糖尿病などの持病があっても入れる保険は存在します。具体的にはどのような保険なのか、選び方や契約するメリットについて見ていきましょう。また、持病がある方向けの保険を利用するときの注意点についても解説します。
持病があっても入れる保険は存在する
一般的に、保険を契約するときには「告知義務」が課せられます。告知義務とは、保険の対象となる人物の健康状態や過去の病気などについて保険会社に申告することで、正確ではない情報を申告すると「告知義務違反」となり、保険金が受け取れなくなることもあります。
そのため、持病がある方は保険加入が難しいケースが多くなります。しかし、すべての保険において持病がある方は契約できないというわけではありません。なかには持病があっても契約できる保険が存在します。
持病とは糖尿病などの慢性的あるいは長期的な病気のこと
持病とは、慢性的な病気のことを指すことが一般的です。例えば高血圧や喘息などは慢性的になることが多いので、持病と判断されることがあります。
また、長期的な治療が必要な病気も持病と呼びます。例えば糖尿病やガンなどは治療が長期化することが多く、持病だと判断される可能性があります。
なお、何を持病とするかは保険会社や保険商品によっても異なります。契約したい保険の商品説明書を詳細に読み、ご自身や契約者の状況と合致するかどうか確認しておきましょう。
持病があっても入れる保険の種類
一般的な保険は、持病があるときは加入できないことが多くなります。しかし、次の4つの保険は持病があっても入れる可能性があります。
- 引受基準緩和型保険
- 条件付き医療保険
- 無選択型保険
- 少額短期保険
それぞれの保険がどのような性格のものなのか詳しく見ていきましょう。
なお、いずれも持病のある方に対応している保険ですが、すべての方が加入できるわけではありません。持病の種類や状態によっては加入できないこともあるので注意しましょう。
引受基準緩和型保険
「引受基準緩和型保険」とは、その名のとおり、引き受ける基準が通常の保険よりも緩和されているタイプの保険です。通常の保険では告知事項が多数設定されていますが、引受基準緩和型保険では告知する事柄が少なく、告知事項に該当しないときはほとんどのケースにおいて加入可能になります。
また、引受基準緩和型保険では、持病が悪化したときや再発したときでも保障の対象となることが多いです。これからかかるかもしれない病気に備えるだけでなく、すでにかかっている病気にも備えたい方は、引受基準緩和型保険を検討してみてください。
クレディセゾンでは、「引受基準緩和型定期保険ファイン・サポート・プラス」をご紹介しています。「引受基準緩和型定期保険ファイン・サポート・プラス」は持病がある方や入院歴、手術歴がある方も加入しやすいように工夫された定期保険です。
また、解約払戻金がない定期型のため、終身型の引受基準緩和型商品と比べて保険料がお手頃です。保険料が割高になりがちな引受基準緩和型保険の中でも経済的負担が少ないというメリットもあります。
また、リビング・ニーズ特約が付加されているので、余命6ヵ月以内と判断されたときには被保険者が生存中に保険金を受け取ることが可能です。さらに、不慮の事故により約款所定の身体障害の状態または約款所定の高度障害状態に該当した場合、以後の保険料の払込みが免除されるなどの制度もあるため、保険料の払込みが難しくなったときにも保障を継続できます。死亡保険を検討している方は、ぜひ一度、ご検討ください。
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条件付き医療保険
「条件付き医療保険」とは、保険会社が設定する条件を満たせば持病があっても加入できる保険のことです。
特定の部位に関しては保障されないなどの条件を提示されることがあります。この場合には、持病がある部位に関しては保障の対象から外されますが、その他の部位に関しては保障の対象となるので、持病以外の病気やケガに備えることが可能です。
条件付き医療保険は、保障の対象が限定される分、引受基準緩和型保険よりも保険料が低くなる傾向にあります。持病以外に備えたい方は検討してみましょう。
無選択型保険
「無選択型保険」とは、加入する際に健康状態や持病の有無についての告知を求められない保険です。「無告知型保険」と呼ばれることもあります。
健康状態が良好ではないとき、あるいは持病があるときでも加入できるので、条件付き医療保険や引受基準緩和型保険の契約が難しいときにも検討できます。ただし、加入可能な条件が広い分、保険料は条件付き医療保険や引受基準緩和型保険よりも割高になります。
また、加入して一定期間は保障を受けられない「免責期間」が定められていることもあるので注意が必要です。免責期間の長さは保険商品によっても異なるので、加入前に確認しておきましょう。
少額短期保険
「少額短期保険」とは、保険期間や保険金額の上限が低く設定されている保険です。例えば死亡保険であれば、保険期間は1年以内、保険金額は300万円以下に設定されています。また、医療保険においても保険期間は1年以内、保険金額は80万円以下と保障が限定されていることが特徴です。
少額短期保険のなかには、持病があっても加入できるものもあります。ただし、すべての少額短期保険が持病のある方や入院歴、手術歴のある方に対応しているわけではないので注意しましょう。
持病があっても入れる保険を選ぶ5つのポイント
持病がある方は、引受基準緩和型保険や条件付き医療保険、無選択型保険などの保険を検討することで、保険による保障を受けられることがあります。しかし、保険商品によっては加入が難しいものや、保険料が高すぎるものなどもあるでしょう。
十分な保障を受けられ、なおかつ無理のない保険料が設定されている保険を選ぶためにも、次の5つのポイントをチェックしてみてください。
- 通常の保険に加入できないか
- 告知は必要か
- 保険期間は適切か
- 年齢条件を満たしているか
- 支払削減期間は設定されているか
それぞれのポイントについて、具体的に解説します。
通常の保険に加入できないか
引受基準緩和型保険などの持病があっても加入しやすい保険は、通常の保険よりも保険料が割高に設定されていることが多いです。保険料は保険契約を続けていくうえで不可欠な要素のため、あまりにも高額なときは家計が圧迫され、解約を余儀なくされるかもしれません。
満期が設定されている保険で途中解約した場合や、満期が設定されていない保険を解約した場合には、必要なときに保障が受けられないことがあります。無理なく保険契約を継続するためにも、通常の保険に加入できないか調べてみましょう。
また、持病があっても入れる保険を選ぶ場合でも、いくつかの保険商品のなかから比較検討することが大切です。保険商品ごとに加入基準や保険料、保険期間などが異なるので、場合によって割安な保険料で加入できるかもしれません。
告知は必要か
保険に加入するときは告知が必要かどうかもチェックしてみましょう。告知する内容によっては持病があっても加入しやすい保険商品もあります。
ただし、告知が求められている保険に加入するときは、正確に告知することが大切です。万が一、不正確な情報を告知すると、保険金支払い事由が生じても保険金を受け取れないことがあります。また、場合によっては保険会社から契約を解除されることもあります。
故意ではなく、ついうっかりと間違った情報を告知した場合、例えば「手術した年月を間違えていた」「入院したことを忘れていた」などであっても、保険金が受け取れない可能性があるので注意が必要です。
なお、告知は口頭ではなく書面で行います。例えば保険代理店の窓口で告知内容を話したとしても、それは告知とはみなされません。保険商品ごとに定められた所定の告知書を使うなど、書面での告知が必要です。
告知書には健康状態や入院歴、手術歴、障害の有無などを記載します。入院歴や手術歴については告知対象となる期間が決まっているので、病院の領収書などを確認して正確に告知しましょう。
保険期間は適切か
保険期間とは保障が受けられる期間のことで、一定期間が定められているものと終身のものがあります。一定期間のものは満60歳まで、満70歳までのように年齢で区切られていたり、5年、10年と契約期間が決まっていたりすることが一般的です。
保険期間が決まっている保険は、期間終了後も継続して保障を受けたいときに契約を更新しなくてはいけません。一般的に契約時の年齢が高くなるほど保険料も高くなるので、更新する度に保険料が高くなることがあります。また、契約年齢に上限が設けられているときは、更新できない場合もあります。
一方、保険期間が終身の保険は、保険料の支払い期間が終わっても（払い済みの場合）保障は一生受けられます。契約を更新する必要がないため、年齢を気にする必要がないという点がメリットです。
保険期間のタイプと保険料の関係も考慮したうえで、加入するようにしましょう。
年齢条件を満たしているか
保険商品ごとに加入可能な上限年齢が定められています。保険に加入するときは、年齢の条件もチェックしてみましょう。
保険期間が有期の保険に加入するときは、更新できるかどうかについても検討する必要があります。契約可能な年齢の上限が低い場合、更新できず、保障を継続できない可能性があります。年齢が上がれば上がるほど加入できる保険商品は減るため、更新できなかったときは選択肢が減る点にも注意が必要です。
また、更新できる場合でも、契約年齢が上がっている分、更新後の保険料は高くなります。無理なく継続できる保険料であるのか、事前に確認しておきましょう。
支払削減期間は設定されているか
保険商品によっては、保険金の受取が制限されている期間が定められていることがあります。これを「支払削減期間」と呼びますが、期間内はまったく保険金が支払われないことや、保険金が減額されることもあるので注意が必要です。
保険に加入するときは、支払削減期間が設定されているかどうか確認しておきましょう。設定されている場合には期間の長さと削減割合をチェックします。満足できる保障を受けるためにも、保険商品について詳細に調べてから加入しましょう。
持病があっても入れる保険のメリット
持病がある場合や入院歴、手術歴がある場合には、保険加入が難しくなることがあります。持病がない場合などと比べると保険商品の選択肢が狭まることもあり、状況によっては思うような保障を受けられないかもしれません。また、保障は受けられるものの保険料が割高で、家計に影響を与えることもあるでしょう。
それでも、保険に加入することでメリットがあるのも事実です。最大のメリットは、万が一のときに保障を受けることができることです。
持病による入院や手術にも適用可能な保険であれば、再発したときの経済的な負担を抑えられます。また、持病以外にも備えられるので、将来、予想もしなかったような病気やケガをしても経済的な保障を受けられます。
また、死亡保険も同様です。万が一のことが生じたときでも、保険に加入していることで家族の生活をサポートできます。リビング・ニーズ特約がある保険であれば、生存中に保険金を受け取れることもあるので、ホスピスケアなどを受けるための費用に活用できるかもしれません。
持病がある方や入院歴、手術歴がある方は、保険料が高額になることが多く、保険加入が難しいと考える傾向があります。しかし、万が一のときに備えたいと考える方は、たとえ割高であっても加入を検討してみましょう。
持病があっても入れる保険の注意点
必要なときに必要な保障を受けるために、持病がある方であれば、持病があっても加入しやすい保険を検討すると良いでしょう。保険加入の際に適切に告知すること、あるいは告知不要の保険を選ぶことで、実際に保険金が必要なタイミングで保険金を受け取れるようになります。
持病がある方も加入対象としている保険に加入するときは、次の4つのポイントに留意しましょう。
- 保険料が割高なことが多い
- 特約の種類が少ない傾向がある
- 定期的に保険の見直しが必要
- 必ず加入できるとは限らない
それぞれのポイントについて、詳しく見ていきましょう。
保険料が割高なことが多い
持病がある方も加入対象になっている保険は、通常の保険よりも保険料が割高に設定されている傾向があります。保険料の支払いが滞ると保障を受けられないこともあるので、毎月無理なく支払えるかどうか検討してから加入しましょう。
また、引受基準緩和型保険などには、支払削減期間が定められていることがあります。保険料が割高かどうかに関わらず、この期間は保険金を受け取れる事由が生じても、保険金を受け取れない、あるいは保険金が減額されることがあるので注意が必要です。
なお、通常の保険でも保険料を割増しにすること、あるいは特定の部位を保障対象外にすることで持病の有無に関わらず加入できることもあります。保険商品によっても異なりますが、引受基準緩和型保険よりも保険料が低めのこともあります。
保険料が割高に感じるときは、ほかの保険を比較検討するだけでなく、通常の保険に保険料を割増しして加入できないか、あるいは特定の部位を保障対象外にして加入できないか、検討してみましょう。
特約の種類が少ない傾向がある
保険にはさまざまな特約があり、基本的な保障に加えてプラスアルファの保障を受けられることがあります。例えば「先進医療特約」を付けることで、公的な健康保険が適用されない先進医療による治療に対して保険金を受け取れることがあります。先進医療は高額なことが多いので、先進医療特約で備えておくことは必要になるかもしれません。
また、「女性疾病特約」を付けられる医療保険もあります。これは子宮がんや子宮筋腫などの女性に特有の病気にかかったとき、あるいは手術や入院をしたときに保障を受けられる特約です。
通常の入院給付金や手術給付金に加えて特約による給付金も加算されるため、個室を利用するときの費用に充当したり、仕事ができないことで減った収入を補てんしたりできます。
その他にも、特定の病気あるいは状態になったときに保険料の支払いが免除される「保険料払込免除特約」などを選べる保険もあります。いずれの特約も特約保険料が別途必要になりますが、契約することで保障をより充実させることができます。
しかし、持病があるかどうかに関わらず加入可能な保険では、特約の種類が少ない傾向にあります。また、特約に加入できる保険であっても、特約保険料が一般的な保険よりも割高に設定されていることがあり、通常以上に負担が大きくなるケースも少なくありません。
定期的に保険の見直しが必要
持病がある方も加入対象としている保険は保険料が割高なため、加入後は定期的に保険を見直して、本当に現在の保険が最適なのかどうか検討する必要があります。
保険会社では消費者のニーズに応えるさまざまな保険商品を提供しています。新しく誕生した保険商品がよりご自身の状況や希望に合っている可能性もあるので、こまめに保険商品に関する情報を入手し、比較検討してより良い保険を選びましょう。
また、保険商品によっては、告知する入院歴や手術歴の期間を定めている点にも注意が必要です。入院や手術の経験があっても、時間が経過したことで保険会社が定める所定の期間が過ぎ、通常の保険商品に加入できるケースもあります。その時期に応じた適正な保険料の保険に加入するためにも、こまめに保険を見直すようにしましょう。
なお、入院歴や手術歴に関する告知に関しては過去約5年間まで振り返ることが一般的です。ご自身の退院時や手術時から5年後がいつになるのか計算し、そのタイミングに合わせて保険を見直すことも良いでしょう。
必ず加入できるとは限らない
持病がある方も加入対象としている保険であっても、すべての持病がある方や入院歴、手術歴がある方の加入が保障されているわけではありません。保険に加入するときは保険会社が加入可能かどうかを判断するので、病気の種類や年齢、職業などの条件によっては加入が難しいこともあります。
引受基準緩和型保険や条件付き医療保険などへの加入が難しい場合は、無選択型保険も検討してみましょう。無選択型保険は加入条件がないことが多いので、ほかの保険への加入が難しいときでも契約可能なことがあります。
ただし、保険料が割高であるだけでなく免責期間が定められていて保障を受けられないケースがあるため、加入条件をよく確認しておくことが大切です。保険に加入するメリットと加入しないメリットを比較し、納得できる結論を導き出しましょう。
おわりに
持病があっても保険に加入できることがあります。引受基準緩和型保険や無選択型保険などを検討することで、必要な保障を受けられるようになるかもしれません。ただし、持病があっても加入できる保険は保険料が割高なことが多いので、経済的な負担が重くなることがあります。
また、特約の種類が少ない、特約はあるけれども特約保険料が割高である可能性もあり、場合によっては必要とする保障を備えられないケースもあるでしょう。
しかし、保険料を安くするために告知義務違反を犯すと、保険金が必要なときに受け取れないことや、保険契約を一方的に解除されることもあるので、結局は損をすることになります。正しく告知をして、あるいは告知が不要な保険を選ぶことで、保険金が必要なときに受け取れる状態にしておきましょう。
持病や入院歴、手術歴があっても入れる保険に加入した後は、こまめに見直すことが必要です。入院や手術から一定期間が経過していることで、通常の保険に加入できるようになっているかもしれません。
定期的に保険契約を見直し、必要なときに必要な保障を受けられるようにすることが大切です。そして納得できる保険料であるかきちんと考慮し、家計に負担をかけず万が一に備えましょう。
