「資産運用にはポートフォリオが重要」とはよくいわれる一方で、理想の配分を聞かれると明確に答えられる方は少ないかもしれません。
投資信託や株式を買い始めたものの「この資産配分で本当に合っているのだろうか？」と、不安を感じている方もいるでしょう。
この記事では、資産ポートフォリオの基本的な考え方をもとに、自分だけのポートフォリオを作る方法を5ステップで解説します。
年代別・目的別のモデル例、運用で失敗しないための注意点も併せて解説しているため、理想のポートフォリオを考える際の参考にしてください。
理想のポートフォリオを組む前に知っておくべき基本知識
理想のポートフォリオを組むには、まず投資の基礎となる考え方を理解する必要があります。基礎について、以下2つの観点から解説します。
- リスクとリターンの関係
- 主な資産クラス（アセットクラス）の特徴
ひとつずつ見ていきましょう。
リスクとリターンの関係
投資における「リスク」とは「危険」という意味ではなく、「リターン（収益）の振れ幅」のことです。
リスクが大きい資産ほど、大きなリターンが期待できる一方、大きな損失（ハイリスク）を被る可能性もあります。逆に、リスクが小さい資産は期待できるリターンも小さい一方で、損失を被る可能性も低くなります。
例えば、株式の年間リターンは、運用が好調であれば+20％になることもあるものの、運用が不調な場合は下がり幅が−15％以上になることも少なくありません。
一方で、債券は金利変動の影響を受けるものの、変動幅は+3〜−2％程度に収まることが多くなっています。
投資の世界では「リスクを取らずに高いリターンを得る」ことは不可能です。
理想のポートフォリオを作るためには、リスクとリターンは表裏一体（トレードオフ）の関係にあることを理解しなければなりません。
自分が許容できるリスクの範囲内で、最大限のリターンを目指せる配分を見つけることで、理想のポートフォリオを作る第一歩となるでしょう。
主な資産クラス（アセットクラス）の特徴
アセットクラスとは、似たような値動きやリスク・リターンの特性を持つ資産のグループ（分類）のことです。
代表的な資産クラスの特徴を、以下にまとめました。
| 資産クラス | 概要 | リスク・リターン | 主な収益源 | メリット | デメリット |
|---|---|---|---|---|---|
| 現金（預貯金） | 銀行などの金融機関に預けるお金 | ローリスク・ローリターン | 利息 | 元本保証があり、いつでも引き出せる | リターンがほとんど期待できない |
| 株式 | 企業が資金調達のために発行する有価証券 | ハイリスク・ハイリターン | 値上がり益、配当金 | 投資する銘柄によっては大きな成長率に期待できる | 短期間で価格が大きく下落する可能性がある |
| 債券 | 国や企業にお金を貸し、定期的な利子を受け取る金融商品 | ローリスク・ローリターン | 利子 | 満期を迎えると、元本の償還を受けられる | 大きなリターンには期待できない |
| 実物不動産 | 土地や建物などの実物資産 | ミドルリスク・ミドルリターン | 家賃収入、値上がり益 | 家賃収入など、安定した収入が期待できる | 初期投資が高額になりやすい |
| REIT （不動産投資信託） | 複数の不動産に投資する金融商品 | ミドルリスク・ミドルリターン | 分配金 | 少額から不動産投資ができる上、流動性が高い | 不動産市場の影響を受けて価格が下落することがある |
| 金（ゴールド） | 希少性の高い貴金属 | ミドルリスク・ミドルリターン | 値上がり益 | 政治的・経済的な混乱期に価値が上がりやすい | 利息や配当は得られない |
なお、アセットクラスは「国内株式」「海外株式」「国内債券」のように、投資対象だけではなく「地域」を組み合わせて考える場合もあります。
理想のポートフォリオを作る方法
ポートフォリオをスムーズに作成する手順は、以下のとおりです。
- 投資の目標を設定する
- 投資に回せる金額（現金比率）を検討する
- リスク許容度を把握する
- アセットアロケーションを決める
- 具体的な銘柄を選ぶ
最初に銘柄を決めると、リスク許容度を上回るリスクを取っている可能性があるため、事前準備が必要です。順を追って見ていきましょう。
1.投資の目標を設定する
まずは「いつまでに（運用期間）」「いくら（目標額）」「何のために（目的）」お金が必要かを明確にします。
投資のゴールが決まれば、目標達成に「年利何％」のリターンが必要か、そのためにどれくらいのリスクを取るべきかといった、大まかな運用方針を決められます。
例えば「老後資金として20年後までに2,000万円を作りたい」と考えたとしましょう。現在手元に300万円あり、毎月5万円を積み立てられる場合、目標達成には年利約3〜4％での運用が必要であることがわかります。
【参考】
| 利回り（年） | 3% | 4% |
|---|---|---|
| 手元資金 | 300万円 | 300万円 |
| 運用資産 | 1,634万円 （運用益＋434万円） | 1,819万円 （運用益＋619万円） |
| 総額 | 1,934万円 | 2,119万円 |
年利約3〜4％は預貯金だけで目指すことは難しいでしょう。実際に2025年11月現在において、多くのメガバンクの普通預金金利は年0.20～0.25%程度にとどまっています。
今後、政策金利が引き上げられたとしても、年3～4%の水準に達する可能性はかなり低いでしょう。
この場合に選択肢に上がるのが、堅実に運用ができるとして人気が高い「インデックスファンド」です。
過去の実績をもとに平均利回りが年3～7%程度といわれることもあり、年3～4%程度であればインデックスファンドを活用して達成を目指せる水準といえます。
ただし、あくまで過去の実績に基づく目安であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
2.投資に回せる金額（現金比率）を検討する
目標が定まったら、次は現実的に「いくら投資に回せるのか」を計算します。
投資はあくまでも余裕資金で行うのが原則です。
生活費や近い将来に使う予定のお金まで投資に回してしまうと、相場が急落した際に生活が成り立たなくなってしまう可能性があります。
リスクをコントロールするために、手元のお金を「投資に回すお金」と「回してはいけないお金」に分けて管理しましょう。
投資に回してはいけないお金とは、主に以下の2つを指します。
- 生活防衛資金
→病気や失業などに備えるお金。会社員なら生活費の半年～1年分、個人事業主なら生活費の1～2年分が目安 - ライフイベント資金
→住宅購入の頭金や結婚資金、車購入費、子どもの学費など、数年以内に使う予定が決まっているお金
年代別の現金比率の目安は、以下のとおりです。
| 年代 | 現金比率の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 30代 | 20〜30％ | 教育費・住宅費に備える時期 |
| 40代 | 30〜40％ | 生活防衛資金＋運用資金のバランス期 |
| 50代 | 40〜50％ | 老後準備の「守り」比率を高める |
ライフステージや家族構成、収入の安定度などによっても適切な比率は変わります。しかし、最低限の現金は確保したうえで、余裕資金を投資に振り向けるという原則を守って運用しましょう。
3.リスク許容度を把握する
リスク許容度とは、資産が目減りした際に、どれくらいのマイナスまでなら精神的・経済的に耐えられるかという度合いのことです。
リスク許容度に合わない運用方針を選択すると、暴落時に焦って売却をしてしまうなど、運用に失敗する可能性が高くなります。
リスク許容度は以下の要素によって、総合的に決まります。
- 年齢（若いほど高い）
- 年収（多いほど高い）
- 資産状況（余裕があるほど高い）
- 投資経験（経験豊富なほど高い）
- 性格（楽観的なほど高い）
上記の要素を元に、ご自身のリスク許容度を測ってみてください。
4.アセットアロケーションを決める
1〜3で整理した条件をもとに、資産クラス（国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、外国債券、REITなど）の配分比率（アセットアロケーション）を決定します。
投資の成果は、アセットアロケーションでほとんど決まるといわれており、銘柄選び以上に重要な工程です。
資産配分を決める際の目安として「100 － 年齢」の法則が活用できます。
この法則は「100 － 年齢」で算出した割合をリスク資産への投資割合とする考え方です。例えば、30代の場合は70％（＝100 － 30）を株式などの資産に投資します。
また「コア・サテライト戦略」を取り入れてみるのも良いでしょう。
コア・サテライト戦略とは、資産全体を長期安定運用する「コア（中核）」と、高いリターンを狙う「サテライト（衛星）」の2つに分けて管理する運用手法のことです。
例えば、資産全体の70〜80％を全世界株式ファンドに投資して、市場平均のリターンを目指します。
そして、残りの20〜30％は社会的な注目度の高い株（テーマ株）や将来性に期待できる株（グロース株）、REITなどに投資し、大きなリターンを狙うといった戦略が考えられます。
5.具体的な銘柄を選ぶ
前項で決定したアセットアロケーションに従い、具体的な金融商品（個別株、投資信託、ETFなど）を選定します。
例えば、毎月の投資額を10万円、アセットアロケーションを「海外株式80%、国内債券20%」と決めた場合「eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）」を毎月8万円、個人向け国債を毎月2万円積み立てる、といった行動に移します。
【年代別】理想のポートフォリオ
運用可能な期間や将来起こりうるライフイベントは異なるため、理想的な資産配分も変わります。資産配分を決めるうえでわかりやすい指標のひとつが年代です。
以下の表は、各年代における資産配分の目安をまとめたものです。
| 年代 | 株式 | 債券 | 現金 | 不動産（含REIT） |
|---|---|---|---|---|
| 20〜30代 | 80〜90% | 10〜20% | 0〜10% | 少額（REIT中心） |
| 40代 | 60〜70% | 20〜30% | 10〜20% | 10%前後 |
| 50代〜 | 40〜50% | 30〜40% | 20〜30% | 10%程度 |
上記はあくまでも目安のため、個人のリスク許容度や資産運用の目標に合わせて調整しましょう。
20代〜30代：時間を味方につけて積極運用
20代から30代は、時間を味方につけて積極的な運用が可能な年代です。
老後までの時間が30年以上あるため、仮に市場の暴落で資産が目減りしたとしても、その後の回復と成長を待つ時間的な余裕が十分にあります。
資産配分は株式（全世界株式や米国株式など）の比率を可能な限り高め（80～90%程度）に設定し、高いリターンを狙うのが合理的です。現金は生活防衛資金などを確保する程度に留め、余剰資金をNISAやiDeCoを活用して運用しましょう。
NISAやiDeCoは運用益が非課税になるため、本来であれば税金として引かれる約20%分も、そのまま再投資に回せます。元手が多くなる分、利益がさらに利益を生む「複利効果」を最大限に活かせるため、効率よく資産を拡大できるでしょう。
40代：ライフイベントと資産形成のバランスを考慮
40代は収入がピークに近づく一方、教育費や住宅ローン返済などライフイベントに関わる支出が膨らむ時期でもあるため、バランス感覚が問われます。
「老後資金（運用期間20年以上）」と「教育資金（運用期間5～10年）」を明確に区別し、目的ごとに異なる戦略でポートフォリオを組む意識を持つと良いでしょう。
20〜30代に比べるとリスク許容度は低くなりやすいため、債券やバランス型ファンド（ひとつのファンドで複数の資産に分散投資できる商品）などを組み入れ、資産全体の変動幅をマイルドにする調整が必要です。
50代以降：老後を見据え「守り」の比率を高める
リタイアが視野に入る50代以降は、資産を大きく増やすことよりも、市場暴落による致命的な損失を防ぐ「負けない運用」へのシフトチェンジを図ると良いでしょう。
運用期間が短くなっているため、元本を大きく減らしてしまうと、老後の生活設計そのものが崩れかねません。株式などのリスク資産の比率を段階的に40～50%程度まで下げ、元本割れリスクの低い債券や現金の比率を高めていく、といった戦略が必要です。
また、60代以降は資産を積み上げる段階から「取り崩しながら運用する」方針へ移行します。資産寿命を延ばすために「毎年4%ずつ定率で取り崩す」といったルールについても考えておきましょう。
三菱UFJアセットマネジメントの「取り崩しシミュレーション」などを活用し、ご自身の資産が何歳まで維持できるかシミュレーションをしながら、老後の資金計画を具体化しておくことをおすすめします。
【目的別】理想のポートフォリオ
資産運用の目的によって、運用期間や目標金額は変わります。ここからは、以下の目的別に最適なポートフォリオについて解説します。
- 老後の資産形成
- 住宅購入・独立資金
- 教育資金の準備
ご自身が実現したい目標がある場合は、参考にしてみてください。
老後の資産形成
老後の資産形成においては、基本的には株式の比率を高くして、積極的にリターンを狙いましょう。
運用期間を長く確保できる場合、短期的な変動リスクは時間の経過とともに平準化されるため、ある程度リスクを取ってリターンを追求するのが合理的です。
ただし、理想的なポートフォリオは老後の必要資金によって異なります。以下の観点から総合的に考慮し、不足額を計算してみましょう。
- 公的年金の受給見込額
- 受け取り見込みの退職金
- 持ち家の有無
- 不動産などの資産収入など
住宅購入・独立資金
住宅購入や独立開業のための資金は、使用するタイミングが数年以内と決まっているケースが多いでしょう。
株式のような価格変動の激しい資産で運用していると、お金が必要になったタイミングで暴落が起き、資金が足りなくなる可能性もゼロではありません。
そのため、現金（預貯金）や債券など安全性の高い資産を中心にしてポートフォリオを組むと良いでしょう。
リターンを狙いたい場合も、ひとつの商品で複数の資産に分散投資ができる「バランス型ファンド」などを活用する程度にとどめておくのが無難です。
教育資金の準備
教育資金は使う時期が決まっているため、その時点で元本割れするリスクを極力避ける必要があります。
そのため、債券や預貯金などの安全資産の比率を高めたポートフォリオが基本になるでしょう。
そのうえで、留学費用やひとり暮らしの費用など、プラスアルファの資金については株式を中心とした運用をするのもひとつの方法です。
進路によっても必要な金額や適切なポートフォリオは異なるため、どのくらいの教育資金がかかるのか試算しておくことをおすすめします。
ポートフォリオ運用で失敗しないための注意点
ポートフォリオを運用する際に注意すべきポイントは、以下のとおりです。
- 特定の資産への集中投資は避ける
- 短期的な変動は気にしない
- 定期的にリバランスをする
理想的なポートフォリオを組んでも、運用中の判断ミスで失敗するケースは少なくありません。上記のポイントを意識すれば、冷静に運用できるようになります。
特定の資産への集中投資は避ける
暴落したときに資産全体が大きなダメージを受ける可能性があるため、特定の資産・銘柄だけに投資資金を集中させるのは避けましょう。
特に注意が必要なのは、自分では分散しているつもりでも、実際にはリスクが偏っている「名ばかりの分散投資」になっているケースです。
例えば「全世界株式ファンド」と「米国株式ファンド」は投資先が重複していることも少なくありません。実際に、全世界株式ファンドの大部分を占めているのは米国株式というケースは多いです。
上記のケースでは、米国株式市場全体が下落した際に、資産全体が大きなダメージを受ける可能性があります。
分散投資の効果を高めるのであれば、異なる値動きをする銘柄（相関性の低い銘柄）を組み合わせる視点が重要です。
例えば、金や不動産といった実物資産をポートフォリオに組み込むことで、金融市場が暴落した場合も資産全体へのダメージを最小限に食い止める効果が期待できます。
短期的な変動は気にしない
安定した運用を目指すのであれば、日々の株価や為替のニュースに一喜一憂するのはやめましょう。
暴落時に恐怖に駆られて資産を売却してしまう「狼狽売り」は、投資初心者にありがちな失敗例のひとつです。人間は「利益を得たい」という気持ちよりも「損失を避けたい」という気持ちが強く働く傾向にあります。
しかし、暴落時に売却をするとその時点で損失が確定するうえ、その後相場が回復した際の利益も得られません。
長期的な目的を見据え、自分が決めたポートフォリオ（資産配分）を信じ、淡々と積立を続ける姿勢が重要です。
その際、毎月決まったタイミングで一定額を積み立てる「積立投資」であれば、感情に振り回される心配はほとんどありません。
さらに、積立投資には価格が下がったときには多く、価格が上がったときには少なく商品を購入することになるため、価格変動リスクを平準化できるメリットもあります。
例えば、毎月1万円ずつ株式の積立投資をするケースを考えてみましょう。最初の月に株価が1万円であれば、購入できるのは1株です。
翌月に株価が5,000円に暴落した場合、2株購入できます。その後、株価が元の1万円に戻った際は、投資額は2万円にも関わらず、資産価値は3万円（＝1万円×3株）です。
下落局面でも積立を続けることで平均購入単価が下がり、相場回復時のリターンを高められる可能性があります。
定期的にリバランスをする
ポートフォリオは放置せず、定期的にリバランスをしましょう。
運用を続けていると、値上がりした資産の比率が高くなり、当初決めた「理想の配分」が崩れる場合があります。配分が崩れたまま放置すると、自分のリスク許容度を超えるリスクを取っている状態になり、暴落時のダメージが大きくなることも考えられます。
そのような事態を防ぐために、当初決めた「理想の配分」に戻す作業が「リバランス」です。
「年1回」「半年に1回」などルールを決め、比率が上がりすぎた資産を売り、下がった資産を買い増すことで、適正なリスクで運用を続けられます。
例えば、株式と債券を50％ずつ保有していたとしましょう。株価上昇により株式60％・債券40％になった場合、株式の10％分を売却し、その資金で債券を買い増すことで再び50％ずつの比率に戻します。
ポートフォリオを自分で組むのが難しいときの対処法
「ポートフォリオ作成に自信がない」「時間をかけたくない」という場合は、以下の方法を検討しましょう。
- ロボアドバイザーを活用する
- 機関投資家（GPIFなど）の配分を参考にする
- IFAやFPなど「お金の専門家」に相談する
それぞれのメリット・デメリットを理解し、自分に合った方法を選んでください。
ロボアドバイザーを活用する
ポートフォリオ作成の手間をかけたくない場合は、ロボアドバイザーを活用するのもひとつの方法です。
ロボアドバイザーとは、いくつかの簡単な質問に答えるだけで、AIが自分に合ったポートフォリオ（資産配分）を自動で構築し、リバランスまですべて行ってくれるサービスを指します。
手間を省けるだけでなく、投資の知識がなくてもプロ並みの分散投資を実現できる点がメリットです。
一方、運用には信託報酬などとは別に手数料がかかります。
サービスによって手数料や特徴は異なるため、以下の表を参考にご自身の運用方針に合ったものを選びましょう。
| サービス | 手数料（年率／税込） | 特徴 |
|---|---|---|
| ウェルスナビ | 最大1.1％ | NISA対応・自動リバランス |
| THEO | 最大1.1％ | 若年層向け・積立に強い |
| 楽ラップ | 最大0.8669％（固定報酬0.715％＋ファンド費用0.1519％） | 楽天証券連携・コスト明瞭 |
機関投資家（GPIFなど）の配分を参考にする
機関投資家のポートフォリオは、プロが考えた長期分散投資のお手本として参考になります。
例えば、約278兆円の年金資産を運用しており、世界最大の投資家として知られている「GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）」の2025年9月末時点におけるポートフォリオは以下のとおりです。
| 資産 | 構成割合 |
|---|---|
| 国内債券 | 26.29％ |
| 外国債券 | 24.16％ |
| 国内株式 | 24.45％ |
| 外国株式 | 25.10％ |
4つの資産に対してほぼ均等に分散投資をすることで、リスクを抑えつつ長期的に安定した収益（2001年度～2025年度第2四半期までの年率収益率は＋4.51％）を上げています。
この戦略を真似て「4資産均等型」の投資信託などを購入するのも、ひとつの方法です。
IFAやFPなど「お金の専門家」に相談する
ポートフォリオに関して、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）やFP（ファイナンシャルプランナー）などのアドバイスを受けるのもよいでしょう。
お金の専門家に相談するメリットは、オーダーメイドのポートフォリオ設計を手伝ってもらえることです。
的確なアドバイスを受けるためには、自分の家族構成やライフプラン、不安に思っていることを直接伝えましょう。ただし、相談先によっては相談料が発生する場合もあります。
また、金融機関所属のFPの場合は、提案方針が所属先に決められている場合もあるため、複数の専門家の意見を比較すると安心です。中立性にこだわるのであれば、独立系サービスを選ぶのがおすすめです。
理想のポートフォリオを追求するなら不動産への投資も選択肢のひとつ
株式や債券など金融資産は、市場変動に左右されやすい一面もあります。
景気や金利の影響を受けにくい「実物資産」を持つことで、より安定したポートフォリオを築けるでしょう。
ここからは、金融資産のリスクを踏まえたうえで、不動産の特徴やメリットを解説します。
金融資産は暴落のリスクがある
株式や債券といった「金融資産」の価値は、金融市場の動向（景気、金利、投資家心理など）に大きく左右されます。
リーマンショックやコロナショックのように市場全体がパニックになると、すべての金融資産が同時に下落し、分散投資をしていても資産全体が目減りしかねません。
一方で、実物資産である「不動産」の場合は、金融資産とは異なる値動きをする傾向があります。
例えば、日経平均株価は2008年のリーマンショックで大幅に下落し、リーマンショック前の水準を回復するまで4〜5年を要しました。
一方、国土交通省の不動産価格指数（マンション）は、同じ局面でも株価ほど大きく値を下げず、比較的安定した推移を示した後に緩やかな回復が見られました。
出典元：国土交通省「不動産価格指数（令和7年7月・令和7年第2四半期分）」
実物資産のためインフレに強い
金融資産とは異なる価値の土台を持つ不動産は、インフレに強い傾向があるため、資産の目減りを防げることも期待できます。
インフレ（物価上昇）が起こると、現金や預金の価値は実質的に目減りするものの、不動産の価格や家賃は、物価上昇に伴って上昇する傾向があります。
そのため、インフレから資産価値を守る「インフレヘッジ」の効果が期待できるでしょう。
ただし、地域の需給バランスや金利動向によっては、不動産価格が下落する可能性もある点には注意が必要です。
安定したインカムゲインが期待できる
安定したインカムゲインが期待できるのも、不動産に投資するメリットのひとつです。
株式投資やインデックスファンドへの投資は、基本的には「値上がり益（キャピタルゲイン）」を狙うものです。配当金や分配金を得られるケースもあるものの、業績や運用状況によってはほとんど利益が期待できない場合もあります。
一方、不動産を賃貸物件として運用している場合、入居者がいる限りは毎月安定した「家賃収入（インカムゲイン）」が期待できます。
株式市場が暴落しているときでも、家賃収入が即座にゼロになることはないため、精神的な安定にもつながるでしょう。ただし、空室や賃料下落、修繕費の増加などにより、想定どおりの収入が得られないリスクもあります。
不動産投資の資金が必要な場合は不動産投資ローンの活用がおすすめ
不動産はレバレッジをかけた運用が可能です。レバレッジとは「てこの原理」を意味し、少ない自己資金で大きな資産を動かすことを指します。
不動産は高額ですが「不動産投資ローン」を活用すれば、少ない自己資金で効率的にポートフォリオに組み入れられます。
例えば、2,000万円の物件を自己資金300万円、ローン1,700万円で購入すれば、自己資金の約6.7倍にあたる資産の保有が可能です。
NISAなどで金融資産ポートフォリオを育てつつ、並行して「実物資産」も築くことで、資産形成を加速させ、より強固なポートフォリオを構築できるでしょう。
ただし、不動産投資ローンは金融機関によって融資条件が異なり、年収・勤続年数・物件の築年数などで審査が通らないケースもあります。
セゾンファンデックスの「不動産投資ローン」なら、収入や借り入れ枠などの問題で銀行の融資条件に当てはまらない場合や、築古・狭小物件、借地権付き建物など、銀行では取り扱いが難しいケースでもご相談いただける場合があります。
融資金額は500万円～5億円と、物件規模に応じた幅広いニーズに対応できます（いずれも所定の審査があります）。
金利やその他の条件、実質年率・遅延損害金などの詳細は、セゾンファンデックス公式サイトの商品ページおよび最新の「貸付条件表」を必ずご確認ください。
不動産投資を検討する際は、ローン活用の条件や返済計画を十分に確認し、ご自身のポートフォリオ全体で無理のない範囲に抑えましょう。
「理想のポートフォリオ」を見つけ、育てていこう
理想のポートフォリオを実現するためには、まず「いつまでにいくら必要か」という目標と、ご自身が取れるリスク許容度を明確にしましょう。
その上で、株式だけに偏らず、債券や現金、不動産などを組み合わせ、自分の年代や目的に合った配分で徹底した分散投資を行う必要があります。
ただし、最初から完璧なポートフォリオを作る必要はありません。
まずは現時点での自分の資産状況を「見える化」して「現金が多すぎるなら少額から投資信託を買ってみる」「リスクを取りすぎているなら債券を混ぜてみる」など、できるところから調整を始めてみましょう。
なお、本記事の内容は一般的な資産運用の考え方を解説したものであり、特定の金融商品や不動産投資を推奨するものではありません。最終的な投資判断は、ご自身の状況に照らして慎重にご検討ください。
※本記事は公開時点の情報に基づき作成されています。記事公開後に制度などが変更される場合がありますので、それぞれホームページなどで最新情報をご確認ください。
