ペット保険の選び方のポイント７選！ペットの病気やケガに備える保険とは？！

犬や猫の病気やケガに備えてペット保険の加入を検討するとき、保険料や免責事由など選び方のポイントがあります。ペットが動物病院を受診する可能性は意外に高く、治療費も高額になるため保険に加入すると安心でしょう。このコラムでは実際の保険料シミュレーションもご紹介いたします。

ペットの病気やケガに備えてペット保険に加入しよう

ペット保険とは、ペットがケガや病気をしたときに補償をしてくれる制度のことです。近年はペットの長寿化・高齢化が進んでいますが、それに伴いペットの病気やケガのリスクも上昇しています。そのため、ペット保険の重要性も高まっています。

今後ご自身が飼っているペットが長期の入院をしたり、高度治療を受けたりすることがあるかもしれません。万が一の場合、ペットの治療費は100％自己負担なため高額な治療費を支払うことになります。そのことからも、ペット保険に加入するメリットは大きいといえるでしょう。

比較的若い年齢から病気やケガのリスクがある

ペットには比較的若い年齢から病気やケガのリスクがあります。種別や遺伝によっても異なるため一概にはいえませんが、アイペット損保の調査によると 、ペットのうちおよそ62％が保険に加入して1年以内に保険金を請求*1するそうです。また同調査によると、手術費用を請求した方のうち、0～6歳のペットが半分以上を占めています*2。

つまり、ペットが病気やケガをする可能性は意外に高いといえます。特に手術は比較的若いときから受ける可能性があります。

*1  対象期間：2020年1月1日～2020年12月31日　対象商品：「うちの子」
*2  対象期間：2020年1月1日～2020年12月31日 保険金請求実績アイペット損保調べ 対象商品：「うちの子」

ペットが病気やケガをする確率

ペットが病気やケガをする確率は、年齢別に見るとまず0歳が高く、その後は5歳まで罹患率（疾患にかかる割合）は下がります。しかし、6歳以降は加齢とともに罹患率が上がります。

6歳のペットは、人間に例えると約40歳です。人間も同様にこのあたりの年齢から何かしらの不調を抱えるリスクが高まりますが、それはペットも同じです。

ペットにかかるお金の総額は100万円以上

ペットを飼っている間にかかるお金の総額は、100万円以上といわれています。一般社団法人ペットフード協会の調査 によると、以下のようなデータが出ています。

• 飼い犬1匹の生涯（平均寿命14.48歳）にかかる総額【約207万円】
• 飼い猫1匹の生涯（平均寿命15.45歳）にかかる総額【約124万円】

もし病気やケガをすると、さらにお金がかかります。そのため、ペット保険に加入してもしもの時に備えましょう。

ペットの診療費は意外と高額

ペットの診療費は、意外に高額です。実際にアイペット損保が実施した調査によると、犬飼育者の約34%、猫飼育者の約32％が、ペット関連支出のなかで「病気やケガの診療費」が一番大きいと回答しました。人間とは異なり、ペットの病気やケガによる診療費は100％自己負担となるため、診療費の負担は想像以上に大きいといえます。

※2021年3月8日～3月16日に全国の犬・猫飼育者を対象に実施したアンケート結果より算出（アンケート回答数　単一回答：犬飼育者 536名／猫飼育者 449名　調査主体：アイペット損保）

7歳以上のペットは特に診療費がかかる

ペットは7歳以上になると、若い頃よりも診療費がかかる傾向があります。なぜなら7歳以上の高齢とされるペットは、認知症や関節疾患、心臓病などの重い病気を患うリスクが高まるためです。

特に犬に関しては、近年心臓病の治療方法の選択肢が大きく変わりました。僧帽弁閉鎖不全症(そうぼうべんへいさふぜんしょう)という高齢の小型犬が罹患しやすい病気がありますが、従来は治療薬の内服が基本的な治療法とされていました。しかし近年、僧帽弁閉鎖不全症は治療薬の内服では治らないということがわかり、外科治療も選択肢として注目されるようになりました。すなわち高齢の小型犬は特に診療費が高額になる可能性が高いといえるでしょう。

ペット保険の選び方ポイント７つ

ペット保険を選ぶ際はさまざまなことを考慮する必要があるため、面倒に感じることがあるでしょう。大切なペットのために、どのような補償が必要か、いくらぐらい予算をかけられるか慎重に考えて選びましょう。ポイントは以下の７つです。

1. 保険料はいくらか
2. 免責はどのようになっているか
3. 主契約の補償範囲をどうするか
4. 補償の割合をどうするか
5. 特約をどうするか
6. 割引はあるか
7. 加入条件はどうなっているか

ご自身にとって必要な条件やポイントを確認することで、適切な選択ができます。それぞれを詳しく解説します。

1.保険料はいくらか

1つ目は、保険料です。補償内容が同じであれば保険料は安い方が良いため、各社の商品を比較しましょう。例えば、犬の保険料は犬種ごとに決まっています。そのため、おおよその目安の把握ができます。

支払い方法は、月払いと年払いの２つです。基本的には、年払いの方が1ヵ月当たりの保険料が安くなります。ちなみに保険料は、ペットが加齢するに従って上昇します。上昇の仕方は、以下の2パターンです。

• 毎年保険料が上昇する
• 一定の年齢に達すると保険料が上昇する

毎年上昇するパターンは、ほとんどの保険会社で用意されている商品に見られます。一定の年齢に達すると上昇するパターンでは、上昇するタイミングは加齢するごと(3歳や5歳)など、保険会社により異なります。

2.免責はどのようになっているか

2つ目は、免責事由です。免責とは保険会社が責任を免れ、病気やケガをしても保険金が支払われないことをいいます。そのため、ペット保険に入る際は免責事由の内容を把握しておきましょう。

免責事由は保険会社によりさまざまです。ただ免責事由として目立つのは、加入前から病気やケガを抱えているケースです。仮にペットが何らか持病などがある場合は、注意して確認しましょう。

上記のほかにも、免責事由には以下のものがあります。

• 飼い主側の重大な過失によるケガ
• 自然災害による被害
• 妊娠や出産
• 爪切りや肛門絞り、グルーミング費用
• 特定犬種に発症しやすい膝蓋骨脱臼
• ガン
• 歯科
• 予防注射・ワクチン接種
• 予防注射で未然に防げる疾病
• フィラリア予防
• 健康診断

ガンなど保険金が高い病気は保険会社により対応が異なるため、よく確認しましょう。仮に病気やケガが免責事由に当てはまる場合は、治療費は全額自己負担となります。しかし、高額な治療費は大きな負担です。支払いが困難であれば、まず動物病院に相談をしてください。クレジットカード払いへの対応や、独自のローンを提供している動物病院もあります。

また免責事由のほかに、免責金額も事前に確認しておきましょう。免責金額とは保険が適用されず、最低限負担しなければならない費用のこと。例えば免責金額が1万円の場合、保険適用範囲の医療費であっても1万円までは自己負担です。ちなみに免責金額を設定しないという方法もありますが、その分保険料が上がります。それぞれメリットとデメリットがあるため、保険料とのバランスを見て免責金額を決定しましょう。

免責事由は約款に記載されています。想定外の損失を被らないために必ず読んで内容を把握しましょう。病気やケガを翌年も持ち越したり長期化したりすると、翌年から「追加免責事由」となるケースがあります。つまり、もともとは補償対象の病気やケガも、慢性化すると免責事由になることがあります。追加免責事由はパンフレットやWEBサイトだけではわかりにくいため、保険会社へ直接問い合わせのうえ、確認することをおすすめします。

3.主契約の補償範囲をどうするか

３つ目は、主たる補償範囲をどうすべきかです。補償範囲には、大きく分けて以下の３つがあります。

• 通院補償（ケガや病気で病院を受診した際の医療費をサポート）
• 入院補償（長期間の治療や絶対安静が必要な際の入院費用、入院中の医療費をサポート）
• 手術補償（高額になることの多い手術費用をサポート）

ペットの種類によってかかりやすい病気やケガが異なるため、希望の補償内容と保険料を考慮し、主たる補償範囲を選んでください。請求内容のなかでは圧倒的に通院補償が多く、必須といえるでしょう。そのうえで、入院や手術の補償をつけるかどうかを考えます。

また、ペット保険には「フルカバー型」があります。フルカバー型とは、上記3つのすべてを補償するタイプのことです。補償範囲の広さが魅力である一方で、受け取れる保険金が少ないというデメリットがあります。

特定の補償内容に特化した保険は、補償範囲外の治療費が発生しても保険適用されません。しかし、フルカバー型と比較して保険金を多く受け取れる傾向があります。どちらのタイプの保険が適切か、ご自身の予算も含めてよく検討しましょう。

4.補償の割合をどうするか

4つ目は、補償の割合をどうするかです。補償の割合とは、発生した治療費に対し、いくらの保険金が支払われるかということ。例えば10万円の手術費用が発生し、さらに補償割合を5割にしていた場合、受け取れる保険金は5万円です。

傾向として、補償割合が高くなると保険料も高額になります。ちなみに補償割合は50％・70％・100％のケースが多く、最も人気があるのは70％補償プランといわれています。

また、補償限度額のチェックも欠かせません。補償限度額とは、補償してもらえる治療費の限度額のことです。補償限度額には保険金の年額を「補償限度額」として定めているケースと、治療形態に応じてそれぞれに「限度日数・回数」や保険金の「限度額」が定められているケースがあります。

5.特約をどうするか

5つ目は、特約をどうするかです。特約とは、基本の保険契約に付帯されるオプション契約のことです。特約はあくまで主たる補償範囲に付帯されるものであるため、特約だけの契約は認められません。特約の例として、獣医師に無料相談ができるメディカルサポート特約や火葬・埋葬の費用をサポートされるセレモニー費用特約などがあります。

特約を検討する際は、火災保険や自動車保険の個人賠償責任保険とペット保険の賠償特約の保障内容が重複していないか注意が必要です。これらの保険に付帯している個人賠償責任保険であっても、ペットが他の方などに与えた損害が補償対象となるケースが多いためです。同じ内容の保険に複数入っても無駄になってしまうため、よく確認してください。

ちなみに特約は基本の保険契約に自動的に付帯されるケースと、任意付帯できるケースがあります。自動的に付帯される特約は無料ですが、任意付帯特約は有料です。

6.割引はあるか

6つ目は、割引があるかどうかです。ペット保険の加入期間は長くなる傾向があり、保険料の総計が高額になるため割引の有無は大きいといえます。主な割引の種類と適用条件は以下のとおりです。

• 継続割引（加入した保険を次年度も継続するケース）
• 健康割増引制度（通院や入院・手術の回数が少ないほど割引になるケース）
• WEB割引（インターネットから契約するケース）
• 多頭割引（同種の保険に2匹以上のペットが入るケース）
• マイクロチップ割引（ペットに識別番号が登録されたチップが装着されているケース）

上記のなかでも継続割引と健康割増引制度は、加入年数が長くなるほどお得です。ペットの寿命が延びていることから保険の加入期間も長くなる傾向があるため、これらの割引があるかどうかは注目すべきです。

また多頭割引は、2頭目以降の契約に対して保険料が割引になり、月額で割引になるか、年額で割引にするか選べることが多いようです。また保険会社によっては、1頭目の契約についても割引になる場合もありますので、よく確認しましょう。

上記のほか、被保険者やその親族が身体障害者手帳などを所有しているケースなどに受けられる「福祉割引」もあります。割引制度は保険会社ごとに異なり、かつ複数を組み合わせての利用もできるため、適用される割引があるか調べてみてください。

7.加入条件はどうなっているか

7つ目は、加入条件がどうなっているかです。興味がある保険であっても、条件を満たしていなければ入れません。加入条件として挙げられるのは、主に以下のとおりです。

• ペットの種類
• 年齢
• 健康状態

まず、犬や猫以外の動物はペット保険に加入できないことがあります。また、犬であっても盲導犬や聴導犬などの身体障害者補助犬は入れない可能性があります。年齢も加入条件の１つです。具体的には生後45日未満と若すぎたり、8歳以上の高齢になったりすると加入が難しくなります。

そしてペットの健康状態も見られます。加入するには、原則としてペットが健康でなければなりません。ただし現在健康であっても、過去の病気やケガによっては加入を断られる可能性があります。

またペットの健康状態が影響するのは、保険料も同様です。人間と同じく、入院が必要となる可能性が高いほど保険料は高くなるためです。したがってペット保険に入るかどうかは、ペットが若くて健康な時期に検討するようにしましょう。

ペット保険に加入した際の料金シミュレーション

実際にペット保険に加入した場合、どのくらいの恩恵があるのか、どの程度の自己負担があるのか気になるかもしれません。そこで、ペット保険に加入した際の料金シミュレーションを下記の2パターンご紹介します。

• 小型犬3歳の通院時自己負担例
• 小型犬3歳の入院・手術時自己負担例

ちなみに犬種によっては、保険料が異なるケースがあります。例えば、病気にかかりやすい犬種は保険料が高くなるといったケースなどです。そのため、以下に示す例はあくまで目安として参考にしてください。

小型犬の3歳の通院時自己負担例

3歳の小型犬が通院した時の自己負担例は、以下のとおりです。

• 通院１回の費用：7,000円
• 通院頻度：月3回
• 保険料（月額）：3,500円
• 補償割合：70％
• 月当たりの補償額：7,000×3×70％＝14,700円
• 月当たりの自己負担額：3,500＋（7,000×3－14,700）＝9,800円

通院時の補償の恩恵は、通院頻度が高くなったり、通院期間が長くなったりするほど大きくなります。上記の例では、保険に加入しなかったケースの自己負担は2万1,000円ですが、通院頻度や期間によっては何倍にもなる可能性があります。

小型犬の3歳の入院・手術時自己負担例

3歳の小型犬が入院と手術をした時の自己負担例は、以下のとおりです。

• 入院と手術の総額：300,000円
• 保険料（月額）：3,500円
• 補償割合：70％
• 補償額：300,000×70％＝210,000円
• 自己負担額：3,500＋（300,000－210,000）＝93,500円

入院や手術の場合は医療費が高額になるため、補償割合の大きさによって自己負担額が大きく変わります。また加入しているペット保険の補償範囲に入院と手術が含まれていない場合、上記の例だと30万円全額負担することになります。

ペット保険の窓口精算に関する疑問

窓口精算とは、動物病院で保険契約が有効であることを確認し、そのまま窓口で自己負担分を精算する方法です。通院頻度が高くなる時は、通院のたびに保険金を請求する手続きの手間が省けるため便利です。

ただし、窓口精算は無条件に利用できるわけではありません。また保険証を忘れた場合にはどうなるのかなど、さまざまな疑問が出てくるでしょう。そこで窓口精算に関する疑問について解説します。

ペット保険証を忘れた場合はどうなる？

保険証を忘れた場合、窓口精算はできません。なぜなら、保険に加入しているか事実確認ができないためです。後日、保険金は別途保険会社に請求することになります。

保険会社によっては、契約者専用WEBサイトの契約内容の画面を提示することで窓口精算できるようになっているケースもあります。その場合は、万が一保険証を忘れても大丈夫です。ちなみに、保険金請求権は動物病院で診療費を支払った時から3年以内に請求しないと消滅します。請求が必要であれば忘れないうちに手続きをしましょう。

窓口精算ができないケースとは？

保険証を忘れてしまった時以外にも、窓口精算ができないケースがあります。それは次のような場合です。

• 同日に2回以上通院した
• 窓口精算ができない期間に受診した
• 窓口精算非対応の病院を受診した
• 保険証以外に提出書類が必要
• 入院期間が保険期間外にまたがっている
• 保険会社への保険料の払い込みが確認できない
• 窓口精算対象外の疾病
• 夜間などの緊急外来

保険会社によっては、窓口精算ができない期間を設定しています。また、多くの動物病院が窓口精算に対応していますが、なかには非対応の病院もあります。

保険証以外に提出書類が必要な場合とは、例えばワクチン接種などの予防処置をしたにもかかわらず感染症にかかってしまい、保険金請求のために保険会社にワクチン接種証明書のコピーを提出する必要がある時などです。

窓口精算非対応の病院では保険金請求できない？

窓口精算非対応の動物病院でも、保険金の請求は可能です。あくまで窓口精算ができないだけのため、ご安心ください。保険金請求の際は、請求書に必要事項を記入し、必要書類とあわせて保険会社へ郵送しましょう。ただし予防接種や妊娠・出産に関する診療など、補償対象外のケガや病気の場合は保険金が支払われず、全額自己負担です。

おわりに 

以上でご紹介した、ペット保険選びで気をつけるポイントを確認しましょう。

• 保険料はいくらか
• 免責はどのようになっているか
• メインの補償範囲をどうするか
• 補償の割合をどうするか
• 特約をどうするか
• 割引はあるか
• 加入条件はどうなっているか

ペットの治療費は100％自己負担なため、費用が高額になる傾向があります。またペットが病気やケガをする可能性は意外と高いため、上記のポイントに気を付けてペット保険を選びましょう。

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