人生の中でも、大きなイベントである結婚。結婚式や、結婚生活を考えると期待で胸がふくらむ方も多いのではないでしょうか。しかし、結婚には大きな費用がかかるのが現実です。
両親からの援助も期待できますが、結婚が決まったら貯蓄を始めていきましょう。
そこで、このコラムでは結婚に必要な貯金額や結婚資金の貯め方などについて解説していきます。これから結婚を考えている方、ご家族の方は、ぜひ参考にしてみてください。
結婚前と結婚後に必要な費用
地域や結婚式の方法によって金額は前後しますが、ゼクシィの調査によると、婚約〜新婚旅行までの費用の平均は461.8万円かかるという結果が出ました。さらに、結納を実施すると500万円を超えます。また、結婚にかかる費用は結婚前と結婚後で金額が大きく異なるものです。それぞれにかかる費用を詳しく見ていきましょう。
結婚
プロポーズをしてから結婚式までの費用は、およそ170万円です。詳細は以下のとおりです。
【結婚前にかかる費用の相場】
| 結納式 | 約100万円 |
| 顔合わせ食事会 | 約5万円 |
| 婚約指輪・結婚指輪 | 約65万円 |
| 合計 | 約170万円 |
上記は男性側の費用の相場です。結納をした場合、女性は結納返しの費用がかかります。結納返しには、結納金の１割程度の金額を目安にすると良いでしょう。
しかし、近年では結納をしなかったり、簡単にすませたりするカップルも増えています。また、結納の代わりに両家の顔合わせ食事会のみで済ませる方も多くなっています。食事会であれば相場は５万円程度なので、大幅に費用が下がると考えて良いでしょう。
結婚時
結婚式〜新生活にかかる費用はおよそ450万円です。詳細を見てみましょう。
【結婚後にかかる費用の相場】
| 結婚式・披露宴費用 | 約300万円 |
| 新婚旅行代 | 約50万円 |
| 新居の初期費用・家具家電の購入費用 | 約100万円 |
| 合計 | 約450万円 |
結婚式の費用は、地域や式の規模によって異なるので、平均値として参考にしてみてください。
新婚旅行は50万円ほどかかりますが、挙式と新婚旅行を兼ねれば時間とお金の節約にもなります。近年では、海外挙式と新婚旅行を合わせて実施する方も増えているとのこと。新婚旅行を国内旅行にして、費用を抑えながらぜいたくなプランを楽しむ方法などさまざまです。
そして結婚式後には新生活が始まります。新生活の初期費用はもちろん、新しい家具や家電も購入しなければなりません。もしも夫婦どちらかが結婚までに一人暮らしをしていた場合、使っていた家具や家電を利用することで節約できます。
結婚するまでの平均貯金額
結婚には大きな資金が必要となります。カップルの平均貯金額を、それぞれ調べてみました。なお、以下のデータは全てゼクシィ新生活準備調査 2016を参照しています。
男性
男性の平均的な貯金額は、287.3万円です。一番多いのは100万円台で26.6%、続いて200万円台で22.2%で、貯金額300万円未満の割合は全体の62.3%でした。
貯金額は収入や地域によって大きく異なるので、平均値として参考にしてみてください。結婚前の単身世帯であれば、手取り額の30％程度を目標に貯金をすると良いといわれています。これから貯金をしようと考えている方は、現状を把握して無理なく貯めていきましょう。
女性
女性の平均的な貯金額は、230.5万円です。男性と同様100万円台が一番多く、全体の28.8%でした。次に多いのが200万円台で23.0%です。また、貯金額300万円未満の割合は、全体の65.7%でした。
女性は男性よりも、57万円ほど貯金額が低い結果となりました。原因としては、女性は男性よりも収入が低いためと考えられます。収入が下がると、貯金額も下がる傾向にあります。収入や生活水準などを考慮して、堅実な貯金をすることが大切です。
カップルでは500万円未満が最多
夫婦合同で結婚資金を貯金していた方の貯金額は、280.5万円です。2人の貯金平均値は500万円未満が最多で、全体の84.2%を締めます。一方で、男女とも貯金が100万円未満の方は全体の約13％でした。
自分たちの貯金額に対し、結婚した先輩たちはどう感じているのかも「セキララ・ゼクシィ」が集計しています。その結果、結婚時の貯金額が「少ないと思った」と回答した方は半分以上でした。結婚式であれもやりたいこれもやりたいと、要望が増えていくと当初の予算を大きく上回ることもあります。
また、結婚してからもさまざまな節目でお金がかかるので、もっと貯金をしておけば良かったと感じた方も多いようです。
結婚後のライフイベントにかかる費用
結婚したあとのライフイベントにも、多くの費用がかかります。結婚式のためだけに貯金をする考え方は危険。長い人生では、出費をしなければならないイベントがいくつかあるためです。それぞれのライフイベントにかかる費用を、ひとつずつ見ていきましょう。
出産・育児
結婚後に待ち受けている最初の大きなイベントは、出産・育児です。出産には、平均で50万円ほどかかります。部屋のタイプや、豪華な設備が整った産院だとそれ以上かかることもあるようです。
けんぽや共済組合などからは出産育児一時金として42万円の補助が出ますが、それで全額をカバーできるわけではありません。出産育児一時金も参考にしつつ、出産する病院が決まった時点で、出産にかかる大まかな金額を計算しておくと安心です。
出産のあとは育児です。子どもが成長するのに伴い、教育費がかかります。一人当たりの幼稚園から大学までの教育費は、国公立中心で1,000万円程度、私立中心で通わせるなら2,500万円程度かかるといわれています。あくまで参考ですが、だいたいこのぐらいかかるという感覚を覚えておくと良いでしょう。
住宅購入
子どもの成長に合わせて、住宅を購入することも考えなければいけません。子どもが小さいうちは狭い家でも十分だったのが、大きくなると手狭に感じられるようになります。
住宅には戸建て、マンションの２種類があります。それぞれ、立地や広さ・グレードによって価格が異なるため、自分の貯金や収入に合わせて選ぶようにしましょう。
住宅の価格相場としては、注文住宅ならおよそ4,000万円、中古住宅なら2,500万円程度です。地域や土地の広さによっても大きく異なるので、正確な金額を知りたい方は不動産会社で見積もりをしてもらうと良いでしょう。
現在、住宅ローンは低金利となっています。金融機関によっては、変動金利が0.3%台のところもあります。しかし、低金利の状態が今後も続くかは不明です。無理のない返済ができるようにしっかり確認して、ローンを組みましょう。
クレディセゾンでは、35年固定金利の住宅ローン「フラット35」を取り扱いしております。借入期間中、金利が固定なので返済計画が立てやすいのも特徴です。
老後資金
子どもが巣立った後は、老後の資金が必要です。2025年４月からは、定年が60歳から65歳に引き上げられます。定年が延長されるとはいえ、年金だけで夫婦２人の生活をカバーできるとは限りません。特に、国民年金は厚生年金に比べて支給額が少ないため、十分な貯蓄をしておきたいところです。
医学の発展により、平均寿命は大きく延びました。1950年代の平均寿命は約60歳だったのが、2020年では男性81.64歳、女性87.74歳となりました。
つまり、昔と比べて老後が長くなったということです。延びた寿命分の蓄えが必要となったことで、必然的に老後資金についても早くから考える必要が出てきました。
老後のシミュレーションをすると、夫婦２人の場合は、平均で毎月22.1万円が必要です。生活にゆとりをもたせたいのなら、平均で毎月36.1万円が必要となります。年金だけでこれだけの金額を賄うのは難しいでしょう。事前に資金を準備しておくと良いでしょう。
結婚資金の貯め方・集め方
結婚資金の貯め方にはいくつかコツがあります。資金の集め方を、具体的に解説していきます。
自己負担額を2人で決めておく
結婚式の費用が決まったら、自己負担額を決めておきましょう。自己負担額は以下の式で算出できます。
結婚式の自己負担金額
結婚式全体の費用-ご祝儀（見込み金額）＝自己負担額
結婚式の費用は、式場から提示される見積書を参考にしてみてください。ご祝儀の一般的な平均額は友人が３万円、上司が５万円、家族は５〜10万円程度です。２人の収入差などを考慮して、お互いの負担額を決定すると良いでしょう。
目標金額と現状の貯金額を比べる
最終目標の貯金額と、現在の貯金額を比較して、毎月の貯金額を割り出してみましょう。例えば、目標金額が100万円で、あなたの現在の貯金額が50万円とすると、以下の計算ができます。
目標金額と貯蓄額の比較
【目標金額：100万円】-【現状の貯金額：50万円】＝【差額：50万円】
結婚を１年後に控えている場合、【差額：50万円】÷【12ヶ月】＝【約4.1万円】となります。つまり１ヵ月あたり約４万円の貯金が必要です。50万円というと高額に感じるものです。
しかし、１ヵ月単位で見ると手が届きそうな気がする方もいると思います。コツコツと貯めて、１年後には目標金額を手にしましょう。
管理する銀行口座を作る
既存の銀行口座から結婚資金を出すのではなく、結婚資金を管理するための口座を作る方法もおすすめです。なぜなら、生活費と結婚資金を切り分けることで、貯金額を増やしやすくなるからです。
結婚する日が決まったら、貯金する金額を決めます。金額と日程を把握すると、毎月の貯金額が割り出せます。貯金額は前章で紹介した方法を参考にしてください。
また、確実に貯金をしたい方は、給料から先取り貯蓄するのも有効です。先取り貯蓄とは、給与から必要な金額を、先に別口座に入れておくことです。あらかじめ決まった金額の結婚資金を預けられるので、貯金する意志の弱い方でも堅実に貯金ができます。
親からの援助を活用する
ゼクシィ結婚トレンド調査2019によると、親から何かしらの形で結婚資金の援助を受けたと答えた方は77.8％いました。平均額は192.4万円という結果に。２人の貯金や給与だけでカバーできない場合は、親からの援助があると助かるでしょう。
結婚式の費用としてだけではなく、家具や家電の購入費用として受ける方もいるようです。それぞれの家庭によって考え方は異なるため、お互いよく話し合うと良いでしょう。あまり期待しすぎず、援助してもらえれば幸運ぐらいに思っておくと良さそうです。
資産形成をはじめておく
給与からの貯金以外に、資産形成（投資）について考えておくことも大切です。資産形成にはつみたて投資や株式投資など、さまざまな種類があります。しかし、投資初心者は何を選ぶと良いか分からない方も多いのではないでしょうか。
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株式などへの投資はリスクもありますが、金利の低い銀行に預けるだけではなかなかお金を増やせません。結婚資金を貯めるひとつの方法として、ぜひ検討してみてください。
おわりに
結婚にかかる金額は、およそ450万円と大きなお金が必要です。結婚が決まったら、2人でお金について話し合い、準備を進めていきましょう。 「セゾンポケット」や「大和コネクト証券」なら、自分のペースで無理なく資産形成が始められます。難しい手続きは必要なく、資産運用はプロにお任せできます。銀行の預金金利は、定期に入れても雀の涙の時代です。あなたの資産を、投資で増やしてみてはいかがでしょうか。
