保険会社や商品によっては、先進医療特約を重複して付加することは可能です。付加できるケース・できないケースがあり、給付金請求時の対応も保険会社によって異なるため、正しい知識を理解しておきましょう。
このコラムでは、先進医療特約の重複について解説します。
先進医療とは？定義や注意点を解説
先進医療特約の重複加入について理解する前に、まずは先進医療の基礎知識を押さえておきましょう。先進医療は厚生労働省の認可を受けた高度な医療技術を指し、保険が適用されないのが特徴です。
技術料が全額自己負担となる点や、どの医療機関でも受けられるわけではない点などに注意しなければいけません。ここでは、先進医療の定義や注意点について解説します。
保険適用外かつ厚生労働省が認可した医療のこと
先進医療とは、一般的な水準を超えた最新の医療技術として厚生労働省の認可を受けた医療のことです。代表的な医療技術には、がんの治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療が挙げられます。
先進医療は保険適用外ですが、診察・検査など公的医療保険に含まれる部分には保険を適用できる「混合診療」が認められています。なお、先進医療を受けられるのは、患者自らが治療を受けることを希望し、医師がその必要性を認めた場合のみです。
技術料の自己負担や医療機関が限られる点に注意
先進医療は保険が適用されないため、治療にかかる技術料は全額が自己負担となります。上述のとおり、通常の治療と共通する部分の費用は保険が適用されますが、先進医療の種類によっては高額な費用負担が発生する点に注意が必要です。
なお、医療技術の種類は一定ではなく、認定が取り下げられることもあります。認定が取り下げられた医療を受ける際は混合診療が認められず、通常の治療と共通する部分であっても保険診療との併用はできません。
また、先進医療はどの医療機関でも受けられるわけではなく、実施できる医療機関が限定されています。種類によっては実施している医療機関が極端に少ないこともあるため、気軽に受けられるものではないと覚えておきましょう。
先進医療特約は重複して付加できる？
先進医療特約は、先進医療を受ける際の技術料の負担に備えるための特約です。詳しい仕組みは後述するとして、ここでは本コラムのテーマである「先進医療特約の重複」について見ていきましょう。
結論からいうと、先進医療特約は重複して付加できるケースとできないケースがあります。ただし、重複加入したとしてもメリットが得られるとはいえないため、保険金請求の仕組みについても理解しておくことが重要です。
先進医療特約を付加できるケースとできないケースと保険金請求の対応について、次項から詳しく解説します。
他社の保険商品なら重複加入は可能
先進医療特約に重複加入できるのは、他社の保険商品に加入し、それぞれに先進医療特約を付加するケースです。例えば、A社とB社の医療保険に加入している場合は、先進医療特約を重複させることが可能です。
一方で、同じ保険会社内での先進医療特約の重複加入は認められません。例えば、A社の医療保険とがん保険に加入している方が先進医療特約を付加したい場合は、どちらか一方を選ぶこととなります。
種類が異なる保険商品に加入している場合でも、保険会社が同一であれば重複して付加できないと理解しておきましょう。
重複時の保険金請求の対応は保険会社による
別の保険会社で先進医療特約を重複して付加した場合、保険金請求の対応は保険会社によって異なります。ただし、それぞれの保険会社に保険金を請求しても、保険金を二重で受け取ることはできないのが一般的です。
保険を契約する際に締結する保険約款には、重複加入している場合の支払いに関する取り決めが記載されています。例えば、「重複加入している場合は保険金の金額を2社で按分する」と定められている保険商品では、重複加入した分の保険金を二重で受け取ることはできません。
保険会社は「契約内容登録制度・契約内容照会制度」を共同利用しており、被保険者から保険金請求があった際に登録情報を照会します。照会時には重複加入していることも共有され、その情報をもとに保険金の支払いについて判断されます。
支払事由に該当すれば重複加入していても保険金が支払われますが、基本的に保険金の満額を二重で受け取ることはできないと覚えておきましょう。
高額な技術料をカバーする先進医療特約とは
先進医療特約は、医療保険やがん保険に付加できるオプションのひとつです。高額な技術料の負担をカバーするためには有効ですが、付加する際には気を付けるべきポイントがいくつかあります。
先進医療特約の重複加入の考え方が分かったところで、基本的な知識についてもおさらいしておきましょう。ここでは、仕組みや付加すべきかどうかの考え方、付加する際の注意点などを解説します。
先進医療特約の基本的な内容
先進医療特約は主契約に付加できるオプションのことで、高額な技術料が発生した際の経済的リスクに備えることを目的としています。特約を付加しておくと、技術料の実費に相当する保険金が支払われます。保険金を受け取るためには、以下の２つの条件を満たす必要があります。
- 治療を受けた時点で先進医療に認定されていること
- 保険商品ごとの保障範囲に該当すること
主契約に先進医療特約を付加した場合、特約に対する月々の保険料は数百円程度 です。保険料が高くないことから、先進医療単体で保障が設計された保険商品は多くありません。
医療保険とがん保険の先進医療特約の違い
先進医療特約は医療保険とがん保険に付加できます。どちらに付加するかによって保障される範囲が異なるため、特約の付加を検討する際はそれぞれの違いを知っておくことが重要です。
医療保険に付加した場合は、がんを含む幅広い病気やケガの先進医療に対して保障が受けられます。一方で、がん保険に付加した場合の保障範囲はがんの治療に関するもののみです。がん保険よりも医療保険のほうが保障範囲が広いため、どちらに付加すべきか迷った際は医療保険を選択するのが賢明です。
先進医療特約が必要かどうかの考え方
特約を付加する分だけ保険料が上がるため、「本当に先進医療特約は必要なのか」と疑問に感じる方もいるでしょう。ここでは、先進医療特約が必要かどうかの考え方について見ていきます。
先進医療を受ける必要が生じたとすると、種類によっては高額な技術料の支払いが発生します。例えば、陽子線治療と重粒子線治療の技術料の平均額は以下のとおりです。
| 技術名 | 年間実施件数 | 技術料の総額 | 1件当たりの平均額 |
| 陽子線治療 | 1,285件 | 34億522万1,700円 | 約265万円 |
| 重粒子線治療 | 683件 | 21億7,645万4,000円 | 約320万円 |
高額な費用負担による家計へのダメージを考慮すると、特約の付加によるメリットは大きいでしょう。特約を付加しても月々の負担は数百円程度のため、万が一の際のリスクに備えて付加しておくのが望ましいでしょう。
先進医療特約の付加を含めて保険の加入を検討する際は、「保険＠SAISON CARD」を利用するのがおすすめです。保険商品の概要をまとめてチェックできるため、複数の保険商品を効率的に比較できます。
オンライン上で資料請求や見積もりを行えば、保険を検討する際の手間をカットできるでしょう。スムーズに保険を選びたい方は、ぜひ保険＠SAISON CARDを活用してみてください。
先進医療特約を付加する際の注意点
先進医療特約を付加する際は、以下の3つのポイントに注意が必要です。
- 免責期間が設けられている
- 保険会社によって保険金の支払方法が異なる
- 保険金の限度額を確認しておく
先進医療特約を付加できる保険は免責期間が設けられていることが多いです。保険に加入していたとしても、指定の期間中は保障を受けられない点に注意しましょう。
特約の付加を検討する際は、「技術料の立替払いが必要か」「保険会社が医療機関に直接支払ってくれるか」を確認することも重要です。後者は一時的にまとまった費用を用意する必要がないため、治療を受ける際の経済的な不安を解消できるでしょう。
なお、保険金の金額には上限が設けられているのが一般的です。高額な費用負担が発生した場合を想定し、上限にゆとりがあるかをチェックしてください。
先進医療特約は重複して付加することも可能
先進医療特約は同一の会社内で重複加入できませんが、別の保険会社の保険に加入する場合は重複して付加できます。ただし、基本的に保険金が二重で支払われるわけではないと覚えておきましょう。
特約に対する月々の保険料は高くありませんが、保険料を多く支払ってまで重複加入するメリットがあるとはいえません。先進医療特約や重複加入の仕組みを理解し、過不足のない保険料で必要な保障を準備しましょう。
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