クレジットカードの引き落としで残高不足となった場合には、利用制限を受ける以外にも数多くのリスクがあります。この記事では引き落としで残高不足になった際にすぐやるべきことや事前にできる対策について解説します。
口座の残高不足に気付いた時にすぐやるべきこと2つ
口座の残高不足に気づいた際は、取り急ぎ以下の2つを行いましょう。
- クレジットカード会社への連絡
- お金の準備・支払い
口座の残高不足でクレジットカードの引落ができなかったとしても、すぐに対処すれば大きな問題には発展しません。利用停止や信用情報に履歴が残るなどのトラブルが起こる前に対処しましょう。
クレジットカード会社への連絡
口座の残高不足に気づいた際は、すぐにクレジットカード会社へ連絡しましょう。連絡先はカード裏面や各社のホームページから確認できます。なお、クレジットカード会社へ連絡する際は、今後の支払方法も併せて相談しましょう。
お金の準備・支払い
クレジットカード会社へ残高不足の連絡をした後は、支払準備をしましょう。残高不足で遅延が発生した後の支払方法はクレジットカード会社により異なりますが、大きく分けて以下の3つです。
- 後日再度引き落としされる
- 振込用紙や納付書で支払う
- 引き落とし日当日の入金で対応できるケースもある
それぞれの支払方法について解説します。
後日再度引き落としされる
クレジットカード会社によっては、残高不足が発生した翌日や数日後に再度引き落とし日を設けているケースがあります。
後日、再度引き落としされる場合は、残高不足がまた発生しないように確実に入金しておきましょう。遅延損害金も合わせて引き落としされるケースが多いため、クレジットカードの代金に加えて遅延損害金分も入金する必要があります。
振込用紙や納付書で支払う
口座の残高不足が発生した後にクレジットカード会社から振込用紙・納付書が送られてくるケースがあります。振込用紙・納付書が送られてきた際は、コンビニ払いなど指定の方法で期日までに支払いましょう。
引き落とし日当日の入金で対応できるケースもある
クレジットカード会社によっては、引き落とし日当日に入金することで支払える会社もあります。例えば、午前中などに引き落としができなかった場合に、その日の午後などに再度引き落としされます。正確な引き落としタイミングは使用しているカード会社に確認しましょう。
しかし、残高不足を発生させずに確実に支払うのであれば、前日までに入金しておくのが最も安心です。どうしてもお金の準備が困難な方は、前日にオンラインキャッシングなどを利用して入金しておくことも検討しましょう。
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引き落とし時に残高不足だとどうなる？
残高不足でクレジットカードの引き落としがされない場合に起こることは、以下のとおりです。
- 支払遅延状態になり遅延損害金が発生する
- 遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
- 残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
- 支払遅延は信用情報に傷が付く
引き落としがされないと、これらのリスクが生じます。それぞれ詳しく解説します。
遅延状態になり遅延損害金が発生する
口座の残高不足によってクレジットカードの引き落としができない場合、支払遅延となり、残高不足の未払い分に対して年率15.0〜20.0%ほどの遅延損害金が発生します。本来の利用額に加えて遅延損害金を支払わなければならないため、余計な支出が増えてしまいます。
例えば、10万円の未払いを1ヵ月間した場合、利率が年20%とすると、遅延損害金は以下の計算式により約1,666円となります。
遅延損害金の利率はクレジットカード会社によって異なりますので、契約しているカードの約款や公式ホームページで必ず確認しておきましょう。
遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
支払遅延が長引くと利用停止・強制解約になる恐れがあります。
クレジットカードの引き落としができない場合、クレジットカード会社から電話やメール、はがきなどで残高不足の連絡が届きます。それでも引き落としができない場合は強制解約となる場合があります。こうなる前に、カード会社へ早めに連絡し、支払い方法について相談するのが賢明です。
残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
残高不足が発生してから支払うといった行為を複数回続けていると、クレジットカードの利用枠に制限がかかってしまう場合があります。これまで100万円の利用枠があったにもかかわらず、500,000円や300,000円に引き下げられる恐れがあります。利用枠を制限されてしまうと、一時的に発生する高額な支払いに対応できなくなってしまうため、口座の管理には注意が必要です。
支払遅延は信用情報に傷が付く
支払遅延が続くと、信用情報に延滞履歴が残る場合があります。延滞情報は最長5年間信用情報機関に保存され、その間、新たにローンの契約を行ったり、クレジットカード発行の審査に通らなくなってしまうことがあります。日本では個人の支払能力を判断するために、指定信用情報機関が信用情報を取りまとめ、加盟する各金融機関などと情報共有を行っているためです。
引き落としまでに時間がなくお金の工面をするのが難しい場合は、一時的にキャッシングを利用し、お金の工面ができたら返済するのも選択肢のひとつです。
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引き落とし時の残高不足を防ぐ5つの方法
残高不足を未然に防ぐために、以下の5つの方法を実践してみましょう。
- 引き落とし日を目に付くところにメモしておく
- 引き落とし口座と給料口座を一緒にする
- クレジットカードをひとつにまとめる
- リボ払いなどの定額払いを活用して引き落とし額を一定にしておく
- 引き落とし日がライフスタイルに合ったカードを選ぶ
引き落としの失敗を防ぐうえでなによりも大切なのは、そもそも残高不足を発生させないことなので、それぞれ詳しく解説します。
引き落とし日を目に付くところにメモしておく
引き落とし日を忘れないために、常に目に付くところに引き落とし日をメモしておくとよいです。例えば、カレンダーやスマホの待ち受けにしたり、、リマインダー設定をしたりする方法があります。常に目に付くところにメモしておけば、口座への入金忘れを避けられるでしょう。
引き落とし口座と給与口座を一緒にする
引き落とし口座と給与口座を一緒にするのも、残高不足を発生させないために有効な手段です。給与口座から引き落とされた後に現金を引き出せば、残高不足が発生しにくくなります。
引き落とし口座が給与口座と別の場合は、自分で引き落とし口座に振り込む必要があり、忘れた場合残高不足で支払遅延になる可能性が上がるのです。
振り込み忘れをなくすのはもちろん、手間を少なくするためにも、口座を統一しましょう。
クレジットカードを1枚にまとめる
クレジットカードを複数枚持っている方は、1枚のカードにまとめるのも有効な手段です。カードが複数あると、現在の合計利用額がわかりにくく、残高不足が発生しやすくなります。利用金額をすぐ把握できるようにするためにも、1枚にまとめましょう。普段のお金の使い方が把握しやすくなり、無駄遣いの防止にもつながるでしょう。
リボ払いなどの定額払いを活用して引き落とし額を一定にしておく
カードの使い過ぎで口座の残高不足が発生している方は、リボ払いなどの定額払いを活用して、引き落とし額を一定にしておくのもひとつの方法です。毎月の引き落とし額にばらつきがある場合、いくら口座にあればよいのか把握する手間がかかります。毎月の引き落としを定額にすれば、残高不足にならないために毎月いくら口座にあればよいかすぐわかるため、管理が楽になります。ただし、リボ払いを利用すると利用総額が把握しにくくなるため、カードを使い過ぎる傾向がありますので注意が必要です。
引き落とし日がライフスタイルに合ったカードを選ぶ
クレジットカードを選ぶ際には、引き落とし日がライフスタイルに合ったカードを選びましょう。例えば、給与の振込日よりも後にクレジットカードの引き落とし日が設定されているクレジットカードを選ぶと支払いが楽になります。
給与の振込が毎月25日にもかかわらず、クレジットカードの支払い日が毎月15日ではお金のやりくりに苦労してしまう可能性が高くなるでしょう。25日が給与の場合、26日〜月末や、月初に引き落としのカードを選べば、引き落とし日に口座残高が潤沢な場合が多く、残高不足の発生を防ぎやすくなります。
おわりに
クレジットカードの引き落としが残高不足でできなかった場合は、すぐにカード会社に連絡して、お金の準備と入金をしましょう。そのまま支払い遅延を続けていると、以下のようなリスクがあります。
- 支払遅延状態になり遅延損害金が発生する
- 遅延が長引くと利用停止・強制解約になる
- 残高不足の回数が多いと利用枠に制限がかかる
- 支払遅延は信用情報に傷が付く
クレジットカードが利用できないだけでなく、新たにローンの契約を行ったり、カードを作ったりする際の審査に通りにくくなるため、今後の生活に影響が出てしまうでしょう。今後、残高不足を発生させないためにも、引き落とし日をメモしたり、引き落とし口座と給与口座を統一したりなどすぐにできる対策から始めましょう。
※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。
