結婚したら保険の見直しは必要？チェックする際のポイントを紹介

結婚すると収入や必要な保障が変わるため、独身時代の保険では適切な保障を受けられなくなる恐れがあります。万が一のときに家族が経済的リスクを負わないように、結婚のタイミングで保険を見直しましょう。

そこで本記事では、結婚したら見直すべき保険のポイントや見直す手順を解説します。本記事を読んでいただければ、結婚後に必要な保障をチェックしながら保険を見直せるため、家族の経済的リスクに備えられるでしょう。

結婚したら保険を見直すべき理由

結婚すると、ご自身だけでなく家族に対しても責任を持たなければなりません。万が一のときの経済的リスクに備えるのも、責任のひとつです。

結婚すると、備えるべき経済的リスクが独身のときとは異なるため、保険の見直しが必要になります。適切に保険を見直すためにも、どのような経済的リスクに備えれば良いのかを把握しましょう。

本章では、結婚後に保険を見直すべき4つの理由を解説します。

死亡のリスクに備えるため

万が一の死亡のリスクに備えるためにも、保険は重要です。家計を支えていた方が亡くなると、収入が途絶えてしまいます。共働きの家庭でも、ひとりの収入しか得られなくなると家計が苦しくなるでしょう。

遺族は日々の生活費の確保を考えなければなりません。生活費以外にも葬儀費用や車のローン、家賃などの出費が考えられます。子どもがいれば、教育費も必要です。

遺族の生活費を確保し、経済的負担を軽くするためにも保険で備える必要があります。

病気・ケガのリスクに備えるため

パートナーが病気やケガで入院するリスクに保険で備えましょう。

生命保険文化センターの調査によると、入院時の1日あたりの入院費の平均は20,700円です。費用分布で最も多いのは10,000円〜15,000円未満で全体の23.3％、次に多いのは20,000円〜30,000円未満で全体の16.0％です。

入院費以外にも手術費、通院時の治療費、交通費などの費用がかかります。収入が減るなかで日々の生活費に加えて入院費や治療費などを支払わなければならないため、経済的な負担が大きくなるでしょう。

長期療養や介護が必要になると、さらに家計への負担が増えるため、ケガや病気による収入減に保険で備えましょう。

参照元：生活保障に関する調査

老後資金を確保するため

夫婦の老後資金を確保するためにも、保険の見直しは重要です。

少子高齢化により、現役世代の方が公的年金を受給するころには、受給金額が今より少額になるといわれています。また、受給可能年齢が現在の65歳より遅くなる可能性もあります。

老後には介護問題もあり、介護費用の確保も考えなければなりません。公的年金で生活費や介護費用が賄えないのであれば、老後に備えて年金保険や介護保険に加入しておく必要があります。

働けなくなったときの生活費を確保するため

ケガや病気や精神疾患など何らかの理由で働けなくなった際に、生活費を確保しなければなりません。

厚生労働省の「2021年国民生活基礎調査の概要」によると、2020年の1世帯あたりの平均所得金額は、全世帯を対象にすると年間564万3,000円、1月あたりにすると、470,250円です。公的保障が収入より少なければ、家計は赤字になってしまいます。

保険の内容を考えるためにも、公的保障の内容を把握しておきましょう。ケガや病気などで働けなくなった場合の公的保障には、傷病手当金や障害年金などがあります。

傷病手当金は、支給額がおおむね給料の3分の2、期間は最長で1年6か月です。障害年金は、障害等級に認められた障害の状態にある場合のみ受け取れる保障のため、認められる障害がなければ支給されません。支給額も、等級や子どもの数などによって変わります。

例えば、障害基礎年金の支給額は、67歳以下で障害等級１級の場合は993,750円に子の加算額を足した金額、２級の場合は795,000円に子の加算額を足した金額になります。子の加算額は、2人までは1人につき228,700円、3人目以降は76,200円です。

公的保障は収入より少ない金額しかもらえないため、保険で生活費に備えなければなりません。万が一働けなくなっても家族が困らないように、結婚したら保険を見直しましょう。

参照元：Ⅱ 各種世帯の所得等の状況、病手当金 | こんな時に健保 | 全国健康保険協会、障害年金ガイド、障害基礎年金の受給要件・請求時期・年金額

結婚を機に見直すべき保険は

結婚後に保険を見直す必要性はわかったものの、どの保険を選ぶべきかわからない方も多いでしょう。

本章では、結婚を機に見直すべき保険を解説します。結婚後に必要になる保障内容をしっかりと理解して、ポイントを押さえた見直しをしましょう。

医療保険

医療保険は、ケガや病気で入院や手術を行った際に一定の給付金を受け取れる保険です。ケガや病気で入院すると、入院費や治療費で高額な費用が必要となるだけでなく、働けないために収入が減って家計が苦しくなってしまいます。

働けなくなっても家族の生活費は必要であるため、医療保険で給付金をもらえれば、家族の負担を減らせるでしょう。家族ができたら、万が一のケガや入院に備えて医療保険を手厚くする必要があります。

就業不能保険

就業不能保険とは、就業不能状態になった場合に生活費や入院費、治療費を賄う保険です。就業不能状態とは、ケガや病気などが原因で、長期入院や在宅療養をしなければならない状態を指します。

就業不能保険は長期間働けず収入が大幅に減った際の備えになります。健康なときに保険に加入して、長期の入院や療養に備えておけば、万が一の場合にも家族の生活を守れるでしょう。

定期保険・終身保険

定期保険や終身保険は、パートナーが亡くなったときのために備える死亡保険の一種で、死亡または高度障害状態に陥ったときに保険金が支払われます。保険期間に違いがあり、定期保険は一定期間あるいは一定の年齢までの期間に保障が受けられ、終身保険は一生涯保障が続きます。

パートナーが亡くなると、遺族は葬儀費用や生活費、教育費など、多額の費用を支払わなければなりません。若い夫婦は貯蓄が少ない場合が多いため、多額の支払いは困難でしょう。

定期保険や終身保険で給付金を受け取れれば、パートナーの死後も遺族は生活を維持できます。必要な給付金の金額は夫婦の働き方や収入、家族構成などによって異なるため、結婚を機に必要な保障内容を夫婦で検討しましょう。

定期保険や終身保険は多くの商品があるため、保障と保険料のバランスを考えて、ライフプランに合った保険を選ぶ必要があります。

年金保険

結婚したら、夫婦の退職後の生活資金をどのように確保するかを考えておくことも重要です。公的年金では老後の生活資金を賄えなかったり受給年齢が遅くなったりする可能性があるため、個人で年金保険への加入を検討しましょう。

年金保険は、公的年金に上乗せする形でご自身で準備する年金です。生存していれば、一定期間もしくは終身で、一定額の保険金を一括あるいは年金形式で受け取れます。年金保険に加入すれば、退職して収入が減少しても家族の生活費を確保できます。

保険見直しの具体的手順

失敗せずに保険を見直すには、現状の把握が大切です。

本章では、保険を見直す具体的な手順を解説します。ここで解説した手順に沿って進めることで、夫婦に合った保障内容を考えられます。

お互いの加入状況の確認

まずは、夫婦が現在加入している保険の状況を確認しましょう。すでに加入している保険がある場合とない場合のチェックポイントを紹介します。

加入している保険がある場合	・夫婦で同じ保障内容の保険に加入していないか ・足りない保障はあるか
保険に加入していない場合	・新たに保険に加入するべきか ・共働きの場合は夫婦で加入したほうが良いか

すでに加入している保険がある場合は、夫婦で重複していたり足りなかったりする保障がないかを確認しましょう。

独身の頃の保険は親や知人の紹介など、保障内容をよく知らずに加入していることも多いため、保険証券を見ながら保障内容を把握する必要があります。

加入している保険がない場合、夫婦どちらが加入するのか、ふたりで加入するのかを話し合いましょう。現在の保険を把握できれば、今後必要な保障内容と照らし合わせて、過不足なくリスクに備えられます。

今後のライフプランを考える

夫婦のライフプランによって今後必要な保障内容が変わるため、保険を決める前にライフプランを話し合いましょう。例えば、マイホームは購入するのか、子どもは何人欲しいかなどです。ふたりのライフプランが決まれば将来的に必要なお金の目安がわかります。

必要以上に多くの保障を付けて無駄な保険料を支払ったり、逆に保障が足りなくて困ったりしないためにも、将来的に必要なお金を把握しましょう。

万が一のときに必要な費用について考える

ライフプランが明確になった後は、収入や貯蓄と照らし合わせて、万が一のときに必要な費用を計算しましょう。将来必要なお金がわかれば、どれくらいの保障があれば備えられるかを考えられます。

家族構成と働き方の違いによって必要な保障が変わるため、ライフプランに合わせて具体的な資金計画を立てることが重要です。

ここからは働き方を３つのパターンに分けて、どのように資金計画を立てるべきかを解説します。

 ・共働きの場合

子どものいない共働き夫婦の場合、お互いにひとりで生活できる収入や貯蓄があれば、多くの保障は不要です。

ただし、ケガや病気で長期間の療養が必要になると、収入が減少するだけでなく、入院費や治療費で家計が苦しくなる場合もあります。保障を厚くすると保険料も高くなるため、必要な保障をしっかりと計算して保障内容を決めましょう。

子どもがいる場合は、夫婦どちらかが亡くなると、収入の減少により教育費などの出費が負担になります。

ひとりで子育てをしながら働くと、時間の制約があったり体力的に負担が多かったりと、思うように収入を得られないケースも多いでしょう。子どもの養育に影響が出ないように、保険でしっかりと備える必要があります。

また、夫婦の収入に差がある場合は、主に家計を担っているほうの死亡保障を厚くしておくと、万が一の場合も安心です。

 ・専業主婦・主夫の場合

夫婦のどちらか一方が家計を担っている場合、遺族年金を受給できても生活費を賄えるとは限りません。死亡保障を厚くして、万が一収入が途絶えても残された配偶者が就職するまで生活費を賄えるようにしておく必要があります。

子どもが小さいと配偶者がフルタイムで働けない場合もあるため、余裕を持った資金計画を立てておきましょう。

また、死亡保障以外にもケガや入院で働けなくなった場合に備えて、収入保障保険を考えておくと安心です。

ただし、保障を厚くすると保険料が高くなります。ひとりの収入で高い保険料を支払うと家計が苦しくなるため、保険料と保障のバランスを考えましょう。

 ・自営業の場合

自営業の場合、会社員のように手厚い公的保障がありません。国民年金や国民健康保険だけでは生活費を賄えない場合が多いため、ご自身で保険に加入して備える必要があります。

貯蓄型で死亡保障もある終身保険や、働けなくなった場合に備える収入保障保険など、パートナーが万が一亡くなったり働けなくなったりした場合に家族が困らないような保障を考えましょう。

また、老後についても国民年金だけでは生活資金を賄えない恐れがあるため、年金タイプの保険も候補に入れて、今後の資金計画に合った保険の組み合わせを考える必要があります。

家計に合った保険料を考える

家計をやりくりする中で、高い保険料を支払うのは簡単ではありません。保障を厚くすれば安心ですが保険料が高くなります。一方、保険料を抑えると満足できる保障を付けられない場合もあります。

保険は万が一の際に家計を助けるためのものであり、保険料で家計が苦しくなっては意味がありません。保障内容と保険料のバランスを考えて、納得できる商品がどうかを判断しましょう。

イベントごとに保険を見直す

結婚を機に保険を見直したら、それで終わりではありません。長い結婚生活では、ライフイベントごとに必要な保障も変わります。大きなライフイベントがあれば、その都度保険を見直す必要があります。

 ・家を購入したとき

住宅ローンを組むと団体信用保険に加入するため、万が一パートナーが亡くなっても住宅ローンの負担はありません。

毎月の支出が減れば必要な保障額を減らせるため、家の購入は保険を見直す機会になります。

 ・子どもが生まれたとき

子どもが生まれると子育て費用や教育費がかかるため、万が一のときに備えて保障内容を見直す必要があります。

独身のころの保険では足りないケースが多いため、死亡保障を多くしたり新たに学資保険に加入したりと、養育費の負担を減らすような保険を検討する必要があります。

 ・転職・退職したとき

転職や退職によって、世帯の収入が変わります。今まで支払っていた保険料が高過ぎたり、働き方が変わったことで保障が足りなくなったりする場合もあるため、保険を見直さなければなりません。

共働きであれば足りていた保障でも、退職して収入が減ると足りなくなる場合もあります。今までの保障で足りる部分と足りない部分を、夫婦で考えて資金計画を立てましょう。

働き方が変われば資金計画も変えなければならないため、保障や保険料を含めた保険の見直しを行う必要があります。

プロに相談して理解を深める

必要な保険の種類や保障額がわかったとしても、保険にはたくさんの種類があるためどれを選べば良いのかわからない方も多いでしょう。

満足のいく保険を見つけるためにも、保険のプロに相談するのがおすすめです。最適な保険を選ぶためのアドバイスをもらえれば、保険への理解が深まります。ライフイベントごとに見直す際にも役に立つでしょう。

新商品や保険の仕組みを詳しく知りたい方には、ファイナンシャルプランナーへ相談するのもおすすめです。オンラインFPショップ「セゾンのマネナビ」は、ファイナンシャルプランナーに何回相談しても無料で対応してくれるサービスです。「加入している保険が適しているか」「自身に合った保障内容はないのか」など、早めに相談し見直してみましょう。

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おわりに

結婚は保険を見直すのに最適なタイミングです。保険は貯蓄やライフプランが定まらなければ適切なものを選べません。その点結婚は今後の生活を考える良いタイミングでしょう。

家族構成や働き方、ライフプランによって必要な保障内容は変わるため、定期保険や終身保険、収入保障保険、年金保険など、保障の目的によって最適な保険を選ぶことが大切です。万が一の際に必要な保障内容をもとに保険を見直し、将来の経済的リスクに備えましょう。