30代が医療保険に加入するときの選び方について解説します。そもそもどのような方に必要な保険なのか、また、加入のメリット、注意するポイントについてもご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
30代に医療保険は必要？
働き盛りで健康なイメージのある30代ですが、病気やケガのリスクは少なくありません。厚生労働省の令和2年(2020)人口動態統計月報年計によれば30代は悪性新生物（がん）や心疾患のリスク、不慮の事故で亡くなる方も多いです。万が一のときに備えて医療保険に加入しておくことが必要といえるでしょう。
30代の死因
| １位 | ２位 | ３位 | ||
| 30歳～34歳 | 男性 | 自殺 | 悪性新生物 | 不慮の事故 |
| 30歳～34歳 | 女性 | 自殺 | 悪性新生物 | 不慮の事故 |
| 35歳～39歳 | 男性 | 自殺 | 悪性新生物 | 心疾患 |
| 35歳～39歳 | 女性 | 悪性新生物 | 自殺 | 心疾患 |
参照元：厚生労働省「令和２年(2020)人口動態統計月報年計(概数）の概況」
また、厚生労働省の報告によれば、30代は腰痛や肩こりなどの不調に加え、うつ病などの心の病気に悩まされている方も少なくありません。うつ病による入院などにも対応している医療保険に加入しておくことで、心の病気にかかったときの経済的な負担を軽減できることもあるでしょう。
女性特有の病気においても、年代によってかかりやすい病気が変わります。例えば子宮頸がんや子宮内膜炎、卵巣嚢腫（らんそうのうしゅ）などは20代～40代にかかりやすいとされていますが、乳がんは30代以降、子宮体がんや卵巣がんは40代以降で罹患者が増加する傾向にあります。あらゆる可能性に備えておくためにも、医療保険を検討する時期といえます。
参照元：厚生労働省「年代別・世代別の課題（その２）」
貯蓄が多くはない方は必要性が高い
手術や入院により医療費がかさむとき、貯蓄で対応することもできます。しかし、貯蓄があまり多くはない方は、対応に困るかもしれません。医療保険に加入しておくことで、手術や入院などの費用に備えることができます。
なお、保険金を受け取るまでの日数は、保険会社にもよりますが、支払い請求手続きをしてから5営業日以内であることが一般的です。万が一のときに医療費に困ることがないよう、貯蓄が少ない方こそ医療保険を検討しておきましょう。
入院時の差額ベッド代や生活費に備えたい方も必要
手術などの費用は、基本的には公的健康保険が適用されます。しかし、個室などを希望するときの差額ベッド代や、入院期間中の生活費には、公的健康保険で備えることができません。
民間の医療保険であれば、受け取った保険金の使途は問われないため、差額ベッド代や生活費に充当することができます。入院期間中は個室で過ごしたいという方や、治療に専念するためにも生活費の不安を軽減しておきたい方も医療保険を検討できるでしょう。
がんに備えたい方にも必要
30代前半の死因2位はがんです。30代になるとがんにかかる方も増加するので、何らかの備えをしておくことができるでしょう。医療保険の中にはがん特約を付けられる商品も少なくありません。がん特約を付けると、がんと診断されたときに一時金を受け取ったり、入院するときに保険金が加算されたりします。
また、医療保険の中には先進医療特約を選択できる商品もあります。先進医療特約とは公的健康保険が適用されない治療法のうち、先進医療として指定された治療法に対して適用される特約です。先進医療は全額自己負担なので、治療費が高額になります。先進医療特約を付けることで、治療の選択肢を増やしておくこともできるでしょう。
30代の医療保険加入の実態
実際のところ、30代は医療保険でどの程度備えているのでしょうか。医療保険の加入率や入院保険金、保険料などから、30代の医療保険の実態について解説します。
70％以上の方が医療保険に加入
生命保険文化センターが実施した「令和元年度 生活保障に関する調査」によれば、30代の医療保険加入率は男性74.3％、女性78.1％でした。男女問わず、4人のうち約3人は民間の医療保険で医療費に備えていることが分かります。
また、医療保険のがん特約やがん保険に加入し、がんに備えている方は男性で46.3％、女性で46.5％でした。医療保険に加入している方の半数以上が、がんに対する保障を手厚くしていることが分かるでしょう。
| 30代男性 | 30代女性 | |
| 生命保険加入率 | 82.4％ | 82.8％ |
| 医療保険加入率 | 74.3％ | 78.1％ |
| がん保険、がん特約加入率 | 46.3％ | 46.5％ |
参照元：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
1日あたりの入院保険金は1万円
医療保険に加入すると、入院保険金の金額を選択できます。生命保険文化センターの調査によれば、30代男性の平均額は11,000円、30代女性の平均額は9,000円でした。
なお、男性の24.4％、女性の16.9％は1日あたりの入院保険金の金額を15,000円以上に設定しています。入院保険金の金額を高めに設定することで、差額ベッド代だけでなく生活費などにも備えやすくなるでしょう。
| 30代男性 | 30代女性 | |
| 入院保険金 | 11,000円 | 9,000円 |
参考：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
生命保険全体の年間保険料は男女で大きな差がある
生命保険全体で見ると、30代の年間生命保険料は男性23.5万円、女性15.1万円でした。1ヵ月あたり男性は2.0万円ほど、女性は1.3万円ほどです。生命保険や医療保険の加入率は男女で大きな違いはありませんが、保険料には大きな差が見られました。
| 30代男性 | 30代女性 | |
| 年間の生命保険料 | 23.5万円 | 15.1万円 |
参考：生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」
30代の医療保険の選び方
30代は決して医療保険に加入するには早すぎる年齢ではありません。実際に30代のうち8割以上の方が生命保険に、7割以上の方が医療保険に加入しています。まだ加入していない方は、自身に必要な保険について一度考えてみましょう。すでに加入している方も、自身のライフステージやニーズに合った保険商品を契約しているのか、見直してみることができるかもしれません。
医療保険に加入するとき、あるいは見直すときは、次の5つのポイントに留意すると、より自身に合うものを選びやすくなります。
- 保険期間
- 保険料
- 入院保険金、手術保険金
- 通院保険金
- 特約
それぞれのポイントに関してどのように吟味できるのか、詳しく見ていきましょう。
保険期間は適切か
医療保険には、保険期間が定められています。保険期間とは保険が有効な期間のことで、終身タイプであれば一生涯保障内容が摘要されますが、定期タイプのものであれば特定の期間しか保障を受けられません。
医療保険を選ぶときは、保険期間が医療費の負担が大きいと思われるときをカバーしているか確認することが大切です。また、医療保険は加入時の年齢によって保険料が変わります。高齢になってから加入すると毎月の負担が大きくなるため、終身タイプの医療保険に契約するときは早めに契約することで保険料を抑えることができます。
保険料は無理なく払えるか
定期タイプの医療保険に加入すると、保険期間終了後の入院や手術に備えることができません。新たに医療保険に加入することで保険金を受け取れますが、医療保険には加入上限年齢が定められているため、そのときの年齢によっては契約できない可能性があります。
終身タイプに加入すれば医療保険が適用されない期間を作らずに済みますが、その分、保険料が高めで、家計に負担を与える可能性があるでしょう。医療保険で万が一に備えることは大切ですが、保険料の支払いが普段の生活に大きな負担になることは避ける必要があります。無理なく払える保険料なのか、保険料と保障内容のバランスが取れているのか、一度、考えてみましょう。
なお、どの程度の保険料にすれば良いか迷ったときは、世帯年収に占める保険料の割合が参考になるかもしれません。生命保険文化センターの調査によれば、平均保険料は世帯年収の約6.7％です。世帯年収が700万円であれば、家族全員分の年間保険料の合計は47万円程度を目安にできるでしょう。
参照元：生命保険文化センター「2021（令和３）年度 生命保険に関する全国実態調査〈速報版〉」
入院時や手術時に受け取れる保険金の金額
入院保険金にも注目してみましょう。30代の平均入院保険金は約1万円ですが、より手厚く備えたい方はさらに多く、最低限で良いと思われる方は少し低めに設定できます。
また、入院保険金の支払いが日帰り入院にも対応しているのかもチェックしておきましょう。病気やケガの種類によっては日帰り入院で治療を受けることもあります。日帰り入院に対応していない保険では、保険金を受け取れない可能性があるでしょう。
入院保険金の計算方法についても確認が必要です。一般的には入院日数×1日あたりの入院保険金の金額が支給されますが、医療保険によっては入院日数に関わらず一定額の入院保険金を受け取れるものもあります。
通院時にも保障を受けられるか
厚生労働省の報告書によれば、年々入院日数は減っています。がんに罹患し退院した患者の平均在院日数は2002年では35.7日でしたが、2014年では19.9日でした。また、2005年頃まではがんの治療のために入院する患者が通院患者よりも多かった一方で、以後は逆転し、通院で治療を受けている患者が年々増加しています。
がんに備えるためにも、通院時も保険金を受けられるかどうか確認しておきましょう。また、入院日数が短縮化している状況に備えるためにも、入院日数に比例して入院保険金が支払われるタイプではなく、入院のたびに一定額の保険金を受け取れるものを検討することもできます。
参照元：厚生労働省「年代別・世代別の課題（その２）」
特約には何があるか
特約にも注目してみましょう。がん特約や先進医療特約以外にも、女性特有の疾病にかかって入院や手術をするときに適用される女性疾病特約などもあります。適用されるときは、主契約で設定した入院保険金や手術保険金に特約による保険金が上乗せされるため、手厚い保障を得ることができるでしょう。
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基本となる入院保険金が3,000円、5,000円、10,000円の3種類から選択できることが特徴です。保険料を抑えたい方は3,000円、差額ベッド代に活用したい方は10,000円のように自身の希望する医療プランに合わせて選んでください。
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30代が医療保険に加入するメリット
医療保険に加入することで、次の２つのメリットを得られます。
- がんなどに備えることができる
- 生命保険料控除で節税できる
それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。
がんなどに備えることができる
性別を問わず30代の死因の1、2位にがんが含まれることから、30代にがんにかかる方は多いと考えられるでしょう。医療保険に加入していれば、がんなどで入院・手術をしたときも保険金を受け取れ、医療費として活用することができます。
また、休業して治療を受けるときなども、保険金を受け取れるのであれば経済的な負担を軽減できるでしょう。
通院時も保険金が支払われる医療保険なら、近年のがんの治療傾向にも合い、さらにがんに備えやすくなります。また、がん特約を付けることで、がんと診断されたときに一時金を受け取れることもあるため、どのような保障を希望するのか考えたうえで、自身に合う保険を選んでいきましょう。
がんは再発する可能性があるため、1回1回の治療は短期間でも、トータルで見れば入院日数や通院日数が長くなることもあります。万が一に備えるためにも、医療保険のがん特約やがん保険も検討しておきましょう。
生命保険料控除で節税できる
医療保険の保険料は、年末調整や確定申告で手続きをすることで生命保険料控除の対象にすることができます。医療保険に関しては生命保険料控除の「介護医療保険料控除」として申請でき、課税対象額を最大4万円（※）減額することが可能です。課税対象額が減ると、所得税や住民税の節税を実現できます。
なお、生命保険料控除には、介護医療保険料控除以外にも、「新生命保険料控除」と「新個人年金保険料控除」があります。保険料を申告することでそれぞれ課税対象額を最大4万円減額できるため、合計で12万円分、課税対象額の減額が可能です。
※2012年1月1日以降の契約を対象としています。2011年12月31日以前の契約に関しては、「旧生命保険料控除」の対象となり、課税対象額を最大5万円減額できます。また、「旧個人年金保険料控除」も課税対象額を最大5万円減額可能です。新旧の保険契約がある場合には合計で最大12万円、課税対象額を減額できます。
30代が医療保険に加入するときの注意点
医療保険に加入することで、入院や手術、通院などにかかる医療費に備えることができます。しかし、加入さえすれば医療費の負担がなくなるというわけではありません。医療保険に加入する前に、次の2つのポイントを押さえておきましょう。
- 基本的には掛け捨てタイプ
- 健康状態によっては契約できない
それぞれの注意点を詳しく解説します。
基本的には掛け捨てタイプ
民間の保険の中には、貯蓄性のあるものも少なくありません。例えば、子どもの教育費に備える学資保険の中には、払い込んだ保険料に対して受け取れる保険金の割合である「返戻率」が100％を超えるものもあります。返戻率の高い保険を選べば、月々の保険料が多めでも負担には感じにくいでしょう。
一方、医療保険は基本的には掛け捨てタイプです。保険期間中に入院や手術などが発生したときは保障を得られ、場合によっては払い込んだ保険料よりも多い保険金を受け取れることもあるかもしれません。しかし、病気やケガをしなかったときには、保険金を受け取れず、払い込んできた保険料が返ってこないことがあります。
また、病気やケガをした場合でも、保険契約で定められている理由を満たさず、保険金を受け取れないケースもあるでしょう。保険商品の中には入院日数や手術の種類などで制限があるものもあります。
家計に余裕があるときであれば、さまざまな特約を付けたり入院保険金を高額に設定したりすることで、手厚い保障を準備できるかもしれません。しかし、家計に余裕がないときは、保険料が返ってこないことを想定し、保障内容を見直す必要もあるでしょう。
健康状態によっては契約できない
医療保険に加入するときは、健康状態や病歴、入院歴、手術歴などの告知が求められます。健康状態が思わしくないときや手術・入院をしてからあまり年数が経っていないときには、医療保険に加入できない可能性があります。
なお、保険に加入するときに健康状態について告知することを「告知義務」と呼びますが、虚偽の申告をすると「告知義務違反」となるため注意が必要です。告知義務違反が発覚すると、手術や入院などの本来ならば保険金を受け取れる状態になっても保険金を受け取れないことがあります。保険料を無駄にしないためにも、正確に告知を行うようにしましょう。
健康状態に問題があるときでも、「引受基準緩和型保険」なら加入できることがあります。引受基準緩和型保険とは、告知する内容が限定されていることで、健康に不安がある方も加入しやすい保険です。しかし、その分一般的な医療保険と比べると保障内容が手厚くない傾向にあります。また、保険料が割高になることもあるため注意しましょう。
一般的な医療保険に加入するためにも、健康なときから医療保険を検討しておくことが必要です。どんな保障が必要か、病気やケガになったときにどのような不安が想定されるのか、考えてみましょう。
医療保険で万が一に備えよう
民間の医療保険に加入することで、入院や手術、通院にかかる医療費に備えることができるでしょう。
医療保険に加入するときは告知義務があり、健康状態に問題があるときや手術歴、入院歴があるときは加入できないこともあります。引受基準緩和型保険であれば加入できる可能性はありますが、一般的な医療保険と比べると保障が少なく、保険料が高めになることがあるため注意が必要です。
保障内容に見合った保険料で契約するためにも、健康なときから医療保険について考えておくようにしましょう。
また、がん特約や先進医療特約、女性疾病特約などの特約を付加することで、より自分に合う保険にカスタマイズすることもできます。どのような保障が必要なのか、じっくりと考えてみましょう。
