卵子凍結が可能な場合があります。

社会的適応における卵子凍結

社会的適応における卵子凍結とは「健康な女性の年齢的な妊娠のしにくさ」が対象の卵子凍結です。健康な女性が若い時の卵子を凍結保存し、将来の妊娠・出産に備える方法で、日本産科婦人科学会は「ノンメディカルな卵子凍結」とも呼んでいます。

社会的適応における卵子凍結は、18〜39歳での採卵が推奨されており、助成金の対象もこの年齢の方に限られます。

ただし、医療機関によっては推奨年齢を超えても卵子凍結を行なっている場合があります。将来の妊娠への備えは早めに行なうと選択肢が広がりますが、まずは自分に合った医療機関を選べるよう事前のリサーチが大切です。

卵子凍結を行う医療機関の選び方

卵子凍結を行う際、通院しやすい医療機関を選ぶことも重要です。身体的にも精神的にも負担がかかる可能性があるため、自分に合う医療機関を選びましょう。

医療機関を選ぶ際のポイント

医療機関を選ぶ際には、以下のポイントを確認しましょう。

• 通院しやすい
• 助成金が使用できる
• 実績があり、信頼できる医師がいる
• 予約が取りやすい

卵子凍結は、排卵誘発の確認や検査・採卵のために複数回の通院が必要です。通院しやすい場所にあるか、実績があり不安なく通院できるかなどが大きなポイントとなるでしょう。また、自治体から助成金を受け取りたい場合には、対象の登録医療機関であるかどうかも事前に確認しておきましょう。

卵子凍結ならグレイスバンクがおすすめ

卵子凍結をする際、多くの場合は採卵・凍結保存・体外受精を1つの医療機関で実施します。ですが、早めに卵子凍結をした方ほど、引越しなどで採卵時とは別の場所で体外受精をする可能性が出てきますよね。そのような可能性に備えて、全国のクリニックと提携している卵子凍結の保管サービスを使ってみるのはいかがでしょうか。

例えば、「卵子凍結保管サービス グレイスバンク」では、クリニックで凍結した卵子を株式会社ステムセル研究所の大型タンクで一括保存。タンクは突然の地震や津波にも強いエリアに所在しており、24時間対応の監視・記録・緊急時体制が整っています。

実績を持つ不妊治療の専門医のいる全国のクリニックとネットワークを築いているため、引越し先で体外受精をする可能性がある方にもおすすめのサービスです。

卵子凍結保管サービス「グレイスバンク」の詳細はこちら

卵子凍結も行っているグレイス杉山クリニックSHIBUYAの岡田院長へのインタビュー記事も参考にしてみてください。

おわりに

女性にとって、20〜40代はキャリア形成とともに妊娠・出産を考えなくてはいけない非常に大切な時期です。仕事もプライベートも充実させたい方は、子どもを産みたくなったタイミングで妊娠・出産までの可能性を広げるための準備をして少しでも将来への不安を減らしておくと良いでしょう。

卵子凍結はパートナーの有無に関係なく選択できる唯一の妊娠への備えとなります。少しでも妊娠・出産を考えている方は、卵子凍結のメリットとデメリットを確認して、利用を検討してみましょう。

※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。