車両保険とは、車で事故やトラブルが起きた場合に、ご自身の車の損害を補償するための保険です。しかし「一般型と限定型の違いは？」「金額はいくらにしたら良い？」など、疑問を抱いている方も少なくないでしょう。
そこで今回は、車両保険について詳しく解説します。車両保険の金額の目安や、車両保険を付帯する際の注意点など、まとめて確認していきましょう。
車両保険とはどういう保険？
車両保険について詳しい内容が分からない方もいるのではないでしょうか。ここでは、車両保険の基本的な内容と、保険の種類についてそれぞれ解説していきます。
車両保険の概要
車両保険とは、ご自身が契約している車が損害を受けた場合に、その車の損害を補償することを目的としています。保険金が支払われる対象は、車同士の衝突や接触などの事故だけではありません。車両保険の種類にもよりますが、盗難やいたずら、当て逃げなどの修理費用や、火災などで全損になった場合に負担する買い替え費用なども含まれている場合もあります。
なお、車両保険は自動車保険の一部であるため、単独で加入はできません。
車両保険の種類
車両保険には、一般型と限定型（エコノミー型）の2種類があります。ここでは、一般型と限定型それぞれの特徴を確認していきましょう。
一般型とは？
一般型は、ほとんどの車両事故を対象にしている、補償の範囲が広い車両保険です。一般型の主な補償の範囲を以下にまとめました。
| 一般型の主な補償の範囲 | |
|---|---|
| 1 | 火災、爆発、盗難、洪水、高潮、台風 |
| 2 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が確認された場合 |
| 3 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が不明の場合 （※当て逃げなど） |
| 4 | 車以外の物との衝突や接触など （※電柱やブロック屏にご自身でぶつけた場合など） |
| 5 | 落書きや窓ガラスの破損 |
| 6 | 駐車中の車両損害の場合 （※相手が不明で、何者かにぶつけられた場合など） |
| 7 | いたずら |
一般型の車両保険は、車両事故がメインですが、車以外の物と衝突した場合や相手が不明の当て逃げなども補償されます。
限定型（エコノミー型）とは？
限定型は、一般型よりも補償範囲が限定された車両保険です。主な補償の範囲は以下のとおりです。
| 限定型の主な補償の範囲 | |
|---|---|
| 1 | 火災、爆発、盗難、洪水、高潮、台風 |
| 2 | 原付自転車を含む他の車との衝突や接触で、相手の車とその運転者や所有者が確認された場合 |
| 3 | 落書きや窓ガラスの破損 |
| 4 | いたずら |
限定型は、一般型よりも補償範囲を狭めることで、保険料を節約できる点が特徴です。一部の限定型車両保険では、台風や竜巻などの自然災害によるもの、盗難なども補償対象となっている場合もあります。
ただし、車両保険の補償範囲は保険会社によっても異なるので、必ず見積もり時や加入前に詳細を確認しておきましょう。
車両保険の金額は？3つの決め方を解説
車両保険金額は、保険会社から支払われる保険金の支払限度額のことです。できるだけ車両保険金額を高く設定したいものですが、自由に設定できるものではありません。
車両保険金額を決める際は、車の経過年数・月々の保険料負担金額から考えるのが一般的です。ここからは、車両保険の金額の決め方について詳しく見ていきましょう。
自動車の価値は年々下がっていくため、それに応じて車両保険金額を調整する必要があります。車の型式や年式（初度登録年月）などから、車の経過年数を判断することで、選べる保険金額も変わってくるのが一般的です。
補償範囲は、車両の本体価格と付属品などのオプションの合計金額を目安に決定されます。要するに、車両保険金額は契約した際に車が市場で販売されている価格=時価によって決まるということです。ただし、新車と中古車でも計算方法や相場も異なるので、それぞれ見ていきましょう。
新車を購入した場合
購入から1年未満の新車の場合は、購入時に支払った金額が設定金額が基本です。新車の場合の、車両保険金額の計算方法は以下のとおりです。
＜新車の車両保険金額の計算式＞
車両の本体価格+付属品+消費税=新車の車両保険金額
一例として、ホンダ「フリード」を購入した際の車両保険を計算してみましょう。
車両保険金額 = 304万7,000円（車両の本体価格） + 32万100円（付属品） + 33万6,710円（消費税） = 370万3,810円
※「FREED e:HEV AIR EX（FF/6人乗り）」の購入を想定
※付属としてカーナビ「LXM-247VFLi」の購入を想定
上記の計算方法の付属品については、車に定着されているものと装備されているものに分けられます。新車の付属品の例を以下の表にまとめました。
＜車に定着されている付属品＞
- エアコン
- カーステレオ
- ドアバイザー（サイドバイザー）
- カーナビゲーションシステム
- ETC車載器 など
＜車に装備されている付属品＞
- 標準工具
- フロアマット
- スペアタイヤ など
付属品の価格には、設置する際の料金や、取り付けにかかった作業料金などは含まれません。また、上記の付属品の中でも、法令に違反するものや、自動車税・保険料なども対象外です。
参照元：ホンダ「フリード 一覧」
ホンダ「Honda 純正カーナビゲーション＆オーディオ」
新車購入から数年経った場合
購入から1年以上経過すると、新車には該当しません。自動車は時間の経過とともに劣化していくため、時価相当額が下がり、設定できる車両保険金額が低くなっていきます。目安としては、購入から1年経過すると、約1割程度減価償却されるのが一般的です。
車両保険金額は、満期になると次年度の保険料の見積もりが送られてくるので、参考にすると良いでしょう。または、中古車サイトで同レベルの車の販売価格を参考にするのもひとつの方法です。
中古車を購入した場合
購入した車が中古車の場合は、新車購入から数年経った場合の自動車と同じ考え方です。しかし、実際の購入価格と比べて大きく乖離している場合は、詳細を確認する必要があります。
売買契約書などで売買価格を確認することもできますが、最終的には保険会社に問い合わせをしたのちに、車両保険の金額を吟味しましょう。
車両保険の保険料を抑える2つの方法
車両保険の保険料を抑えるには、主に以下2つの方法があります。
- 車両保険の範囲を限定型（エコノミー型）にする
- 免責金額を高めに設定する
「できるだけ車両保険を安くしたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
車両保険の範囲を限定型（エコノミー型）にする
限定型（エコノミー型）は、保険会社により「車対車限定A特約」や「エコノミータイプ」などの商品名で販売されていることもありますが、補償範囲が限定されているため、一般型よりも保険料が安い傾向にあります。例として以下の条件でシミュレーションを行い、保険料の違いを確認してみましょう。
- 車種：ホンダ「フリード」
- 等級：6S等級
- 年齢：30代
- 免許証の色：ゴールド
- 年間走行距離：3,000km以下
| 車両保険の範囲 | 保険料（年額） |
|---|---|
| 一般型 | 86,620円 |
| 限定型（エコノミー型） | 32,600円 |
具体的な金額は保険会社や契約条件によって変動しますが、上記の場合だと保険料を約5万円抑えられます。
ただし、限定型では補償されない場合（単独事故や当て逃げ等）も多いため、万が一の際に十分な補償を受けられない可能性がある点に注意しましょう。
免責金額を高めに設定する
免責金額とは、車両保険を使用する場合に自己負担する金額です。例えば、免責金額を5万円に設定すると、事故による修理費用のうち最初の5万円は自己負担となり、それを超える部分のみが保険で補償されます。
免責金額が低いほど、万が一の際の自己負担は少なくなりますが、その分保険料は高くなります。反対に、免責金額が高いと自己負担は増えますが、保険料は安くなる仕組みです。
万が一の際のリスクは大きくなりますが、それでも保険料を抑えたい場合や、普段から安全運転を心がけている方は免責金額を高めに設定してもよいでしょう。ただし、事故時の自己負担額が大きくなるため、予想外の出費に備える必要があります。
車両保険を付帯する際の注意点
車両保険を付帯する際には、いくつか注意すべき点があります。ここからは、それぞれの注意点について詳しく解説していきます。
どんな自動車でも車両保険をつけられるわけではない
車の種類や保険会社によっては、車両保険に加入できないケースもあります。例えば、初度登録年月から15～20年経過している場合は、車両保険を断られる可能性が高いです。特に古い車の場合は、時価額を決めることが難しいだけでなく、車両保険では修理代を補償しきれないかもしれません。
また、そもそも事故発生率が高い車は要注意です。車の型式ごと事故実績が1～17のクラスに分類されており、数字が大きいほど保険金支払いのリスクが高いと判断されます。高級外車やスポーツカーなどに多く見られる特徴です。
免責金額を高くしすぎると自己負担が大きくなる
車両保険の費用を抑えようと免責金額を高くすると保険料は安くなりますが、いざ事故が起きたさいの自己負担額が大きくなるため注意が必要です。免責金額は、車の修理などが発生した場合に、あらかじめ設定していた金額はご自身が支払うことになるため、バランスが大切になります。ただし事故の種類によっては、免責分を自己負担しなくて良いケースもあるので、車両保険を契約する際に必ず確認しておきましょう。
保険会社によって補償内容などが異なる
保険会社によって、車両保険の補償内容や保険料は異なります。特に、事故の補償範囲に関しては条件が細かく設定されている場合が多く、保険金が支払われるケースと支払われないケースがあるので要注意です。
また、自損事故だけでなく、台風・洪水・高潮などの天災が補償に含まれることもあります。例えば水災の場合は、集中豪雨で車が浸水・水没した場合も補償になることもあるので、車庫に心配がある場合は確認しておくと安心です。
このように補償内容は保険会社によって差があるので、車両保険を契約する際には、1社だけでなく複数の保険会社で見積もりを取ると良いでしょう。
車両保険を使うと3等級ダウンすることもある
万が一事故を起こし車両保険を使った場合、等級が3等級ダウンする可能性があります。さらに、火災や水没、飛び石や盗難などの場合でも、等級が1等級ダウンするのが一般的です。一度下がってしまった等級は、元に戻すまでに1等級ごとに1年間かかり、その年数は事故有等級になる場合もあります。事故有等級になった場合は、割引率は下がりますが、保険料の金額に大きな差がつくのが特徴です。
そのため、自動車によっては受け取れる保険金が少なく、等級ダウンによって次年度の保険料が高くなることも考えられます。車両保険を利用する場合は、翌年以降の保険料も確認することが大切です。車両保険を契約する際には、実際に車両保険を使用した場合の保険料も考慮した上で選ぶようにしましょう。
おわりに
車両保険は、車の事故やトラブルが起きた際に、ご自身が契約している車の損害に対して補償するための保険です。車両保険には、補償範囲が広い一般型と補償範囲を狭くした限定型の2種類があり、補償内容によって保険料も異なってきます。
車両保険金額は、車本体の金額に付属品を合わせた合計金額を目安に計算されるのが一般的です。ただし、新車の場合と比較すると、購入から1年以上経過した車や中古車では保険金額の考え方が異なります。
また、車両保険を選ぶ際は、保険料と補償内容のバランスも重要です。保険会社によっても内容が異なるので、複数の保険会社で見積もりを依頼し、最適な車両保険を選択しましょう。
※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。
