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自宅に防犯カメラを設置するといくらかかる?費用相場やコストダウン方法を紹介

自宅に防犯カメラを設置するといくらかかる?費用相場やコストダウン方法を紹介
セゾンのくらし大研究 編集部

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空き巣や泥棒被害の瞬間を映像で残しておくことは、非常に重要です。しかし、家庭用防犯カメラの設置費用や設置方法が分からず、設置に踏み切れない方もいるかもしれません。今回は、防犯カメラを設置する際の費用や、その後のランニングコストについて詳しく解説します。費用を抑えるコツもご紹介しますので、設置を検討されている方は参考にしてみてください。

【一般家庭用】防犯カメラ設置費用の相場

1.【一般家庭用】防犯カメラ設置費用の相場

自宅に防犯カメラを設置する場合、その設置費用はどの程度かかるのでしょうか。家庭用防犯カメラの設置費用や相場についてご紹介します。

1台当たりおよそ150,000円~

防犯カメラを設置する際は、機種本体の価格だけでなく、設置工事費や初期設定の費用などがかかります。一般的にはトータルで150,000円前後の費用が必要です。カメラの性能や設置する台数によっては、高ければ400,000円ほどになる場合もあります。

カメラ本体に関しては、5,000円程度の手軽な価格で購入できるカメラもあります。しかし、屋外に設置する場合や夜間の防犯対策として設置することを考えた場合は、防水や暗視機能、赤外線照射の機能も必要でしょう。カメラの機能や性能を上げると、最低でも1台10,000円~30,000円かかります。

参照元:中央防犯センター|設置費用やランニングコストはどれくらい?防犯カメラにかかるお金の話
株式会社トリニティー|防犯カメラシステムの料金・設置費用(レンタル・リース・現金)について
クラウド防犯カメラ・監視カメラの設置工事、購入のご相談なら「カメチョ」|防犯カメラの工事にかかる費用は?施工業者の選び方や補助金について解説

費用の内訳

防犯カメラの設置を専門の会社にお願いする場合にかかる費用の具体的な内訳は、以下のとおりです。

  • 防犯カメラ本体
  • レコーダー
  • モニター
  • 配線ケーブル
  • 耐久性LANケーブル
  • 工事費
  • 設定費(初期設定、角度設定、録画設定、撮影範囲の調整など)
  • 自宅までの出張費
  • 機材運搬費

防犯カメラ本体だけ用意しても、レコーダーと接続しなければ映像は残りません。また、室内からカメラを通して外の様子を確認したい場合は、室内で見るためのモニターが必要です。そして、これらの機材をつなぐケーブルなど、カメラを有効に機能させる機材費がかかります。他にも、何時間録画しておくのかといったカメラの初期設定や画角の調整、工事をしてもらう際の出張費もかかると考えておきましょう。

設置が完了すれば、防犯対策は一安心です。しかし、お金の面では設置した防犯カメラを維持するための費用が継続して発生します。

防犯カメラは設置後もランニングコストがかかる

2.防犯カメラは設置後もランニングコストがかかる

防犯カメラの設置が完了したからといって、その後は費用が全くかからないというわけではありません。取り付けた防犯カメラを維持するのにランニングコストがかかります。具体的にどのような費用がかかるのか確認してみましょう。

ランニングコストがかかる理由

防犯カメラを運用するには、カメラを回し続ける電源が必要なので電気代がかかります。防犯カメラとレコーダーの消費電力を合わせると、地域によって電気代の誤差はあるものの、電気料金はおおよそ毎月500円です。また、防犯カメラの動画をハードディスクやクラウド上で保存したい場合は、定期的なハードディスクの交換が必要になったり、クラウドの契約料が発生したりします。

参照元:防犯カメラセンター|防犯カメラ設置と維持費 防犯カメラにまつわるお金のお話

ランニングコストの内訳と費用相場

ランニングコストには、主に以下のような費用が挙げられます。

内容費用相場
電気代約6,000円/年
ハードディスク交換代約30,000円~/3年
レコーダーのファン交換代約4,000円/個
カメラメンテナンス・点検代約3,000円~/月
出張技術料など約3,000円~/回

精密機械である防犯カメラは、故障していなくても定期的なメンテナンスや点検が必要です。防犯カメラの設置を専門の会社に依頼する場合、プランによっては無料のアフターフォローを設けている場合もあります。設置の契約時に確認してみると良いでしょう。修理やクリーニングのための出張費や技術料も、設置を依頼した会社で購入したカメラの対応であればかからない場合があります。

参照元:防犯カメラ設置と維持費 防犯カメラにまつわるお金のお話 防犯カメラセンター
インターネット修理ご依頼サービス 防犯カメラダイレクト:セキュテック株式会社
防犯カメラの設置費用と、ランニングコストの相場はそれぞれいくら? |【EMEAO!】失敗しない!業者選定ガイド

防犯カメラ以外の防犯も検討する 

2-3.防犯カメラ以外の防犯も検討する 

防犯カメラ以外にも、防犯を強化するための対策はあります。例えば、防犯対策していることをアピールするシールやステッカーを門柱に付けたり、人感センサーのライトを付けて敷地内に入ると明るくなるようにしたりすることも防犯対策の方法です。これらは、防犯カメラほど費用がかからずに対策ができるでしょう。

また、スマホで簡単に始められるホームセキュリティを活用し、ご自宅のセキュリティを強化することも可能です。くらしのセゾンが提携するSecual(セキュアル)のホームセキュリティは、侵入されやすい窓に取り付ける開閉センサーが3台と、室内に設置する人感センサー1台、Wi-Fiルーター1台がお得なセット価格になっています。ご自身で器具を取り付けられることや、設置後は外出先からセキュリティのオンオフができるため手軽に防犯対策を始められるでしょう。

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防犯カメラ設置にかかる費用を抑える6つの方法

被害に遭ったときの手掛かりとして映像が残っていることは、安心できるというだけではありません。警察などに相談する場合も、強い証拠能力を持ちます。そこで、できるだけ安く防犯カメラを設置したいと考えている方へ、費用を抑えるコツを6つご紹介します。

防犯カメラをご自身で設置する

防犯カメラの取り付けをご自身で行うことで、工事費や出張費、設定費などが削減できます。配線工事がいらないワイヤレスカメラも量販店で購入可能です。普段からDIYを行っている方で防水パテや電気ドリルなど、設置に必要な工具が揃っているならば、取り付けはさほど難しくありません。

ただし、設置方法や画角を見誤ってしまうと防犯効果が得られませんので、注意しましょう。

クラウド保存できるタイプを選ぶ

3-2.クラウド保存できるタイプを選ぶ

費用を抑えたい方には「クラウドカメラ」もおすすめです。クラウドカメラは、撮影した防犯カメラの映像をクラウド上に保存します。そのため、録画のためのレコーダーやハードディスク、それらをつなぐ配線などを用意する必要がありません。レコーダーのメンテナンスやハードディスクの交換といったランニングコストも不要です。しかし、必要な容量分のクラウドを使用する料金は発生します。

1台で広範囲を撮影できるタイプを選ぶ

カメラのレンズタイプには、「ズームレンズ」や「望遠レンズ」、「広角レンズ」など数種類あります。なかでも広角レンズのカメラを使用するとより広範囲を撮影できるため、防犯カメラの必要台数を減らすことも可能です。価格も、一般的には望遠レンズやズームレンズよりも広角レンズの方が安くなっています。カメラの設置台数が減れば、当然ランニングコストの削減にもつながります。

必要なものがセットになっている商品を購入する

防犯カメラが正しく機能するには、カメラ本体・レコーダー・その両方を接続するためのケーブルを揃えなければなりません。カメラにはさまざまな性能やランクがあります。また、そのカメラに対応する機種のレコーダーやケーブル、さらにはモニターなどを個々に購入するとなると、多くの知識が必要です。

1から揃えるなら、カメラ本体と周辺機器がセットになっているパッケージ商品がお手軽でしょう。工事が始まってから購入漏れのパーツに気が付いた、という失敗もありません。費用面でも一つひとつ揃えるよりもリーズナブルなので、複数台の設置を検討している場合は、まずは1セット購入してみるのもおすすめです。

レンタルやリースにする

3-5.レンタルやリースにする

専門の会社から防犯カメラをレンタル、もしくはリースするというのもひとつの手です。契約方法やプランがいくつか用意されているので、契約内容によっては消耗品の交換や定期メンテナンスが無料になることもあります。

レンタルやリースで家庭用防犯カメラを導入する場合は、初期費用もお手頃なので気軽に試すことができるでしょう。レンタル会社にもよりますが、保証が充実したプランで月々約5,000円からレンタル可能なものもあります。

自治体の補助金制度を活用する

自治体によっては、防犯カメラや防犯ベルなどの設置に対し、補助金制度を設けている場合もあります。対象となる費用は、基本的にカメラの本体代や設置費用の一部ですが、カメラの維持費や交換代金を補助してくれる自治体もあるようです。

補助金制度の申請に必要な書類と手続きの流れ

補助金を申請する際の必要書類は、おおよそ以下のとおりです。

  • 補助金の交付申請書
  • 防犯カメラ設置予定の場所を撮影した写真
  • 防犯カメラ設置費の見積もり
  • 防犯カメラ運用に関する規約・誓約書など

他にも、自治体によっては設置するカメラの種類が分かるカタログや、防犯カメラ設置にかかわる家主の同意書を提出する場合もあります。詳細は事前にお住まいの自治体に確認しましょう。

必要書類を添付し補助金交付申請書を自治体の窓口に提出すると、審査を経て「補助金交付決定通知」が来ます。その後工事を行い、カメラの設置が完了した旨の報告書を出すと補助金確定通知が来るので、補助金の請求をして指定口座に振り込んでもらう、というのが一般的な流れです。

愛知県知多市「家庭用防犯カメラの設置費補助」

3-7.補助金制度の申請に必要な書類と手続きの流れ

愛知県知多市の補助金制度では、自宅の敷地内に防犯カメラを設置する際にかかる機器の購入費(1台分のみ)や工事費が補助金の対象です。実際にかかった費用の1/2以内か、または50,000円のどちらか安い方の金額分、補助が出ます。電気代や定期メンテナンス費用は補助の対象外です。

カメラの設置場所が公道から見てすぐに分かる場所であることや、カメラは24時間撮影しレコーダーに映像が残る機能を有していることなど、細かな条件があります。

茨城県境町「境町家庭用防犯カメラ設置事業補助金」

茨城県境町では、境町内の店舗や設置を依頼した会社で購入した防犯カメラを設置する場合に補助金を出しています。対象になる経費は、防犯カメラ本体の購入費および設置にかかる工事費です。1台につき15,000円か、購入・設置費用の1/2のどちらか安い方を受け取ることができます。

こちらも、24時間録画しておりカメラは公道から見える位置に設置する他、補助金を申請する年度内に設置工事が完了することなどが条件になっています。

費用はかかっても専門会社に依頼すると安心

カメラやレコーダーなどの機器に詳しくない方は、多少費用がかかっても防犯カメラの設置を専門の会社に依頼するのが安心です。では、防犯カメラの設置をお願いできる専門の会社とは、具体的にどういうところなのでしょうか。また、専門の会社に設置してもらうメリットなどを見てみましょう。

防犯カメラ設置を依頼できる専門会社とは?

4-1.防犯カメラ設置を依頼できる専門会社とは?

防犯カメラを専門に取り扱っている設置会社はもちろん、建築会社やリフォーム会社、ホームセキュリティ会社などがあります。依頼先によってはカメラの設置工事をするための現地調査が無料だったり、設置後故障した際の修理まで対応したりしている専門の会社もあります。WEBサイトから見積もりを依頼できる場合もあります。

専門会社に依頼するメリット

専門の会社に依頼することで、次のようなメリットが挙げられます。

  • 配線処理や防水処理をきちんとしてもらえる
  • 高所での作業が可能
  • 設置箇所やカメラの重量を考慮して最適な方法で設置できる
  • カメラ購入と設置工事がまとめてできる
  • 契約するプランによってはアフターフォローも依頼できる

専門の会社に依頼すれば、ご自身ではなかなか設置できない天井や壁面の高い場所への設置も可能です。屋外に設置する際の防水処理などもきちんと行ってくれます。また、カメラ本体や周辺機器の購入と設置工事が1ヵ所でまとめられることも、カメラ購入のために量販店などを周る手間を考えると大きなメリットです。

専門会社の選び方

専門の会社を選ぶときは、以下の点がポイントです。

  • 防犯設備士が在籍しているか
  • 施工実績は豊富か
  • アフターフォローの体制が整っているか
  • 無料相談や無料見積もりが可能か

防犯設備士とは、防犯設備機器やその施工などについて知識を持った、防犯対策のプロの方を指します。犯罪の基礎を学び、さまざまな犯罪手口を分析することで、犯罪抑止効果が高い防犯カメラの種類や設置場所についてアドバイスをしてくれます。したがって、防犯設備士がいる専門の会社に依頼するのがおすすめです。

また、設置経験が豊富であることや、設置後のトラブルに対応してくれるアフターフォローが充実しているかどうかについても、専門の会社を選ぶ際に確認すると良いでしょう。

おすすめのサービス

4-4.おすすめのサービス

防犯カメラは取り付けたいけれど、ご自身で購入することに迷っている方は、防犯カメラをレンタルすることも可能です。

くらしのセゾン家庭用防犯カメラレンタルなら、初期費用を安く抑えられ、レンタル料も税込み価格で月々1台4,840円と、高品質なカメラを低コストでレンタルできます。レンタル期間中は機器の機械的故障や消耗品の交換が保証対象であることも嬉しいポイントです。

家庭用防犯カメラの詳細はこちら

防犯カメラを設置する際に注意したいこと

防犯カメラを設置するにあたり、注意すべきポイントについて説明します。

自治体のガイドラインを確認する

自治体によっては、防犯カメラを設置する際のガイドラインが作成されています。

ガイドラインに従う必要がある防犯カメラは、基本的には商業施設や公園など、不特定多数の方が往来する場所に設置するものです。自宅の庭先やベランダなど、自宅の敷地内が撮影範囲のカメラであれば対象ではありません。しかし、自宅前の道路やマンションの駐車場など、不特定多数の方が撮影される場所に取り付ける場合は、ガイドラインに沿って防犯カメラを設置しましょう。

撮影範囲を確認する

5-2.撮影範囲を確認する

あくまでも犯罪を防止するために設置するカメラなので、他者のプライベートな空間が撮影されないよう、撮影範囲に配慮しなければなりません。また、設置の際は近隣住民に事前に知らせておくと、トラブルのリスクも軽減するでしょう。

死角を作らない

せっかくの防犯カメラも撮影範囲に死角が生まれてしまうと、防犯効果が薄れてしまいます。自宅の敷地が広い場合は複数の防犯カメラを設置したり、死角ができないよう広範囲を撮影したりするのも手です。設置場所やカメラの向きは事前にしっかりと検討しておきましょう。

防犯カメラの存在をアピールする

防犯カメラは、設置していることを周囲にアピールすることも大切です。防犯カメラを設置していることが一目で分かるよう、目立つ場所にステッカーやプレートを貼っておくと、犯人に対する警告になって防犯効果がアップします。

おわりに

家庭用防犯カメラは、設置費以外にも設置後の維持費がかかります。しかし、安く抑えるコツや補助金を上手に活用することで、コストを削減することも可能です。また、レンタルする方法もありますので、ご自身に合った方法で防犯対策をしてみてはいかがでしょうか。

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