最近日本でも増えてきている出産方法に、無痛分娩があります。娘やお嫁さんなど身近な方が無痛分娩を選択することもあるでしょう。
しかしながら無痛分娩になじみがなく、よく理解できていない方も少なくありません。
そこで今回は、種類や費用、メリットなど、無痛分娩について詳しく解説していきます。しっかりと理解したうえで、正しい寄り添い方を考えてみてはいかがでしょうか。
無痛分娩とは？2種類の方法を解説
麻酔により陣痛の痛みを和らげながら出産するのが、無痛分娩です。欧米では主流にもなっている分娩方法であり、日本でも少しずつ普及しています。
無痛分娩関係学会・団体連絡協議会の調査によると、2022年現在、無痛分娩を行っている施設は全国に505あり、全分娩のうち8.6％が無痛分娩の出産でした。2017年の調査では全分娩のうち無痛分娩は6.1％でしたので、無痛分娩は増加傾向にあるといえるでしょう。
無痛分娩には自然無痛分娩と計画無痛分娩の2種類があります。それぞれどのような分娩方法なのか、確認していきましょう。
参照元：無痛分娩関係学会・団体連絡協議会「わが国の無痛分娩の実態について（2020年度医療施設（静態）調査の結果から）」
自然無痛分娩
陣痛が始まったタイミングで「硬膜外麻酔」もしくは「脊髄くも膜下鎮痛」を併用した硬膜外鎮痛法（CSEA）という局所麻酔により痛みを和らげるのが、自然無痛分娩です。硬膜外麻酔とは、脊髄の近くにある硬膜外腔に麻酔を入れる方法です。一方、脊髄くも膜下鎮痛は、細い注射針を使用して背骨と背骨の間からくも膜下腔に麻酔を注入します。両者とも、下半身だけに麻酔が効き、母子ともに安全性の高いことが特徴で、麻酔が効くタイミングや痛みの度合いを調整できます。
自然無痛分娩はお産のタイミングを赤ちゃんに任せるのが特徴で、麻酔で痛みを和らげて出産に臨みます。硬膜外麻酔では、細いチューブを背骨の中の硬膜外腔に挿入し麻酔薬を注入して下半身の痛みを和らげる方法を採用します。この麻酔方法は、帝王切開でも使われているものです。
いきむための痛みをあえて残すのでお産の間意識はあり、赤ちゃんを産む感覚や赤ちゃんが生まれる瞬間も分かります。分娩時の痛みが完全になくなるわけではないため、和痛分娩と呼ぶケースもあります。
計画無痛分娩
計画無痛分娩とは、前もって予定を決めておき、陣痛促進剤で陣痛を起こしてお産をする分娩方法のことです。誘発陣痛か自然陣痛かという点が自然無痛分娩との違いで、日本で行われている無痛分娩のほとんどは計画無痛分娩が採用されています。
計画的に出産予定日を決められるのが大きなメリットであり「すでに子どもがいて預ける日時を決めておきたい」「夫に立会出産をして欲しい」といったケースも安心です。
事前に予定日を医師と決めておき、前日もしくは当日に入院して陣痛促進剤を投与します。陣痛が始まり子宮口が4～5cmくらい開いた段階で麻酔を注入し、出産となります。分娩時から縫合中もずっと麻酔が効いているため、会陰切開の痛みもありません。
無痛分娩の費用相場はどのくらい？
無痛分娩にかかる費用相場はどのくらいか、気になるところです。費用は医療機関や地域によって大きく幅があり、経腟分娩とは別の費用が追加で必要です。10万円以上かかるケースもあります。
なお健康保険に加入していれば、国民健康保険や健康保険組合、全国健康保険協会より出産育児一時金として子ども1人につき最大50万円受け取れます。そのため、支給額を差し引いて出産費用を考えてみるのもおすすめです。
実際にかかる費用の一例を参考に、相場感を把握しておきましょう。
無痛分娩費用・東京にある病院の例
東京にある病院の例を見ていきましょう。順天堂大学病院の場合、分娩内容ごとの費用と差額ベッド代、外来診療、検査にかかる費用が出産費用となります。
| 分娩内容 | 費用 |
|---|---|
| 経腟分娩 | 約95万円 |
| 帝王切開分娩 | 約85万円 |
| 無痛分娩加算 | 15万円 |
| 新生児管理費（健常児の場合） | 1万4,070円／日 |
参照元：順天堂医院 産科「妊娠検診・分娩費用について」
これは大部屋（4人部屋）の場合の分娩費用になり、個室を希望する場合は部屋に応じた差額ベッド代が発生します。順天堂医院 産科は、個室になると3万6,360円／1日の差額費用が必要です。
無痛分娩を選択すると、経腟分娩の約95万円に15万円が加算され、費用は110万円となります。また、入院日数分の新生児管理費も考慮しなければなりません。
無痛分娩費用・神奈川にある病院の例
神奈川県にある愛育病院の分娩費用を見ていきましょう。愛育病院の場合、選択した分娩内容の費用に加え、差額ベッド代と診療や処置などにかかった費用の合計が出産費用となります。
| 分娩内容 | 費用 |
|---|---|
| 経腟分娩 | 63万円～ |
| 帝王切開分娩 | 76万円～ |
| オンデマンド無痛分娩 | 75万円～ |
| 計画分娩 | 67万円～ |
| 計画無痛分娩 | 75万円～ |
参照元：愛育病院「入院・出産に関する費用」
上記の額は大部屋（5～6人部屋）の場合の分娩費用となっており、個室や2人部屋、4人部屋を希望すると差額ベッド代が加算されます。個室の場合は日額2万円が差額料金です。
愛育病院の場合、自然無痛分娩（オンデマンド無痛分娩）と計画無痛分娩の両方に対応しており、どちらを選んでも基本の分娩費用は変わりません。陣痛促進剤で計画日に分娩を行う計画分娩にも対応しており、選択肢も広くなっています。
出産時に利用できる補助金
出産時に利用できる補助金は、以下のとおりです。
- 出産一時金
- 出産手当金
これらの補助金は無痛分娩だけでなく、自然分娩や帝王切開などすべての出産で利用できます。それぞれいくらもらえるのかを見ていきましょう。
出産育児一時金｜50万円
出産育児一時金は、出産した際に加入している公的医療保険制度から受け取れる制度です。妊娠4ヵ月以上で出産をした公的医療保険の被保険者および被扶養者が対象です。
出産育児一時金は、子ども1人につき最大50万円が受け取れます（令和5年4月1日以降）。双子の場合は、一時金は最大で100万円となります。
なお、出産育児一時金の支給方法は以下のとおりです。
- 直接支払制度：医療機関等が被保険者等の代わりに保険者へ請求し、被保険者等が出産育児一時金を直接受け取る方法
- 受取代理制度：被保険者が医療機関を代理人として一時金を受け取る制度
直接支払制度は、医療機関に直接支払われるため出産費用に充てられます。出産にかかった費用のほうが高い場合は、窓口にて差額を支払います。
参照元：出産育児一時金の支給額・支払方法について｜厚生労働省
出産手当金｜月額給与の約3分の2
出産手当金とは、出産のために仕事を休んだことで、収入が得られなくなった場合に支給される助成金です。対象者は健康保険の被保険者であり、自営業やフリーランスの方は対象となりません。
出産手当金が支給されるのは、出産日以前42日前から出産後56日目までに会社を休んだ場合です。なお、双子などの多胎妊娠は98日前からが対象となります。
一般的な例の計算式は以下のとおりです。
4～6月の3ヵ月間の給与平均額÷12＝標準報酬月額
標準報酬月額÷30日＝標準報酬日額
標準報酬日額×3分の2＝月額給与（1円未満四捨五入）
給与をもとに計算されるため、一人ひとり受け取れる金額が異なります。
参照元：厚生労働省「出産手当金」、日本年金機構「算定基礎届の記入・提出ガイドブック 令和6年度」
補助金があるとはいえ、無痛分娩では追加の麻酔費用がかかるため、自然分娩に比べると費用がかさみます。どうしても費用が足りないのであれば、金利や返済計画をしっかりと考えたうえでカードローンの利用を検討してみましょう。セゾンのカードローン「MONEY CARD GOLD」は、ゆとりのある利用枠が用意されており、200万円コースか300万円コースか選んで申請できるため、出産費用がかさんだ場合でも安心です。
無痛分娩の3つのメリット
無痛分娩には、以下のようなメリットが挙げられます。
- 分娩時の痛みが軽減され体力の消耗が少ない
- 産後の回復が早くなる
- 痛みによるパニックなどのトラブルが少ない
順番に見ていきましょう。
分娩時の痛みが軽減され体力の消耗が少ない
無痛分娩の大きなメリットは、陣痛や分娩時の痛みが軽減される点です。個人差はありますが、自然分娩の2～3割程度の痛みを軽減できるとされています。痛みが少ない分、身体への負担も少なくなるため、痛みに弱い方にとっては大きなメリットです。
麻酔をしていても意識はあるため、赤ちゃんが生まれてすぐに抱っこすることが可能です。縫合が必要な場合でも、すでに麻酔しているため痛みを感じません。
産後の回復が早くなる
分娩時の体力の消耗や精神的な苦痛が少ない分、産後の回復が早くなるのもメリットです。
出産後は慣れない赤ちゃんのお世話が始まるため、休んでばかりもいられません。しかし、お産で体力が尽きてしまうと、赤ちゃんのお世話がままならない恐れがあります。
産後の回復が早いほど、新生児期の赤ちゃんとしっかり関われるでしょう。体力を温存できるのは、無痛分娩の大きなポイントです。高齢出産で体力に不安がある方やすでに子どもがいてゆっくりできない方にとって、大きなメリットとなります。
痛みによるパニックなどのトラブルが少ない
痛みが軽減されることで、分娩時にパニックになる可能性が減ります。陣痛の痛みから恐怖感がつのる、不安に襲われるなどのストレスがかかると、お産がスムーズに進まないうえ、赤ちゃんにも悪影響を及ぼす恐れがあります。
痛みへの不安が解消されてリラックスできたり、ポジティブな気持ちで出産に臨める点は、大きなメリットといえるでしょう。
万が一赤ちゃんの状態が悪化し緊急帝王切開となった場合でも、新たに麻酔をする必要がなく、スムーズに緊急手術に進めます。一刻を争う事態に麻酔の準備が必要ないため、安心材料のひとつになるでしょう。
無痛分娩の3つの注意点
メリットばかりに思える無痛分娩には、実は注意すべきポイントがあります。
- 分娩時間が長くなりやすい
- 吸引分娩が必要になるケースがある
- 無痛分娩に対応できる病院が限られている
注意点は、自然分娩とくらべて費用がかかるだけではありません。これから無痛分娩を選択しようとしている方は、あらかじめ理解しておきましょう。
分娩時間が長くなりやすい
計画無痛分娩の場合、陣痛を誘導するところからスタートするため、分娩時間が長くなりやすい傾向にあります。初産婦で12～16時間、経産婦で5～8時間程度が目安です。
また、妊婦さんによっては麻酔薬の影響で感覚や筋力が低下しお産がなかなか進まない場合もあるでしょう。陣痛促進剤の投与など医療行為が必要になるケースも少なくありません。
吸引分娩が必要になるケースがある
麻酔の影響により最後の力みが足りない場合には赤ちゃんが出てこれず、吸引分娩や鉗子分娩といった、機械を用いたお産になるケースも少なくありません。
吸引機や鉗子は、赤ちゃんの頭を傷付けてしまうリスクもあります。会陰切開や会陰裂傷の傷が大きくなる、出血が多くなるといった母体への影響も考えられるでしょう。
無痛分娩に対応できる病院が限られている
無痛分娩に対応している病院は限られており、どの産院でも無痛分娩ができるわけではありません。無痛分娩を選択したくても近くに対応している産院がない可能性があるのはデメリットでしょう。
母子の健康や命を守ることに加え、麻酔管理を行わなくてはならないため、無痛分娩の導入は大変です。これが日本で無痛分娩が普及しない原因でもあるでしょう。
身近な方が無痛分娩を選んだときにできる3つのサポート
娘やお嫁さんなど、身近な方が無痛分娩を選択した場合に、どんなサポートができるのでしょうか。こちらでは、具体的な支援方法について紹介します。
- 出産する方の希望を優先する
- 出産祝いを渡す
- 無痛分娩のお金事情について調べておく
順番に見ていきましょう。
出産する方の希望を優先する
無痛分娩を希望しているにもかかわらず、親や義両親に反対された方もいるようです。出産時に麻酔を使うとなると「本当に大丈夫なの？」と不安を感じる方もいるかもしれません。
実際に、無痛分娩で母体が死亡する、後遺症が残るなどの事故が起きたため、マイナスの印象が広がった過去もありました。しかし、これは適切な分娩管理が行われていなかったために発生したもので、技術や経験豊富な病院であれば問題ないケースがほとんどです。
重要なのは、出産する本人の希望を優先することです。出産を控えた女性はさまざまな不安を抱えています。意見や価値観を頭から否定するのではなく、無痛分娩について正確に理解して、本人の意思を尊重してあげる姿勢が大切です。
出産祝いを渡す
ただでさえ何かと出費の多いお産ですが、無痛分娩を選択すると費用がさらに高くなります。出産後子育てしていくことも踏まえ、物入りになるケースも多いでしょう。
出産祝いを渡し、金銭面でサポートするのもひとつの方法です。子どもへの出産祝いは生後1週間～1ヵ月の間に渡すのが目安とされています。しかし、家庭によっては出産準備金として出産前にお祝いを渡すケースもあるようです。
出産祝いの金額の目安は、贈る相手との関係性によって以下のように異なります。
- 子：3～10万円
- 兄弟姉妹：1～3万円
- 親族：1～3万円
参照元：ギフトコンシェルジュ「出産祝いはいつ渡す？ 相場・金額や渡し方、訪問までのマナー一覧」
また、現金でなくベビー服やおもちゃなどの物品で贈るケースがあります。
急な出費でまとまった額が手元にない場合は、カードローンに頼るのもひとつの方法です。セゾンのカードローン「MONEY CARD GOLD（マネーカードゴールド）」は、カードが手元にあれば最短数十秒で本人名義の金融機関口座に振り込みされるため、急に費用が必要になった際にも安心です。
無痛分娩について調べておく
「金銭面のサポートは難しい……」という場合でも、無痛分娩についての情報を調べておくことはできるでしょう。
例えば、出産費用は保険対象外ですが、無痛分娩費用を含む一連の出産費用が医療費控除の対象であることは意外と知られていません。病院に急いで行く際に使ったタクシー代などが対象になるケースもあるため、出産に関わるレシートや領収書はすべて保管しておくのがベストでしょう。
他にも、以下の出産に関する制度が設けられています。
- 出産一時金：健康保険に加入していると受け取れる
- 出産手当金や傷病手当：まとまった期間働けない場合に受け取れる
こうした制度は申請しないと受け取れないケースもあり、知っていなければ損をする可能性もあります。情報を伝えてあげることも、サポートの一環になるでしょう。
おわりに
出産といえば痛みが伴うのが当たり前でしたが、現在は痛みのない出産を選択できる時代へと変化しています。
陣痛の痛みが軽減されるという点はもちろん、産後の回復が早く、リラックスして出産を迎えられるメリットも大きいでしょう。頭から否定するのではなく、まずはリスクを含め無痛分娩についてきちんと理解したうえで、出産する本人の気持ちに寄り添う姿勢が大切です。
※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。
