保険を選ぶときには、何を基準に選んだら良いか悩むことが多いと思います。そんな時は、保険の目的、これから起こるライフイベントに対する備え、必要な保障内容を基準に選んでみましょう。このコラムでは、保険の選び方をわかりやすくご紹介します。
生命保険の仕組み
生命保険は多くの契約者が保険料を出し合って、万が一のときに保険金を受け取ることができる仕組みです。加入することで死亡、病気、ケガ、身体の障害などさまざまなリスクに備えることができます。
生命保険の保険料は、予定死亡率、保険会社の運用益、保険会社の事業経費などによって決まります。加入時の年齢が高くなると一定期間における死亡率が高くなるために、保険料も高くなる傾向にあります。また加入時の健康状態、喫煙者か否か、契約形態（対面かインターネット経由か）、割引有無などによっても保険料は変わるため、パンフレットなどの情報を確認しましょう。
保険契約に関わる登場人物は、保険契約者、被保険者、受取人の三者です。保険契約者とは、保険料を支払う義務のある方で、生命保険会社と直接保険契約を結ぶ主体です。被保険者とは、保険会社から保険金が下りる条件となる事象（保険事故）の対象となる方のことをいいます。
生命保険の場合、被保険者に死亡、病気、ケガなどの保険事故が起こった場合に保険金が支払われます。受取人は、保険金を受け取る方です。
保険契約者、被保険者、受取人の第三者を誰にするかは、生命保険の種類や目的によって変わります。さらに生命保険の受け取り時の税金の取り扱いも変わるため注意が必要です。
生命保険の選び方ポイント4つ
生命保険にはさまざまな種類があるため以下のポイントを押さえて選ぶことが大切です。
- 生命保険に加入する目的を考える
- ライフイベントにあった保障を考える
- 必要な保障額がいくらかをイメージする
- 加入する保険を決める
生命保険は、商品の種類によって保険料、保険金額、保険金の受け取り方が異なります。リスクに備えていたつもりが、必要なタイミングで保険金を受け取れなかったら本末転倒です。そのため、まずはどのようなリスクに備えるために保険に加入するのかを考えることが肝心です。
生命保険に加入する目的を考える
まずは生命保険に加入する目的について、「誰のために」保険金を受け取るのかという視点で考えましょう。
ご自身が死亡した後のリスクを考えるのであれば、残された家族に、葬儀費用や死後整理費用、家族が生活していくための費用を賄うためのお金を残すという目的が考えられます。
ご自身が病気になったときのリスクに備えるのであれば、ご自身への備えとして、治療費や入院費、働けなくなったときの収入を補てんすることが目的となるでしょう。
生命保険に加入する理由に合わせて商品が用意されているため、「誰のために」「何のために」という視点で必要な契約を選ぶことが大切です。
ライフイベントにあった保障を考える
次に生命保険に加入する目的をもう少し明確にするために、ライフイベント別に保障を考えることが重要です。
20代の独身の頃であればご自身のための保険があれば充分ですが、結婚して子どもができると家族を守るための保険を考えたいと思うでしょう。また子どもが成長するにつれて教育資金が必要になっているため、どのような教育プランを考えるかによって必要資金が変わります。
マイホームを購入するときには多額の住宅ローンを組むことが多いため、万が一ご自身が死亡したときのために住宅ローンを支払ってくれる生命保険に入るのが一般的です。子どもが独立した後は、セカンドライフを充分に楽しむための備えや親・配偶者の介護のための備えもあった方が良いでしょう。
人生の最後のイベントとして相続があります。遺族が相続で争わないようにするため、また相続税の負担を少なくするためには生命保険が有効な手段になることがあります。このように、ライフイベント別に考えると必要な保障が明確になるでしょう。
必要な保障額がいくらかをイメージする
次の段階では、実際に必要な保障額を計算し保険金額のイメージを掴みます。必要な保障額は、ご自身が死亡したり、病気、ケガで働けなくなったりしたときに必要となる金額からご自身や家族が受け取ることのできる公的な年金や一時金・給付金を差し引いて計算します。
ご自身が亡くなってしまった時には遺族年金が支給される場合があり、高額な医療費がかかった時には健康保険で一定金額が賄われることもあるため、必要な保障額が当初のイメージよりも少ないこともあるでしょう。過剰な保険に加入する必要はなく、公的な制度も考慮して必要な保障額を算出することが重要です。
加入する保険を決める
次にどのような生命保険に加入するかを選択します。保険加入目的、ライフイベントごとの必要な保障額が明確になっていれば、あとは保険料と保障内容を考えてご自身に合った保険を選ぶだけです。
生命保険には主契約と特約があります。死亡保険、医療保険などの主契約に疾病入院特約、リビングニーズ特約、先進医療特約などを付けて保障を厚くしたり保険金が支払われる条件を変えたりすることができます。また、保険金の支払い方法も以下のようにさまざまです。
- 払込期間による分類（保険期間に従って決められているもの、有期払い、終身払いなど）
- 払込方法による分類（月払い、年払い、一時払いなど）
- 払込の経路による分類（銀行振り込み・引き落し、クレジットカード払いなど）
このような契約条件の組み合わせによって、保険商品が定まってきます。
【年代別】生命保険に加入する理由
ライフイベントは人生のステージごとに変わるため、年代ごとに生命保険に加入する理由が異なります。（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、30代以降の各年代において生命保険の加入率が80％を超えています。加入率がこれほど高いのは、各年代において生命保険に加入する目的が異なるためです。
それでは、年代ごとの生命保険に加入する理由を考えてみましょう。
30代が生命保険に加入する理由
30代で独身ならば、備えるべきリスクはご自身が病気、ケガ、高度障害などになった時の治療費や入院費、働くことが困難になった時の生活費の補てんがメインでしょう。30代ならば貯蓄があまりない方も多いことから、病気やケガなどに対処するための経済的負担を軽くするための保険があると安心です。
一方で結婚して家族がいるならば、子どもはまだ小さいことが多いでしょう。子どもが成長して独立するまでには多額の教育資金が必要になります。ご自身が万が一亡くなってしまった時に、子どもが希望する進学先を選べたり、家族が生活水準を落とさずに生活できるように備えておく手段のひとつが生命保険です。そしてこの時期に保険を検討すべき大きな理由として、契約時の年齢で保険料が計算されるため、若いうちに加入する生命保険は生涯にわたるメリットがあります。
40代が生命保険に加入する理由
40代になると、働き盛りではあるもののどこか身体に不安を感じることがあるかもしれません。男性であれば高血糖・高脂血症や大腸ポリープ、女性であれば、月経前症候群（PMS）や更年期障害、さらにには乳がんを発症してしまう方も増えてきます。ほかにも肥満や生活の乱れ、ストレスを原因とする身体の不調は、ガンなどの三大疾病を引き起こす要因になる可能性があります。このような病気や障害に対する金銭的な備えがあることは心強いです。
また子どもの教育費の負担が大きくなる、老後への備えもしなければならない、親の介護の費用も考えなければならないなど、お金に対する悩みは尽きない世代です。
30代よりも経済的に余裕ができ、公私ともに責任が重くなる世代のため、将来に対する備えを厚くしておこうと考える方が多いことも特徴です。生命保険の加入率は男女ともに90%前後と、各年代のなかでも40代が最も多くなっています。
参照元：（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
50代が生命保険に加入する理由
50代になると、新たなライフステージに入ります。子育てはひと段落つき、ご自身の健康維持や老後の生活の悩みが中心になってくるでしょう。
ご自身の体の不調もそうですが、知人や友人が病気になったり入院したりした話を聞くことも多くなり、不安になることもあるかもしれません。実際、脳卒中や心筋梗塞は50代になって急増し、肝臓がん、胃がん、肺がんの罹患率も高くなる傾向です。女性は大腸がん、子宮体がんのリスクが高まってきます。そのため病気やケガに対する備え、老後の備えを視野に入れた生命保険選びが大切です。
また50代になると、保険を一度見直してみようと考える方が多くなります。ライフスタイルが変わることに伴って、契約当初に必要だと思って加入した保険内容が、今のライフスタイルと合わなくなることがあるからです。生命保険を家族の生活保障から老後の資産形成のためにシフトしたり、生活習慣病に対する備えを厚くしたりと、保障内容を計画的に見直すことが必要になります。
60代が生命保険に加入する理由
60代になると、定年退職を迎え年金で生活する方が増えます。60代に特に必要な保障は万が一の保障よりも長生きした場合に考えられるリスクに備える、一生涯続く保障です。
高齢になるほど加入できる保険の種類は限られることが一般的で、特に介護や認知症に関する保険はそのような状態になってからでは加入できません。リスクが現実になる前に早めの対応が必要です。
また、残された家族にできるだけ多くの資産を残すために、相続対策として生命保険に加入する方もいます。生命保険金は、保険料を亡くなった方が負担していた場合には相続税の対象になり、500万円に法定相続人の数を乗じて算出された金額については課税される相続財産から控除されます。そのため、生命保険に加入することは相続対策になります。
【ライフイベント別】保障額の目安
生命保険に加入するときの保険金額の設定は、ライフイベントごとに必要な保障額から算出します。独身か家族や子どもがいるか、また子どもの教育プランによって必要保障額は変わりますが、ライフイベントごとに保障額を考えるとわかりやすいしょう。
ここでは、代表的なものとして教育費、家族の生活費、死後整理費用、入院費用についてご紹介します。
教育にかかる費用の目安
子どもの教育にかかる費用の目安は、幼稚園・保育園から大学卒業までの約20年間で1,000万円といわれます。しかしこの金額は高校まで公立の学校に通った場合です。私立の学校の場合にはこの2倍以上の金額がかかります。さらに私立大学の理系・医歯学系の学科に入学した場合には、研究費、設備利用費などの費用が加算されて高額な学費が必要となるでしょう。
幼稚園から高校卒業までの教育費には大きく分けて、学校教育費、学校給食費、学校外活動費の3つのカテゴリーがあります。このうち、学校教育費、学校給食費はいわゆる学費として学校に支払う金額です。
近年では幼児教育無償化が開始したり、高等学校の就学支援制度が充実したりするなどの影響で支払金額は減少しています。しかし、このような支援制度の利用には年収による制限があるため注意が必要です。
学校外活動費は塾や習い事にかかる費用の合計です。少子化の影響からか、子ども1人にかける塾や習い事の費用は増加傾向にあります。
家族の生活費の目安
家族の生活費に必要な保障額は、必要な支出から死亡後の収入を差し引いて計算します。家族構成や住まいの種類（持ち家か賃貸か）によっても異なりますが、ひとつの事例を見てみましょう。
（例）
- 家族構成：夫・妻・子ども1人（夫が死亡）
- 年齢：夫40歳、妻38歳、子ども10歳
- 死亡後の月々の生活費：30万円（住居の家賃含む）
- 死亡後の妻の収入手取り：18万円
- いつまで保障が必要か：妻が65歳になるまでの27年間
| 支出 | 生活費 | 30万円×27年間×12ヵ月＝9,720万円 |
| 収入 | 遺族基礎年金年間支給額(8年分) | (78万円＋22.4万円)×8年＝804.4万円 |
| 収入 | 妻の収入 | 18万円×12ヵ月×27年間＝5,832万円 |
| 収支 | 生活費に必要な保障額 | 9,720万円－(804,4万円＋5,832万円)＝3,084万円 |
※夫が亡くなった場合には、子どもが原則として18歳になるまで公的年金制度として遺族基礎年金または遺族厚生年金の受取が可能
※遺族基礎年金のみの支給だとすると年間支給額は、78万円＋22.4万円＝100.5万円で試算（2021年9月現在）
上記表のとおり3,084万円が家族の生活費に必要な保障額です。遺族年金については支給要件を満たしている必要があるため留意しておきましょう。
死後整理費用の目安
死後整理費用として、一般的に200万円前後の費用が必要とされています。
死後の整理費用は、葬儀費用、お布施などの費用、その他飲食費用などの合計です。墓石や納骨堂の費用もかかるとすると、さらに100万円から200万円の費用が加算されます。そのほか、独身ならば自宅整理費用（家財道具の廃棄費用や家賃など）も必要になるでしょう。
残された親族に金銭的な迷惑をかけないためにも、葬儀費用や整理費用などの最低限の資金は確保しておきたいです。
入院時にかかる費用の目安
病気やケガで入院した場合にかかる自己負担費用の平均は約21万円です。入院費の金額は入院した期間やどのような傷病で入院したのかによっても大きく異なります。高度な医療技術や設備を使用する手術が伴う入院の場合には自己負担額も大きくなるでしょう。
傷病時の入院にかかる費用には以下のようなものがあります。
- 治療費（診療費、入院費、手術代、薬代など）
- 差額ベッド代（個室、二人部屋など大部屋ではない病室を希望する場合のベッド代）
- 病院食事代
- 付き添いの方の交通費
- 病院内での生活費（テレビ視聴費用、クリーニング費用など）
この内、治療費は公的な健康保険制度の枠内で負担額が軽減されます。基本的には3割負担、70歳以上74歳以下は2割負担、75歳以上の後期高齢者は年収水準によって負担額が変わる仕組みです。
また高額医療費制度では、年収により治療費の負担の上限が定められています。ちなみに、年収約600万円の場合、80,100円＋（医療費−267,000円）×1％が1ヵ月当たりの医療費の上限です。
一方で、治療費以外の差額ベッド代、食事代、交通費などの雑費については公的な保険制度の枠外になり全額自己負担となります。また、厚生労働大臣が承認した先進医療（例えばガン治療における重粒子線治療）に関する治療費についても保険の対象外となり全額自己負担です。
このように傷病にかかったときの入院費はどのような医療を希望するかでかなり差が生じます。ご自身の希望する医療にはどのぐらいの費用がかかるのか、シミュレーションしてみると良いでしょう。
生命保険の種類5つと保険の種類別チェックポイント
生命保険はどのようなリスクに備えた保険かによって、次の5つの種類があります。
- 死亡保険
- 医療保険
- がん保険
- 介護保険
- 就業不能保険
保険を選ぶときには、保険金額や保険料はもちろんですが、どのような場合に保険金が支払われるのか、ご自身に合った保障内容になっているかのチェックが大切です。保険の種類については「【解説】生命保険に加入して万が一に備えよう」でも詳しくご紹介していますので、合わせてご覧ください。
＜種類1＞死亡保険のチェックポイント
死亡保険は、被保険者が病気や事故で死亡した場合に、受取人に保険金が支払われる保険です。死亡のほかにも、両目の視力を失う、手足を失うなど高度障害状態になった場合に死亡同等の保険金を受け取れる商品も多くあります。
死亡保険は、保険期間が一定の期間か一生涯か、満期保険金が設定されているか否かで、以下の3つの種類に分けられます。それでは各保険商品の特徴とチェックポイントを確認していきましょう。
- 定期保険
- 養老保険
- 終身保険
定期保険の特徴
定期保険とは、基本的には掛け捨ての保険料を支払うことで、定められた一定期間の保障が得られる死亡保険です。掛け捨てであることから割安な保険料で大きな保障を得られます。
保険期間が終了したときには更新が可能で、保険料や保障内容が自分に合わなくなった場合には他の保険商品への乗り換えも自由にできるため、柔軟性のある保険であるといえます。
加入するときには、以下の点をチェックしましょう。
- 保険期間と保険金額は自分のライフプランに合っているか
- 更新時の保険料上乗せについて負担できる額か
- 保障される年齢に制限があることについて理解しているか
定期保険は更新可能ですが、更新時には保険料が再計算されて上乗せされます。更新時の保険料は、同じ商品の更新時の年齢での保険料を算出してもらうと予測がつきますので、その額は負担できる額なのかを考える必要があります。
また保障される年齢に制限があるため、更新しても年齢制限にかかる可能性があります。その点については許容できるのか確認しておいた方が良いでしょう。
養老保険の特徴
養老保険とは定期保険と終身保険を組み合わせたような保険で、保障期間は一定期間ですが満期時には死亡保険金と同等の満期保険金が受け取れるタイプの死亡保険です。
保証期間内に保険金が受け取れなくても満期に保険金が受け取れるため、貯蓄性の高い保険であることが特徴です。しかし現在は、低金利の影響で貯蓄性のメリットは薄れてきており、商品の数としては少なくなっています。
加入時には保険期間と保険金額のチェックはもちろんですが、満期保険金が保険金額に対してどれぐらいの割合か、満期保険金の受け取り方（一時金方式か年金方式か）が自分に合っているかはチェックしておきましょう。
終身保険の特徴
終身保険とは保障が一生涯続く死亡保険です。死亡するまで保険料を支払い続けるタイプと一定期間で保険料の支払いが終了するタイプがあります。解約時には期間に応じて解約返戻金が支払われるために、商品によっては貯蓄目的での加入が可能です。
終身保険はスタンダードな終身保険の他、積立利率変動型終身保険、変額終身保険（変額保険）、外貨建て終身保険、低解約返戻金型終身保険などがあります。バリエーション豊かでそれぞれ内容が異なるため、ご自身に合った保険商品が見つけやすいでしょう。
加入する際には、以下の点を充分に確認してください。
- 解約返戻金の額はどれくらいか
- 保険料の払込期間はいつまでか
- 長期にわたって保険料を払うことができるか
終身保険の解約返戻率は商品によってさまざまです。解約返戻率とは、これまでに支払った保険料の総額に対して解約返戻金の額がどのぐらいのパーセンテージかを示すものです。
10年程度で返戻率が100％になるものもあれば、返戻率を低くして保険料を割安にしている商品もあります。また、貯蓄性を重視することから、同じ保障額であれば保険料が定期保険に比べてかなり高くなります。
一度加入するとほかの商品に乗り換えられず、途中解約すると損失につながる可能性があるため、長期にわたって保険料を支払えるかどうか、しっかりと考慮した方が良いでしょう。
＜種類2＞医療保険のチェックポイント
医療保険とは、疾病によって手術や入院費用がかかった時に給付金を受け取ることができる生命保険です。入院給付金は1日当たりいくら、手術給付金は入院給付金の1日当たり金額の何倍という形で設定されていることが多いです。商品によっては、入院後の通院治療について、通院給付金を受け取れる商品もあります。
医療保険に加入するときには以下の点に注意してください。
- 終身医療保険と定期医療保険のどちらを選択するか
- 生活習慣病に対応して手厚い保障が用意されているか
- 入院時には1日当たりいくら受け取れるのか、何日以上の入院なら受け取れるのか
- 最大何日までの入院ならば保障されるのか、保険期間中の通算日数は何日か
医療保険にも死亡保険と同様に終身保険と定期保険があります。終身保険は一生涯保障が続きますが保険料は少し高めです。年を経るにつれて当初の保険料を支払い続けることが難しくなってくる可能性があるほか、見直しのタイミングも図りづらいという声が聞かれます。どちらにするか迷うときには専門家に相談するのが良いでしょう。
医療保険の中心は入院費用の保障ですが、入院何日目から保障されるかは保険商品によって異なります。日帰り入院でも保障されるものから1泊以上となっているものなど、さまざまです。また入院日数についても商品によりいろいろな定め方があります。ご自身に合った商品を見極めるためには、商品ごとに情報を整理しておく必要があります。
＜種類3＞がん保険のチェックポイント
がん保険は、がんと診断された場合、またがんで入院治療が必要になったときに給付金を受け取ることができる生命保険です。診断時に診断一時金を受け取れるタイプ、入院・手術・通院時に給付金を受け取れるタイプなど、さまざまな商品があります。
がん保険を選ぶときには保障額に目が行きがちですが、次の項目はぜひチェックしておきましょう。
- がんと診断されただけで保険金を受け取れるか、入院治療で初めて受け取れるのか
- 診断一時金の受け取りは一度きりか無制限か
- 悪性新生物（通常のがん）のみの保障か、上皮内新生物（軽度のがん）まで保障されているか
がん保険は入院や手術への経済的負担を減らす目的が第一ですが、一時金を受け取ることで心理的に安心するために加入する方も多くいます。そのためには、入院治療に至った場合だけではなく、確定診断の時点で給付金が支払われる保険が好ましいでしょう。
がんは転移・再発する可能性のある病気であるために、保険期間中に何度もかかることもあります。診断一時金はその度に受け取れた方が良いですが、保険料との兼ね合いを考える必要があります。
悪性新生物（通常のがん）のみの保障か、上皮内新生物（軽度のがん）の保障まで含まれているかもチェックしておきましょう。上皮内新生物の場合には治療の経済的負担もそれほど大きくないために、不要と考えて保険料を安くするという考え方もありますし、手厚い保障を求めるという考え方もあるでしょう。
がん保険は商品の種類や特約の種類がかなり多いため、上記のチェックポイントにしたがって比較検討してみてください。
＜種類4＞介護保険のチェックポイント
介護保険とは、所定の要介護の状態になったときに保険金が下りる生命保険です。公的な介護保険とは別に生命保険会社が提供する介護保険に加入することで、手厚い保障を受けられます。介護保険のチェックポイントは以下のとおりです。
- 何歳から契約できるのか
- どのような介護状態になれば保険金が支払われるのか
- 介護一時金のみの給付か、介護年金のみの給付か、両方か
- 保障は定期か、一生涯か
＜種類5＞就業不能保険のチェックポイント
就業不能保険とは、病気、ケガなどによって長期間働けなくなった場合に給付金を受け取ることができる生命保険です。保険金の支払いは一時金のものと毎月のものがあります。就業不能保険に加入するときには、以下のチェックポイントを確認しましょう。
- 保険金が支払われる就業不能とはどのような状態か
（入院のみではなく在宅療養が含まれるか、障害等級による区別や精神障害の区別はどうか） - 支払い対象外の期間は何日か
生命保険選びにまつわるQ&A
Ｑ.掛け捨て型の生命保険は損をするような気がします。貯蓄型の方が良いのでしょうか？
Ａ.いずれにもメリットがあるため、保険料と保障内容が自分に合っている方を選ぶと良いでしょう。
定期保険の保険料は掛け捨てですが、保険料のわりには大きな保障が得られます。終身保険は一定期間保険料を支払うと、解約しても解約返戻金を受け取れますが、返戻率は商品によってさまざまです。また保険料は定期保険よりも割高になります。
Ｑ.生命保険に加入するタイミングがわかりません。
Ａ.30代を超えると80％以上の方が生命保険に加入しているというデータがあります。若いうちに加入しておくと保険料が抑えられたり、保障額が手厚かったりするメリットがあるため、生命保険に加入するのに早すぎるということはありません。
保障が必要だと思った時にはタイミングなどは気にせずに生命保険に加入する目的から考えてみましょう。
Ｑ.健康に問題がある場合は生命保険に入ることができないのでしょうか？
Ａ.健康状態や過去の病歴によっては加入できない生命保険があります。もっとも、保険料を割り増しで支払うなどの特約を付けたり、限定告知型や引受基準緩和型など一般の生命保険よりも条件を緩和して入りやすくしている保険もあるため、専門家に相談してみると良いでしょう。
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おわりに
生命保険は種類によって保障内容が異なるため、ご自身のライフスタイルに合わせて選択しましょう。必要に応じて収入保障特約などの特約を活用すれば、より万が一のリスクをより軽減できます。
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