医療保険の選び方は、加入する年齢によっても異なります。このコラムでは年齢ごとに何に注意すべきか解説します。また、入院したときに必要な給付金はどの程度なのか、年齢ごとにいくら保険料を支払っているのかについても見ていきましょう。
医療保険の選び方！まずは基本の枠組みを選ぶ
病気をしたとき、あるいはケガをしたとき、医療保険に加入していることで入院費や治療費がカバーされることがあります。しかし、医療保険は種類が多く、取り扱っている保険会社も多いので、何をら選んで良いか迷う方も多いのではないでしょうか。
どの医療保険を選ぶか迷ったときは、まずは基本の枠組みに注目してみましょう。すべての医療保険には「保険期間」と「保険料払込期間」が定められています。それぞれの選び方やメリット、注意すべきポイントについて見ていきましょう。
保険期間を選ぶ
保険期間とは、保険が適用される期間のことです。医療保険には、特定の期間のみ保障が適用される「定期」と一生涯保障される「終身」の2つの保険期間があります。定期にすると保険料は比較的低くなりますが、更新する度に保険料が上がり、高齢になると保険料が高いだけでなく更新できないこともあるという点に注意が必要です。
一方、終身は加入当初は割高ですが、更新することがないため年齢を重ねても同じ保険料が適用されるため、徐々に割安になります。また一生涯保障されるので、更新できないというリスクがありません。
保険料払込期間を選ぶ
保険料払込み期間とは、保険料を支払う期間です。医療保険には、保険期間よりも短期間のみ保険料を支払う「短期払い」と保険期間中は保険料を支払い続ける「全期払い」の2つの払込期間があります。
短期払いであれば早めに保険料の支払いが終わるので、退職後や子どもの教育費が重なる時期までに払込みを完了できるでしょう。一方、全期払いは毎回の保険料が低いので月次の家計負担は軽いです。しかし、保険料を支払う期間が長い分、保険料の合計額も高くなることや、保険期間が終身の場合には一生涯保険料を支払うことになるという点に注意が必要です。
入院給付金を選ぶ
次は医療保険の保障内容についても選んでいきましょう。まず医療保険といえば入院に備えることが基本です。入院したときに支払われる「入院給付金」について選んでいきましょう。
入院給付金は次の4つのポイントに注目して選びます。
- 1日当たりの給付金額
- 1回の入院当たりの限度日数
- 日帰り入院に対応しているか
- 入院一時金有無のチェック
1日当たりの給付金額
入院給付金は、1日分の給付金額に入院した日数をかけて計算します。例えば5日間入院し、1日の給付金額が5,000円であったとしましょう。5日×5,000円＝25,000円の入院給付金を受け取ることになります。つまり、1日の給付金額が多いと、入院給付金の受給額も多くなるということです。
ただし、1日の給付金額を高額にすると保険料も高くなるので注意が必要です。
また入院するときに個室が良いと考えている方であれば、1日の給付金額を高めに設定した方が良いでしょう。その他にも家族が付き添いに訪れる場合の交通費や、病院が遠いときの宿泊費なども必要かどうか検討してみることもおすすめです。
1日10,000円を選ぶ方が多い
生命保険文化センターが実施した調査によると、入院給付金のある保険に加入している方の1日の給付金額の平均は、男性が10,900円、女性が9,100円でした。(2019年時点)入院給付金は5,000円、10,000円、15,000円のように5,000円単位で決められる保険商品が一般的なので、多くの方が1日の給付金額として10,000円を選んでいることが多いと考えられます。
参考：生命保険文化センター「1日あたりの入院保障額はどれくらい？」
入院1回当たりの限度日数
入院給付金には、1回の入院で受給できる限度日数が決められています。保険商品にもよりますが、30日、60日、120日、180日程度を限度日数と定めているものが多いです。
例えば限度日数が60日の医療保険であれば、1回の入院で60日までは入院給付金の支給対象となりますが、60日を超えると入院給付金の支給はありません。長期入院に備えるのであれば、限度日数が長めのほうが良いでしょう。
なお、1回の入院とは同じ病気による入院のことを指します。例えば胃潰瘍の手術をするために10日間入院し、3ヵ月後に再発して20日入院した場合はまとめて1回とカウントします。
ただし、同じ病気であっても、退院の翌日から180日経過して再入院する場合は別の入院とカウントします。どの程度の期間が空けば再入院になるかは保険商品によっても異なることがあるので、確認しておきましょう。
日帰り入院に対応しているか
医療技術の進歩により、入院日数は年々短縮されています。日帰り入院が増えているだけでなく、5日以内に退院する短期入院も増加傾向です。医療保険の中には日帰り入院にも対応しているものがあるので、保障を充実させるためにも検討してみましょう。
また、保険商品によっては、短期入院に対して一律で一定額の入院保険金が支給されるものもあります。短期入院への保障を手厚くしたい方は、短期向けの保障も注目してみましょう。
入院一時金有無のチェック
入院日数にかかわらず入院ごとに一定額を受け取れる「入院一時金」がある医療保険もあります。入院により収入が減る場合は生活費などに充当することもできるので、より手厚い保障を用意したい場合には検討してみましょう。
なお、入院に対する保障として入院一時金を支払う保険商品もありますが、日数分の入院保険金に加えて入院一時金も支給されるものもあります。一般的に、入院一時金を特約として付ける場合には、日数分の入院保険金に入院一時金が加算されることが多いです。
実際にはどの程度の費用がかかる？
1日の給付金額や1回の入院限度日数を決めるにあたって、実際に入院した方が支払った費用を参考にすることができます。生命保険文化センターの報告によれば、入院した方の平均在院日数は29.3日でした。(2017年時点)再入院がなければ限度日数は30日でも問題はなさそうですが、入院が長引くことや再入院する可能性を考えると限度日数は60日以上のほうが良いかもしれません
どの病気で入院するかによっても、入院日数は大きく変わります。もっとも平均在院日数が長い病気は統合失調症などで531.8日です。次いで血管性及び詳細不明の認知症が長く、349.2日でした。
また、同センターの調査によれば、入院時の自己負担費用の平均は208,000円です。(2019年時点)これは治療費や食事代、差額ベッド代、家族や入院患者の交通費、日用品などを含めた合計額ですが、短期入院が増えているとはいえ多額の費用がかかることがわかります。平均在院日数と合わせて考えると入院1日当たり10,000円未満なので、1日の給付金額は10,000円あるとある程度は安心できそうです。
参考：生命保険文化センター「入院した場合、入院日数は何日くらい？」
生命保険文化センター「入院したときにかかる費用はどれくらい？」
手術給付金を選ぶ
医療保険は、入院給付金だけでなく手術給付金も注目して選びましょう。手術給付金は1日の入院給付金額をベースに手術の種類ごとに倍率が決まっているタイプと、手術の種類にかかわらず一定額が支払われるタイプの2つの種類に分けられます。
1日の入院給付金額をベースに決まるタイプであれば、高めの入院給付金で申し込むことで手術給付金を手厚くすることが可能です。一方、手術の種類にかかわらず一定額を受け取るタイプのときは、手術給付金そのものを高額に設定しておくことで手術費用に備えられます。
特約を選ぶ
医療保険は、基本となる保障は入院給付金と手術給付金のみで、その他の保障に関しては「特約」として組み合わせていくスタイルが一般的です。入院給付金と手術給付金だけではカバーできない部分が気になる場合には、特約をつけて保障を充実させましょう。
ただし、特約を増やすと保険料が高額になります。どの程度の金額なら無理なく払えるのかシミュレーションしてから、必要な保障を追加していきましょう。
がん保険特約
がんになった場合に備えるのが「がん保険特約」です。がんを原因として入院した場合に通常の入院給付金に入院一時金が上乗せされる保障や、がんと診断を受けたときに「診断給付金」のある保障などがあります。
診断給付金とは、診断されたときにすぐに支払われる給付金で、入院や手術をするかどうかにかかわらず受給することが可能です。例えば、がんになって精神的に辛く、少し仕事を休んでリフレッシュしたいと考えているときなども、診断給付金があれば生活費や旅行費に充当することができるでしょう。また、これから長期入院する可能性があるのであれば、今後の生活費として残しておくことができます。
がん保険特約の保障内容は保険商品によって異なるので、詳細に調べておきましょう。なかには、がんだけでなく、急性心筋梗塞や脳梗塞などの特定の疾病にかかった場合も適用され、入院一時金や診断給付金を受け取れるものがあります。
ただし、がん保険特約も、主契約の入院給付金と同様、1回の入院の限度日数が定められていることが一般的です。がんで入院が長引く場合に備えたいときは、主契約の限度日数から見直す必要があるでしょう。
また、診断給付金や入院一時金が支払われる条件は、保険商品によって異なります。いくつか比較してご自身に合う保険商品を選びましょう。
先進医療特約
先進医療を受けた場合に備えるのが「先進医療特約」です。先進医療は厚生労働大臣が定める医療技術ではありますが、公的医療保険（健康保険。国民健康保険や社会健康保険など）が適用されない治療のため、医療費全額が自費負担となります。場合によっては100万円、1,000万円単位の高額な治療費になることもあるので、先進医療特約で備えておくことができるでしょう。
先進医療特約は、特約のなかでも比較的保険料が低く、主契約に100円程度をプラスするだけで付けられることもあります。その一方でカバーされる治療費は合計1,000万円以上であることが多く、負担が少なくメリットの多い特約といえるでしょう。
なお、先進医療特約は実費払いであることが一般的です。先進医療にかかった費用を保険会社に請求し、特約で定められている上限額の範囲内で受け取ります。なかには先進医療の領収書ではなく請求書を提出するだけで支払われる保険商品もあり、治療費を立て替えずに済むので、まとまったお金がないときには利用しやすいでしょう。
メリットの多い先進医療特約ですが、注意点もあります。まず確認したいことは、医療機関が限定されているという点です。厚生労働省が認可した医療機関以外で治療を受けると、先進医療特約が適用されず、治療費を受け取ることができません。
次に先進医療の種類です。厚生労働大臣が先進医療と定めた治療以外は特約が適用されませんが、先進医療の種類は不定期に見直しが実施されるため変わることがあります。以前は先進医療として特約が適用されたものであっても、次回、同じ治療を受けるときには特約適用外となる可能性もあるので注意しましょう。
通院特約
退院後に一定期間通院が必要になるケースがあります。通院の度に比較的高額な医療費がかかったり交通費がかさんだりすることもあるので、「通院特約」で備えておくことができるでしょう。通院特約は入院前後の通院に対して、通院日数に応じて給付金が支給される特約です。通院の日は仕事ができないために収入が減るという方も、通院特約で生活費をカバーできることがあります。
通院特約の保障内容は保険商品によって異なるので確認しておきましょう。退院後の通院のみ保障対象になるものもありますが、入院前の通院も適用される通院特約も少なくありません。また、通院特約にも、入院給付金と同様、入院1回当たりの限度日数が定められています。入院給付金の限度日数と同じ場合もありますが、主契約より少ない日数に設定されていることもあるでしょう。
女性特有の疾病に対する特約
乳がんや子宮がん、子宮筋腫などの女性特有の疾病に対しては「女性特有の疾病に対する特約」で備えることができます。基本的に女性特有の疾病も通常の医療保険が適用されることが多く、適用された場合には入院給付金や手術給付金を受け取ることが可能です。しかし、女性特有の疾病に対する特約に加入しておくと給付金が加算されるので、さらに保障を手厚くすることができます。
また、女性特有の疾病のなかには通常の医療保険では給付対象にならないものもあるので、何らかの備えが必要です。例えば、帝王切開は保険商品によっては給付対象となりますが、入院給付金の対象にはなっても手術給付金の対象にはならないなどの制約を受けることがあります。女性特有の疾病に対する特約に加入しておくことで、妊娠時や分娩時に起こり得る疾病、例えば妊娠中毒症や帝王切開などにも備えられるでしょう。
女性特有の疾病に対する特約に加入することで、差額ベッド代などに充当することもできます。周囲を気にせずに療養したい場合も、特約を付加することで保障を手厚くすると受給できる給付金が増えて、余裕が生まれるでしょう。
【年代別】医療保険の選び方
医療保険や医療特約に加入している方は多く、生命保険文化センターの調査によれば加入者がいる世帯は88.5％（平成30年度）です。世帯主が加入している割合は82.5％、配偶者が加入している割合は68.2％と、夫婦ともに加入している世帯が多いことがうかがえます。
世帯主の年代別に見た、医療保険・医療特約の加入率は以下の通りです。20代、30代の若いときから加入している方が多いことがわかるでしょう。
| 世帯主の年齢 | 医療保険・医療特約に加入している世帯の割合 |
| 29歳以下 | 93.9％ |
| 30歳以上34歳以下 | 82.6％ |
| 35歳以上39歳以下 | 87.4％ |
| 40歳以上44歳以下 | 94.3％ |
| 45歳以上49歳以下 | 91.8％ |
| 50歳以上54歳以下 | 95.1％ |
| 55歳以上59歳以下 | 93.7％ |
| 60歳以上64歳以下 | 91.3％ |
| 65歳以上69歳以下 | 87.4％ |
| 70歳以上74歳以下 | 86.3％ |
| 75歳以上79歳以下 | 81.5％ |
| 80歳以上84歳以下 | 75.4％ |
| 85歳以上89歳以下 | 64.3％ |
| 90歳以上 | 62.5％ |
参考：生命保険文化センター「医療保険・医療特約の世帯加入率（世帯主年齢別）」
医療保険に加入する際には、年代別に注意するべきポイントが変わります。どのようなポイントに留意できるのか、詳しく見ていきましょう。
【20代】保険料を抑える選び方
医療保険に加入して病気やケガに備えることも重要ですが、20代はまだ働き始めで比較的収入が低いため、保険料を抑えることも大切です。必要な保障内容に絞り、保険料が高くなり過ぎないようにしましょう。
例えば入院日数が比較的長引きがちな疾病としては、血管性認知症やアルツハイマー型認知症などが挙げられます。これらは高齢になるほど発症リスクが高まる傾向にあるので、20代であれば可能性は低いと考えられるでしょう。入院1回当たりの限度日数を30日程度に減らして、保険料を抑えることができるかもしれません。
20代は、将来に対して貯蓄をする必要が高い時期でもあります。これから結婚を予定している方であれば結婚資金、住宅ローンを組もうと考えている方であればローンの頭金などを目的として貯蓄することができるでしょう。子どもがいる方や将来的に子どもを持ちたいと考えている方であれば、子どもの学資も用意しておきたいものです。医療に対する保障もある程度は用意しつつ、保障内容を厳選することで、保険料を抑えていきましょう。
また、女性で妊娠を考えている方は、女性特有の疾病に対する特約に加入し、帝王切開や妊娠中毒症などのときに手厚い保障を受けられるようにしておくこともできます。必要な保障を書き出し、ご自身に合う医療保険を組み立てていきましょう。
【30代】女性特有の疾病や入院にも備える選び方
30代は何かと支出が多い年代です。20代のときは漠然と考えていた結婚や住宅購入などが身近なものになり、貯金額を増やす方も少なくありません。また、仕事も充実する時期です。20代と比べて責任のある立場につくようになるので、残業や休日出勤が増えるなど忙しくなることもあります。
つい無理をしてしまうこともありますが、疲労が溜まると後々精神的・身体的に辛くなることもあるので注意が必要です。厚生労働省の調査によれば、30代男性の入院理由でもっとも多いものは「精神及び行動の障害」で、「神経系の疾患」がその次に続きます。精神系の疾患は入院日数が長引きがちなので、医療保険の1回の入院あたりの限度日数を増やしておくことで、万が一に備えておくことができるでしょう。
一方、30代女性の入院理由でもっとも多いものは「妊娠、分娩及び産じょく」でした。また、乳がんの罹患率は30代がピークとされています。女性特有の疾病に対する特約に加入して、分娩や乳がんなどの女性特有の理由での入院・手術に備えておくことも検討してみましょう。
子どもが生まれている場合は、そろそろ学資についても考えるタイミングです。私学にするのか国公立なのか、大学まで、大学院までと計画を立て、早めに準備を始めましょう。
参考：厚生労働省「平成29年（2017年）患者調査の概況」
【40代】長期入院・通院に備える選び方
40代は家庭生活も社会生活も忙しさがピークになる年代です。役職も高くなり、ストレスを抱えることも増えるでしょう。厚生労働省の調査によれば、40代の入院理由でもっとも多いものは、男性も女性も「精神及び行動の障害」です。疲労やストレスから精神的に負担を抱え、長期入院になるケースもあるので、入院1回当たりの限度日数を増やすなど、医療保険の入院保障を充実させておくことができるでしょう。
40代はがんのリスクも高まる時期です。がん特約に加入していれば、がんと診断されたときに診断一時金や入院保障を手厚くすることができます。また、通院特約も検討したいポイントです。がんは手術後に長期的に通院が必要になることもあるので、通院時に給付金を受け取れるようにしておくことで、治療費や交通費、収入が減ったときの生活費の補填などさまざまな目的に利用できるでしょう。
家庭生活でも責任が増す時期です。子どもがいる方はそろそろ教育費も高額になり始める時期でしょう。塾やお稽古ごとの費用、私立中学に進学する場合はさらに高額な教育費が必要になります。
学資保険は子どもの進学費用を貯められるだけでなく、万が一契約者が死亡したときや高度障害状態になったときに保険料の払込みが免除される保険です。また、住宅ローンの団体信用生命保険に加入することでも、万が一死亡したときや高度障害状態になったときにはローン返済が免除されます。ご自身の健康や生命が危うくなったときでもご家族の生活を保障できるよう、医療保険に加え、適切な保険に加入することを検討してみましょう。
【50代】がんのリスクに備える選び方
40代と50代は医療保険や医療特約への加入率が高くなる時期です。多くの方が病気やケガに対して不安を感じ、必要な備えを用意していると考えられるでしょう。実際に50代になるとがんのリスクが高まり、入院・通院で治療を受ける方や死亡する方も増えます。
がんのリスクに備えるためにも、がん保険への加入を検討してみましょう。診断一時金や通院・入院に対する保障により、通院が長引いても家族の生活を守ることができます。
保険料の支払い方についても見直す必要があるかもしれません。全期払いを選択している場合は、退職後も現在と同額の保険料を支払えるのか、シミュレーションしてみましょう。退職後の保険料負担を減らしたい場合は、月々の保険料の支払いは増えますが短期払いも検討できるかもしれません。
【60代】がんと生活習慣病のリスクに備える選び方
60代になるとがんに加えて生活習慣病のリスクに備える必要も生まれます。生活習慣病は罹患すると長引くことが多く、入院日数も長くなる可能性が高いです。入院給付金の入院1回当たりの限度日数を長めにするなどの調整も必要になるかもしれません。
また、60代で定年を迎える方も多く、ライフスタイルが大きく変わる時期です。収入が減ることが多いので、保険料などの支出も見直しましょう。年金はどれほど受け取れるのか、毎月どの程度貯金を切り崩すことになるのか、早めに計算して十分な老後資金を用意しておきましょう。
公的医療保険についても知っておこう
病気やケガに対して民間の医療保険で備えることも大切ですが、その前に公的医療保険について知っておくことも大切です。入院したときや医療費が高額になったときに利用できる2つの制度について見ていきましょう。
高額療養費制度
公的医療保険の自己負担割合が3割の方であれば、医療機関で300,000円の医療費がかかったとしても、実際に窓口で支払うのは90,000円となります。公的医療保険が適用されることで医療費が大幅に減額されますが、入院や手術をした場合には3割ですが家計に大きくのしかかることがあるでしょう。
「高額療養費制度」は、医療費が高額になったときに適用される制度です。自己負担額が一定以上になると、高額療養費制度が適用されて医療費の支払いが免除されます。所得に応じて1ヵ月の医療費自己負担額に上限が定められているので、所得が低いときには医療費の上限額も下がるでしょう。
また、高額療養費制度には「多数回該当」という仕組みもあります。これは高額療養費制度が適用される月が年に4回以上ある場合に適用される仕組みです。1ヵ月の医療費自己負担額の上限がさらに引き下げられるので、医療費負担を軽減することができます。
社会健康保険の傷病手当金
社会健康保険の被保険者は、病気やケガで会社を休んだときに「傷病手当金」を利用できることがあります。傷病手当金は、休業した期間に給与の支払いを受けなかった場合に適用される制度です。給料の2/3を上限として受給することができるので、生活費の保険に役立てられるでしょう。
なお、傷病手当金は、連続する3日を含む4日以上休業することが適用の条件となります。
セゾンの医療保険で必要な保障を準備しよう
クレディセゾンでは、がんに特化した保険や女性専用の終身型医療保険など、さまざまな特徴を持つ医療保険を用意しています。どんな保障が必要か、何を重視するかによって、豊富なラインナップからお選びください。
また、セゾンの医療保険はすべてWEBサイトでお見積りとお申し込みが可能です。ご自宅でくつろぎながら、ご家族で必要な保障について話し合ってみてはいかがでしょうか。
おわりに
公的医療保険でも手厚い保障を受けることができます。しかし、先進医療の治療費や差額ベッド代などはカバーされないため、必ずしも十分な保障を受けられるわけではありません。不足する部分に関しては、民間の医療保険で保障を受けることも検討してみましょう。
また、年代によって必要な保障は変わります。医療保険に加入している場合も、定期的に見直し、今のご自身とご家族に適した保障を受けられるようにしておきましょう。
