世の中にはさまざまな保険があります。結婚や転職、退職など人生のターニングポイントでどの保険に加入しようかと検討する方もいるでしょう。ただし、種類が多すぎてどんな保険に加入したら良いのか、そもそも保険は必要なのか疑問に感じるはずです。
そこで今回は、保険の加入や見直しを考えている方に向けて、最低限入っておくべき保険について、保険の選び方、おすすめの保険代理店などを紹介します。
１．そもそも保険は必要？それとも不要？
まずは保険とはどういうものか、本当に必要なのかを考えていきましょう。また、生命保険への加入を検討した方が良い方の特徴についても紹介します。
1-1.生命保険とは
生命保険とは、自身や家族の生活を守るために保険料を負担することで、ケガや入院などの万が一の際に保険金や給付金を支払うことを約束したものです。相互扶助という助け合いの仕組みで作られており、多くの方がお金を少しずつ出し合うことで、必要なときに必要な保障を受けられます。
生命保険と聞くと、亡くなった際に受け取る保険と感じる方もいるかもしれません。実際には、入院に備えた保険や死亡に備えた保険、教育資金に備えた保険など、各種保険の総称です。では具体的にはどのような保険があるのでしょうか。以下のとおりです。
- 死亡保険
- 医療保険
- がん保険
- 学資保険
- 収入保障保険
1-2.生命保険は必要なの？
日本には国民皆保険制度があり、安い医療費で高度な医療を受けられるよう保健医療体制があります。また、仕事中のケガや死亡した場合には労災保険からの補償があり、18歳未満の子どもがいる家庭の世帯主が亡くなった場合には公的年金から遺族基礎年金が支払われます。
こういった公的保障で守られているのであれば、わざわざ保険に加入する必要性はないと感じる方もいるでしょう。ただし、こういった公的保障は必要最低限のため、実際には足りないケースもあります。足りない保障を保険で賄うと考えると良いでしょう。
1-3.生命保険を検討した方が良い方とは？
生命保険を検討した方が良いのはどういった方なのでしょうか。預貯金や投資資金などで多額の資産を持っていない方、入院した際に自身で治療費や当面の生活費を用意できない可能性がある方は、保険に加入して備えておくことがおすすめです。
また、まとまった財産がない場合、万が一のときに残された子どもが生活に困らないために、そして進学できるように教育費として保険金を用意するという考えもあるでしょう。つまり、公的保障と預貯金などの財産で工面できそうな方は、必ずしも保険に加入する必要はありません。
２．最低限入っておくべき保険とは？
財産があれば保険に加入しなくても良いといっても、まとまった資金を保険用に用意しておくことはなかなか難しいでしょう。また「不安だから」とあれこれ保険に加入していては、家計と保険料のバランスが崩れて日々の生活が苦しくなることも。
ここでは、最低限入っておくべき保険を見ていきましょう。子育て世代だけでなく、50代や60代でも考え方は同じであるため、ぜひ参考にしてみてください。
2-1.死亡に備える「死亡保険」
死亡保険は、被保険者が亡くなった際に保険金が支払われる保険のことです。被保険者とは、保険がかけられている方のこと。被保険者に家族がいる場合、死亡保険に加入することで、被保険者に万が一のことがあっても当面の生活費に困らないというメリットがあります。
ただし家族がいても、残された家族が自力で生活費を賄える場合は、必ずしも死亡保険に加入する必要はありません。
次に被保険者が独身の場合、亡くなった際の葬儀代として用意しておく方も。人によっては「死亡保険はいらない」と考える方もいます。つまり、生命保険の中でも死亡保険は、結婚してから加入を考えるケースが多い保険といえるでしょう。結婚や離婚をした場合には死亡保険の見直しをおすすめします。
2-2.病気に備える「医療保険」
医療保険は、被保険者がケガや病気で入院・通院した際に保険金を受け取れる保険です。公的医療保険で医療費の負担は軽減されますが、入院した際の差額ベッド代や食事代は実費となります。また、長期の通院が必要になると交通費がかかったり、仕事を休んで給与が減ったりするリスクがあるでしょう。
医療保険に加入しておけば、そういった場合に足りない費用を埋めることができます。働き世代や子育て世代は扶養する家族がいることもあるため、充実した保障が必要です。子どもが独立したりご自身が定年退職したりする年代の医療保険は、貯蓄などが充分にあれば最低限の保障でも良いでしょう。
ただし、高齢になればなるほど病気のリスクは高まるため「女性疾病の際に手厚い保障がある医療保険にする」など保障内容で保険を選ぶのもおすすめです。
2-3.がんに備える「がん保険」
がん保険はその名のとおり、がんに特化した保険です。契約内容によって違いはありますが、一般的には、被保険者ががんと診断されたり治療を受けたりした場合に保険金を受け取れます。
国立研究開発法人国立がん研究センターの2019年最新がん統計によると、生涯でがんに罹患する確率は男性で65.5％、女性で51.2％です。年齢が上がるほど罹患する可能性が高まり、治療に長期間を要することも。その分治療費もかかります。
また、がんは早期発見で治療できる病気になりつつありますが、抗がん剤治療などの期間中は体調を崩しやすく仕事ができない可能性もあるでしょう。がん保険に加入しておけば、働けない期間の生活費の補てんに保険金を使うことができます。
2-4.災害に備える「火災保険」
火災保険とは火災や落雷などによって、建物や建物の中にある家具などに損害が出た場合に補償する保険です。火災保険という名前のため、火災の場合にしか使えないと考える方がいますが、実際には台風による風災や大雪による雪災、落雷による損害、家財の補償を付けた場合は家財の損害にも対応します。
建物や家具など損害は大きな金額になりやすいため、火災保険に加入しておくと安心でしょう。
３．余裕があれば入っておきたい保険
最低限入っておくべき保険に加入したものの「それだけでは不安である」、「家計に余裕があるため他の保険を検討したい」という方もいるでしょう。ここでは、余裕があれば入っておきたい保険について見ていきます。
3-1.働けないことに備えるなら「就業不能保険」
病気やケガで働けない場合、会社員や公務員であれば健康保険から傷病手当が支払われます。しかし、長期間働けない場合や扶養する家族がいる場合、生活費や教育費などが多くかかり手当金だけでは足りない可能性があるでしょう。
そういった場合に備える保険が就業不能保険。傷病手当がない自営業の方にもおすすめです。
3-2.介護に備えるなら「介護保険」
介護保険は、介護が必要になった際に条件に応じて保険金を受け取れる保険です。公的保険で介護保険もありますが、40歳未満の方が要介護になったとしても公的介護保険は利用できません。40歳以上の方で、加齢に伴う疾病のため介護が必要になった方が対象になっているためです。
また治療期間に終わりがある病気やケガとは違って、介護は長期にわたる可能性があります。介護費用の不足部分や生活費などを貯蓄で賄うのは、限界があるでしょう。将来の介護に不安がある方におすすめの保険です。
3-3.老後に備えるなら「個人年金保険」
日本には年金制度がありますが、加入期間や年収などに応じて受け取れる年金額は違います。そのため、受け取る年金だけでは生活費が賄えないケースも。
そこで利用できる個人年金保険とは、老後の生活資金の準備のために行う貯蓄タイプの保険です。契約時に年金受取時期や期間を決め保険料を支払います。満期を迎えれば、事前に決めた期間に応じて年金を受け取れるという仕組み。
ただし、個人年金保険の商品内容によっては運用の変動が大きく、元本割れを起こす場合もあるため注意が必要です。
3-4.自動車をお持ちなら「自動車保険」
自動車を持っている方であれば、自動車保険も検討しましょう。自動車保険には法的に義務付けられている自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）と任意で加入する任意保険があります。自賠責保険は必要最低限の補償のため、その不足部分を補うために任意保険に加入することが一般的です。
相手方への補償はもちろん、ご自身への補償を厚くしたい方は任意保険を検討しましょう。
3-5.自転車に乗るなら「自転車保険」
自転車に乗る方は自転車保険に加入する必要があるかもしれません。自転車の事故による高額な損害賠償請求が起きており、多くの自治体で自転車保険への加入が義務化されているためです。自転車保険には、被害者の保護と加害者の経済的負担を減らすための役割があります。
3-6.ペットを飼っているなら「ペット保険」
ペットを飼っている方はペット保険を検討しましょう。人間には健康保険がありますが、ペットにはありません。そのため、病気やケガなどで治療を受けると高額な治療費を請求される可能性が高いのです。
ペット保険に加入しておけば、保険の内容によりますが「治療費の70％を補償する」など、治療費の一部を負担してくれます。
3-7.旅行に行く際は「旅行傷害保険」
旅行傷害保険とは、旅行先でケガや入院などのトラブルが起きた際に補償してくれる保険です。海外では日本の健康保険が使えず高額な治療費を請求されます。
例えば、海外で車の事故に遭い頭部を強く打ち入院したとしましょう。入院が20日以上で医師と看護師が付き添ってストレッチャー搬送で日本に帰国。このケースでは、約750万円かかるのです。こういった事例に備えるために、旅行傷害保険をおすすめします。
４．保険の選び方について
ここからは、保険の選び方について見ていきましょう。
4-1.加入の目的を考える
保険を選ぶ際は、どんな目的で保険に加入しようとしているのかを最初に考えてください。なんとなく必要かもしれないという曖昧な判断のもと保険選びをすると、決められないだけではなく不要な保険に加入してしまう可能性があるためです。
今後の人生設計であるライフプランを考えたり、自身の生活の中で守りたいことをイメージしたりして、保険に加入する目的を考えると良いでしょう。
4-2.保障内容で考える
同じ医療保険でも保険会社によって保障内容が違います。これは他の保険にもいえるため、保険選びをする際は複数の保険会社に見積もりを依頼し、どんな保障内容なのかをしっかりチェックしましょう。
また、家族の有無や年代によっても必要な保障内容が違うため、定期的に見直したり保険の専門家に相談したりするのもおすすめです。
4-3.保険期間を考える
保険は保障してくれる期間が決まっており、契約している一定期間だけ保障する「定期型」、一生涯保障してくれる「終身型」があります。定期型は保障が必要な期間だけ加入可能。けれども更新のたびに保険料が上がる傾向があります。
終身型は加入すれば保険料は一定で一生涯保障してくれますが、同じ条件の定期型と比べると保険料が高額に。ある程度の貯蓄があり、もし自身に何かあっても家族が困らないのであれば、定期型を選んでも良いでしょう。
このように、自身に合った保険期間を考えてみてください。
4-4.保険料で考える
保険商品によって保障内容が違うことと同じで、商品や保険会社によって保険料も異なります。また、保障内容を充実させるとその分保険料も高額になるでしょう。万が一に備えることは大切ですが、備えすぎて日々の生活が苦しくなっては意味がありません。
家計の状況を把握して家計に負担の掛からない金額の保険選びをしましょう。
５．おすすめのアドバイスサービスと保険代理店
最低限入っておくべき保険や選び方を理解したとしても、世の中には数多くの保険があります。その中から自身に合った保険を見つけるのは至難の業。そこでおすすめなのが、保険代理店への相談です。
保険代理店では、数多くの保険商品を取り扱っているためいろいろな商品を比較できます。また、保険の専門的知識を持ったスタッフが丁寧に対応してくれるため、自身に最適のプランを見つけられるでしょう。
ここでは、おすすめのアドバイスサービスと保険代理店を紹介します。
5-1.オンラインFPショップ「セゾンのマネナビ」
お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談して保険を検討したいという方には、オンラインFPショップ「セゾンのマネナビ」がおすすめです。
資産形成や老後資金の悩みなど、幅広いお金の悩みについて相談が可能です。何度でも無料で相談でき、相談内容に応じて、その分野に強いファイナンシャルプランナーの指名もできます。
自身の家計の状況を客観的に確認してもらうこともできるので、まずは気軽に問い合わせてみてはいかがでしょうか。
5-2.保険＠SAISON CARD
WEBサイトから自宅で比較検討したい方におすすめなのが、保険＠SAISON CARDです。自動車保険や自転車保険、生命保険、医療保険、火災保険、旅行保険、ペット保険などさまざまな保険の取り扱いがあります。
取扱保険会社も多数あるため、自身の目的に合った保険を見つけられるでしょう。興味のある方は下記よりご覧ください。
5-3.MONEYDOCTOR
MONEY DOCTORに在籍するスタッフは全員がFPです。また、保険の見直しに限らずお金に関する相談は無料。「相談したい」と思ったら、最短で翌日相談することも可能です。直営店舗であれば、当日の相談もできます。FPが自宅へ訪問する訪問相談はもちろん、オンラインでの相談も可。
2022年11月現在の取扱保険会社数は33社、生命保険や損害保険など幅広い商品を取り扱っています。
5-4.ほけんの窓口
取扱保険会社は40社以上で保険商品の種類も多く、ネット型保険や通販型自動車保険の取り扱いもしています。何度相談しても無料です。またライフプランを作成した上で、客観的な保険選びをするため、自身に合った保険を見つけやすいでしょう。
5-5.ほけんのぜんぶ
多彩な専門性を持ったFPが、保険の相談にのってくれます。取扱保険会社は40社以上、相談料は無料です。相談については24時間365日受け付けており、対面での面談やWEB面談もできます。幅広い年代の相談に、柔軟に対応できると評判です。
おわりに
万が一に備えた保険は、日常生活を円滑に進めたり家族に安心感を与えたりします。ただし、選び方を間違ってしまうと、充分な保障を受けられないなどの不利益を被る可能性があるでしょう。
また、不必要な保険に加入してしまうケースもあります。最適な保険に加入できるように、保険の選び方に注意して保険やお金の専門家に相談すると良いでしょう。
