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ワーキングホリデーとは?目的から過ごし方までわかりやすく解説!

ワーキングホリデーとは?目的から過ごし方まで分かりやすく解説!
セゾンのくらし大研究 編集部

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セゾンのくらし大研究 編集部

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ワーキングホリデーについて、「なんとなくは知っているけど、具体的な制度や仕組みは分からない」という方もいるのではないでしょうか?

そこで本コラムではワーキングホリデーがどのようなものかに加え、目的やメリット・デメリット、現地での過ごし方、費用など知っておくべき情報をご紹介します。

ワーキングホリデーにまつわるよくある疑問についてもまとめているので、ワーキングホリデーに興味がある方は必見です。

1.ワーキングホリデーってそもそもどんな制度?

1.ワーキングホリデーってそもそもどんな制度?

まずはワーキングホリデーがどういった制度か、項目に分けて見ていきます。

1-1.ワーキングホリデーの詳しい意味を分かりやすく解説!

ワーキングホリデーとは、滞在国で働いて滞在費用をまかないながら一定期間生活できる特別なビザ制度のことです。期間は国によって異なりますが、1〜3年間程度滞在できます。

ワーキングホリデーが始まったのは1980年です。オーストラリアとの間で協定が結ばれたことがきっかけとなり、2022年現在では26ヵ国でワーキングホリデーでの渡航が可能となりました。ワーキングホリデーの元祖であるオーストラリアでは、年間1万人程度の方がワーキングホリデーのビザを取得しています。

1-2.ワーキングホリデーのビザが取得できる年齢

基本的には18〜30歳の方がワーキングホリデーのビザを取得できます。ただしアイスランドは26歳以下、フランスは29歳以下と年齢の上限が異なるため、この2ヵ国でのワーキングホリデーを考えている方は注意してください。

なお、年齢制限は申請する時点での年齢を指し、申請した日から1年以内に渡航するという決まりがあります。そのため31歳になる直前に申請し、渡航時は31歳になっていても問題はありません。

1-3.ワーキングホリデーのビザを取得するための条件

ワーキングホリデーのビザを取得するためには、先に挙げた年齢制限の他に以下の条件をクリアしなければなりません。

  • 日本の国籍を持っていること
  • ワーキングホリデーとして渡航する国や地域で、一定の期間、主に休暇を過ごそうと意図していること
  • 子どもや妻など、被扶養者を伴って渡航しないこと
  • 使用可能な渡航先への往復旅券、および購入に必要な資金を持っていること
  • 渡航先で働き始めて賃金を得るまでの間、生計を維持できる資金を持っていること
  • 健康体であること
  • 同じ国のワーキングホリデービザを以前に取得していないこと

なお、ワーキングホリデーのビザは同じ国で2回取得することはできませんが、違う国であれば何ヵ国でも取得できます。

また以下のような方はビザの申請が通らなくなる恐れがあります。

  • 犯罪履歴のある方
  • 大きな病気をしたことがある方
  • 働くために渡航すると思われるような申請内容・言動の方
  • テロ関係の地域に滞在歴がある方

犯罪や病気に関しては、ビザを申請するときに履歴を提出するケースがあるため、申請が通らなくなる可能性があります。またワーキングホリデーはあくまでも休暇で、文化を学ぶものであるため、仕事をすることを前面に押し出してしまうと、申請が却下されてしまうかもしれません。

とくにフランスの場合、美容師や料理人などスキルが必要な職業はビザが発給されにくいとされています。さらに国交関係を鑑みて、テロに関係するシリアなどの地域に滞在していた場合も、申請が通りにくいでしょう。

1-4.ワーキングホリデーで日本人が行ける代表的な国をチェック

ワーキングホリデーの協定を結ぶ26ヵ国の中で、年間渡航者の多い国トップ3は以下のとおりです。

  • 第1位:オーストラリア(年間約1万人)
  • 第2位:カナダ(年間約6,500人)
  • 第3位:ニュージーランド(年間約2,000人)

次にワーキングホリデー費用が安く済む国トップ3は以下のとおりです。

  • 第1位:台湾(初期費用目安47万円)
  • 第2位:ハンガリー(初期費用目安53万円)
  • 第3位:韓国(初期費用目安55万円)

ワーキングホリデー実績のもっとも多いオーストラリアは、海外初心者でも安心して渡航可能です。ご紹介した国以外にも、最大2年滞在可能で就労が主な目的となるイギリスなども人気があります。

コロナ禍によりワーキングホリデーのビザの発給を取りやめている国もありますが、ワクチン接種済みなど条件を満たせば渡航できる国は以下のとおりです(2022年6月初旬現在)。

  • アメリカ
  • フィリピン
  • オーストラリア
  • ニュージーランド
  • カナダ
  • フランス
  • UAE
  • イギリス
  • アイルランド
  • ドイツ
  • 韓国

1-5.留学とワーキングホリデーはどう違う?

留学は学習を目的としているのに対し、ワーキングホリデーは滞在する国の文化・生活を体験しながら交流し、互いの理解を深めるためのものであるという違いがあります。他にも留学の場合は年齢や滞在期間の制限がない、1つの国に何回でも滞在できる、原則的に就労が認められていないなどの違いもあります。

ワーキングホリデーでは語学の勉強ができないというわけではありません。渡航先で働きながら語学学校に通うことも可能なので、海外の文化に触れて語学の勉強もしたいという方にぴったりです。

2.ワーキングホリデーの主な目的は?

2.ワーキングホリデーの主な目的は?

ワーキングホリデーは互いの国を理解し合う目的のものだと説明しましたが、具体的にはどういった目的で渡航するのでしょうか?

2-1.外国で働く

「ワーキング」と入っているとおり、外国で働くことが大きな目的です。ワーキングホリデーで渡航した方は、さまざまな働き方をしています。語学を磨くためにレストランやショップでアルバイトをする方が多いようです。

一方で、社会人経験を活かして現地の企業でインターンをしたり、培ってきたスキルでダンスやショーのパフォーマーをしたりといった働き方をする場合もあります。

2-2.外国で生活する

最低でも1年程度は外国に滞在することになるため、外国で生活する経験を得る目的でワーキングホリデーに行く方もいます。異文化を体験しやすいホームステイの他、交流を深めて滞在費も節約できるルームシェア、大自然に囲まれながら生活できるファームステイなども人気です。

2-3.スキルアップを目指す

英語力や専門知識・技術のスキルアップなどをワーキングホリデーの目的としている方も多くいます。1〜3年程度の滞在期間の中で語学学校に通ったり現地企業で働いたりすることで、英語力や専門知識を得ることが可能です。

外国にいながらにしてバリスタや児童英語教師といった資格取得も目指せます。ダイビングやダンスなど、その国だからこそできる習い事を体験するのも良いでしょう。

2-4.海外の雰囲気を楽しむ

「ホリデー」の言葉どおり、普段は感じられない海外の雰囲気を楽しむこともワーキングホリデーの目的のひとつです。ワーキングホリデー制度は体験を目的としているため、旅行に関しての制限はありません。滞在先の国だけでなく、国外への旅行も自由なのが嬉しいポイントです。

滞在先でできた友達と国内を1周したり、現地集合型のツアーに参加してさまざまな国籍の方と異文化交流をしたりと、楽しみ方はさまざまあります。

働く時間や日にちを調整してバスや電車、ときには飛行機で旅行気分を味わいましょう。1年以上海外に滞在する機会はそうありませんから、周辺に行きたい場所や国があれば訪れておくのがおすすめです。

3.ワーキングホリデーのメリット・デメリットをチェック

3.ワーキングホリデーのメリット・デメリットをチェック

ここからは、ワーキングホリデーのメリットおよびデメリットをご紹介していきます。

3-1.ワーキングホリデーのメリット

ワーキングホリデーの最も大きなメリットといえるのが、現地で生活費を稼ぎながら滞在できることです。観光ビザでは観光をすることしかできず、学生ビザだとほとんどの場合働くことができません。

就労ビザであれば働くことは可能ですが、取得自体の難易度が高くなっています。あまり資金がない方でも海外で長期間生活することができるのが、ワーキングホリデーなのです。

さらに語学が心配な場合、語学学校に通学できるのもメリット。働く、語学学校に通う、旅行すると自由に行動できることもワーキングホリデーならではといえるでしょう。ご自身でプランを考えながら自由に海外生活を満喫できます。

3-2.ワーキングホリデーのデメリット

なんといっても年齢制限があることがデメリットでしょう。「海外で働きながら暮らしてみたい」と思い立ったものの、年齢制限を超えてしまっていたという可能性もあります。海外移住や就労ビザの取得は難易度が高いため、年齢制限があることは必ず頭に入れておきましょう。

また、同一国のワーキングホリデービザが一生に1度しか取得できないのもデメリットのひとつです。滞在中にその国が気に入ったとしても、原則的に2回目はありません。中には期間を延長できる国もありますが、再度の取得はできないのが現状です。もし海外生活をもっとしたいと考えるのであれば、別の国のワーキングホリデービザを取得しましょう。

4.ワーキングホリデー中はどんな風に過ごすの?

続いて、ワーキングホリデー中はどのように過ごすのか見ていきましょう。

4-1.まずは語学力を身に付ける

語学力に自信がない場合はもちろん、渡航前から語学の勉強をしていても、ワーキングホリデー開始3ヵ月頃までは語学学校に通うという方が多いようです。語学力が身に付くだけでなく、同じワーキングホリデーをしている仲間に出会えるため、慣れない海外生活をスタートしやすくなります。また、より海外生活に馴染みやすくなるよう、最初のうちはホームステイをする方がほとんどです。

4-2.環境に慣れてきたらアルバイト開始

少し環境に慣れてきたワーキングホリデー4ヵ月目以降になると、シェアハウスなどを借りてアルバイトを始める方が多い傾向にあります。初めての海外でのアルバイトとしては、語学力が高くなくても働ける日本食レストランを選ぶ方が多いようです。

そして、多くの方が滞在場所とするのがシェアハウス。安く借りられるだけでなく、共同生活で絆を深められます。友人がたくさん欲しいという方は、シェアハウスでの滞在がおすすめです。

4-3.終盤は思い出作り

1年間の滞在の場合、ワーキングホリデーの終盤となる11ヵ月頃には、これまでの滞在期間で親しくなった友人たちと旅行をするなど、楽しい時間を過ごして思い出作りをする方が多いようです。なかには中古車を購入してロードトリップをするという方もいます。長い海外生活を良い思い出にするためにも、思い残すことのないよう心から楽しみましょう。

5.ワーキングホリデーのよくある疑問を解決!

る疑問を解決!

ここでは、ワーキングホリデーに関して多くの方が疑問に思うであろう内容をまとめていきます。

5-1.【Q1】住まいはどうするの?

ホームステイの場合は、語学学校の申し込みと同じタイミングで申し込むことが可能です。その後シェアハウスを探す場合には、学校の先生や友達の口コミ、学校の紹介、掲示板、WEBサイト、新聞などから情報を得ることができます。

5-2.【Q2】銀行口座はどうするの?

滞在先で働くワーキングホリデーでは、給与が振り込まれる銀行口座を開設しなければなりません。日本国内から海外の口座を開設することは難しいため、渡航後に口座を開設しましょう。

渡航してから時間が経つと開設に必要な書類が増えてしまうため、早めに開設しておきましょう。また、日本から持って行ったお金も預けておきたい場合には、渡航後すぐ開設するのがおすすめです。

5-3.【Q3】どんな仕事ができるの?働く先はどうやって見つけるの?

ワーキングホリデービザがあれば、フルタイムで働けます。人気の仕事は言語をたくさん使えるカフェやレストラン、ショップ店員などの接客業、キッチンスタッフなどです。他にもツアーガイドや日本語教師、オフィスワークなど、さまざまな職業に就くことができます。

中でもオーストラリアでは農業・酪農・畜産など、第一次産業に特定期間従事すると滞在期間が2年間延長できるため、そういった業種を選ぶ方が多いようです。

一番効率的な働き先の見つけ方は、友人などから紹介してもらうことです。知り合いからの紹介の方が採用される確率が高くなるでしょう。語学学校の中には、仕事を探してくれるだけでなく、履歴書の書き方や面接の受け方までサポートしてくれる学校もあります。

6.ワーキングホリデーに必要なだいたいの費用

必要なだいたいの費用

ワーキングホリデーに必要な費用項目は以下のとおりです。

  • ビザを申請するための費用
  • 往復の航空チケット代
  • 海外留学用の保険
  • 語学学校の学費
  • 生活費

それぞれかかる費用は、渡航先や渡航の時期によって大きく変わります。例としてオーストラリアで1年間ワーキングホリデーをした場合の費用目安は、約260万円です。アルバイトで月収20万円を稼いだとすると、必要費用は100万円程度です。

ワーキングホリデーに関する費用の支払いは、振り込みやクレジットカード決済が主になります。クレジットカードがない方も多いと思いますが、ワーキングホリデーに行くのであればクレジットカードを作っておきましょう。

近年ではキャッシュレス決済が主流となっている国が多くあります。さらに、海外旅行の保険や両替手数料などの節約にもつながり、レンタカーを借りる際やホテル宿泊時のデポジットとしても利用可能など、クレジットカードには多数のメリットがあります。日本語の現地サポートがついているカード会社もあるので、安心して使えるでしょう。

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おわりに 

ワーキングホリデーについて基本的な情報をまとめました。ワーキングホリデーは、海外気分を満喫しながら働き、スキルアップができる制度です。

年齢の制限さえクリアしていれば、ほとんどデメリットはなく、少ない費用負担でたくさんの貴重な経験ができます。興味がある国や地域が、ワーキングホリデーの協定国で規定を満たしているのであれば、ぜひワーキングホリデーを検討してみてください。

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