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掛け捨て保険の相場を解説!保険の目的を考えて保険料を考えよう

セゾンのくらし大研究 編集部

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掛け捨て保険は相場を踏まえて自分に合った保障内容を考える必要があります。

このコラムでは掛け捨て保険の相場や保険で備えるべき費用について解説します。ほかの方がいくら保険料を支払っているのか、どの程度の保障を受けているのかを参考に、自分の保険を考えましょう。

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1.掛け捨て保険は2種類に分けられる

掛け捨て保険は以下の2種類に分けられます。

  • 定期保険
  • 終身保険

定期保険と終身保険は、保険の適用期間が異なるため、自分の年齢や貯蓄、将来子どもにかかるお金を計算したうえで決める必要があります。

定期保険と終身保険の違いを理解することでご自身に合った保険を選びやすくなるため、まずは定期保険と終身保険のそれぞれの特徴を解説します。

1-1.定期保険

定期保険とは、保障の期間が定まっている保険です。保障期間は5年、10年、20年といったように幅広い選択肢から選べますが、期間が満了した時点で保障は受けられなくなります。

契約を更新することで引き続き保障を受けられますが、年齢に応じて保険料が高くなるため注意しましょう。定期保険に加入する際には、何歳まで保険に加入するのかを事前に考えたうえで判断するのがおすすめです。

1-2.終身保険

終身保険とは保障が一生涯続く保険です。定期保険のように期間が定められていないため、老後も安心して生活できるでしょう。

終身保険のなかには、生涯保険料を払い続けるのではなく、65歳までで支払いを終え、その後は亡くなるまで保障を受けられるプランもあります。保険料の払込期間を前倒しすると、その分月々の保険料は高くなるため注意しましょう。

2.掛け捨て保険の相場(月額)

掛け捨て保険の保障内容はさることながら、月々の保険料を把握しておくことが大切です。ライフネット生命が提供している定期死亡保険の月額保険料の目安は以下のとおりです。

同じ保障内容であっても、20歳と40歳では2〜3倍ほど価格差があることが分かりります。特に女性の場合は年齢における価格差が大きいため、契約を更新することを踏まえ、将来の価格についても事前に考えておきましょう

また、ライフネット生命が提供している終身医療保険の月額保険料の目安は以下のとおりです。

同じ保障内容であっても、20歳と50歳では2〜2.4倍ほど価格差があるため、月々の保険料を抑えたい場合は、なるべく若いころに加入しておくといいでしょう。保険料は年齢や保険金の額、特約の内容などによって変動するため、自分の年齢や受けたい保障をもとに見積もりを取ってみましょう。

「保険@SAISON CARD」であれば、諸条件を入力することですぐに見積もりが出ることに加え、24時間申込み可能です。インターネットで簡単に手続きできるため、ぜひご活用ください。

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3.掛け捨て保険のメリット

保険には掛け捨て型と貯蓄型があります。どちらの保険にするべきか迷わないためにもそれぞれの特徴を把握することが大切です。ここからは、掛け捨て保険のメリットについて解説します。

掛け捨て保険の主なメリットは以下のとおりです。

  • 月々の保険料を抑えられる
  • 保障内容を定期的に見直せる

掛け捨て保険のメリットを理解して、保険商品を比較検討してみましょう。

3-1.月々の保険料を抑えられる

掛け捨て保険は貯蓄型保険よりも割安であるため、月々の保険料を抑えられます。保障は受けたいものの、なるべく月々の支出を抑えたい、家計を圧迫させたくないと考えている方は、掛け捨て保険を検討してみましょう。

こちらの記事「保険料を抑えたい方には掛け捨て保険がおすすめ。加入するメリットを解説」もよく読まれています。

3-2.保障内容を定期的に見直せる

掛け捨て保険は一定期間の保障であるため、保障内容を定期的に見直せる機会があります。貯蓄型の保険よりも柔軟に保障内容を見直せるため、現在必要な保障を考えてみましょう。

保障内容を見直すタイミングは人それぞれですが、家族のライフステージやライフプランに変化があった際に見直すのがおすすめです。

  • 結婚した
  • 子どもが産まれた
  • 2人目の子どもが産まれた
  • 夫婦共働きから片働きになった
  • 子どもが独立した

4.掛け捨て保険の注意点

掛け捨て保険のメリットについて解説しましたが、注意点についても理解したうえで保険を選びましょう。月々の保険料が安いからといった理由で掛け捨て保険を選んでしまうと、後悔する原因にもなります。掛け捨て保険の注意点は以下のとおりです。

  • 解約返戻金は受け取れない
  • 保障は一定期間で終了するケースが多い

それぞれについて解説します。

4-1.解約返戻金は受け取れない

 掛け捨て保険は貯蓄型保険と違い、解約した際に解約返戻金は受け取れません。そのため、保険契約期間中に保険金を受け取るようなアクシデントがなかった場合、毎月支払っている保険料がもったいなく感じることもあるでしょう。

貯蓄型であれば、満期を迎えた際にこれまで支払った保険料が戻ってくるため、保険に貯蓄性を求める場合や、老後に備えたい場合は貯蓄型保険の方がおすすめといえます。掛け捨て保険に契約しながら老後に備えたい場合は、自分で貯蓄や投資にお金を回す必要があります。

こちらの記事「保険料を抑えたい方には掛け捨て保険がおすすめ。加入するメリットを解説」もよく読まれています。

4-2.保障は一定期間で終了するケースが多い

掛け捨て保険の保障は一生涯ではない保険内容がほとんどです。保障期間が定められているケースが一般的であるため、保障期間終了後の生活についても考えましょう。

保険商品の中には掛け捨て保険と貯蓄型保険を組み合わせた商品も存在します。それぞれのメリットを掛け合わせた保険商品ではありますが、それだけ保障内容や契約内容が複雑になるため、どのようなケースにどのような保障が受けられるのかを理解したうえで加入しましょう。

5.掛け捨て保険の保険料を決める指標と平均費用

掛け捨て保険のメリットや注意点について理解したところで、掛け捨て保険を選ぶ際には月々いくらの保険料に設定すればいいのか、どの程度の保障にすればいいのか分からない方も多いでしょう。

生命保険文化センターの2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査によると、2021年の世帯主年齢別の世帯年間払込保険料(全生保)の平均は37.1万円となっており、各年代別の平均は以下のとおりです。

年齢世帯年間払込保険料
29歳以下21.5万円
30〜34歳26.2万円
35〜39歳38.2万円
40〜44歳34.8万円
45〜49歳37.5万円
50〜54歳43.2万円
55〜59歳43.6万円
60〜64歳38.4万円
65〜69歳43.6万円
70〜74歳33.7万円
75〜79歳31.4万円
80〜84歳28.6万円
85〜89歳35.8万円
90歳以上25.6万円
全体平均37.1万円

このデータで年代別の平均保険料は分かりますが、それぞれ家庭事情なども異なるため、ここからはより細かなデータについて解説します。

具体的な内容は以下のとおりです。

  • 平均死亡保障(保険)金額
  • 平均入院保障(保険)金額
  • 入院時にかかる費用
  • 働き方別の保険料・保障額
  • 年収別の保険料・保障額

どのような保険を選ぶべきか悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。それぞれについて解説します。

5-1.平均死亡保障(保険)金額 

生命保険文化センターの2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査によると、世帯の普通死亡保険金額(全生保)の平均は2,027万円です。さらに、年代別に分けると以下のような結果になっています。

年齢世帯普通死亡保険金額
29歳以下1,754万円
30〜34歳2,516万円
35〜39歳2,525万円
40〜44歳2,714万円
45〜49歳2,980万円
50〜54歳2,296万円
55〜59歳2,312万円
60〜64歳2,033万円
65〜69歳1,478万円
70〜74歳1,460万円
75〜79歳1,058万円
80〜84歳876万円
85〜89歳1,104万円
90歳以上684万円
全体平均2,027万円

全年代で最も保険金額が高いのは45〜49歳の2,980万円です。

40代後半となると、一般的に働き盛りで収入が増加します。一方で、子どもの教育費や住宅ローンなどの支払いも増える傾向にあるため、より手厚い保障を設定していると考えられます。

また、生命保険文化センターの令和元年度生活保障に関する調査によると、男女別の死亡保険加入金額平均は以下のとおりです。

さらに、年代別に分けると以下のとおりです。

 

どの年代においても男性は女性の2倍ほどの死亡保険金額を設定しているのが分かります。

共働きか片働きかでも家庭で必要な保険金額は異なるため、平均額を参考に家族で話し合ってみましょう。

5-2.平均入院保障(保険)金額

各年代、男女別の平均死亡保障額について解説しましたが、入院についても備える必要があります。生命保険文化センターの令和元年度生活保障に関する調査によると、年代、男女別の入院給付金日額は以下のとおりです。

入院給付金日額は男女ともに50代が最も高くなっています。

年齢が上がるにつれて入院のリスクが高くなることに加え、現役世代の場合は、入院によって働けなくなると収入が減るリスクもあるため、保険で備えなければなりません。入院が長期化した場合に備えて、いくらまでであれば貯蓄でカバーできるのかを踏まえ、入院給付金日額を考えましょう。

5-3.入院時にかかる費用

生命保険文化センターの令和元年度生活保障に関する調査によると、入院1日の平均費用は23,300円です。

また、年齢別の入院日数を見ると、最も短い40歳代で平均12.3日、最も長い60歳代で平均19日との結果が出ています。

1日あたりの入院費用の平均である23,300円をもとに計算すると、一度の入院で約28万〜44万円の費用がかかることが分かります。自分の現在の年齢からおおよその入院費用を把握し、貯蓄を踏まえて保険を考えましょう。

5-4.働き方別の保険料・保障額

平均的な年間払込保険料や入院給付金日額を参考にするのは大切ですが、職業によって抱えるリスクは異なるため、より具体的な数値についても理解しておきましょう。

ここからは働き方別の年間払込保険料と入院給付金日額について解説します。

生命保険文化センターの令和元年度生活保障に関する調査によると、職業別の年間払込生命保険料・個人年金保険料(全生保)の比率は以下のとおりです。

疾病入院給付金日額(全生保)は以下のとおりです。

年間払込保険料、入院給付金日額のどちらにおいても自営業者が最も高い金額を設定しています。常雇被用者(正規雇用)よりも不安定な職業であるため、万が一の際に保険での保障を手厚くしていると考えられます。

このように職業によって保険料や入院給付金日額は大きく異なるため、自身の職業や家族の職業を踏まえて検討しましょう。

5-5.年収別の保険料・保障額

生命保険文化センターの2021(令和3)年度生命保険に関する全国実態調査によると、世帯主年収別の普通死亡保険金額は以下のとおりです。

年収が高くなるにつれて、世帯主に万が一のことがあった際に家族に負担が掛かってしまうため、保険金額も高くしているといえるでしょう。

また、年収別の入院給付金日額は以下のとおりです。

入院給付金日額の年収による差は、死亡保険金ほど大きくありません。入院時の費用は貯蓄でも賄えるため、年収だけではなく貯蓄金額によっても左右されるといえるでしょう。

世帯年収別の世帯年間払込保険料は以下のとおりです。

年収700〜1,000万円未満の層から急激に保険料が高くなっていることが分かります。これらのデータを参考に、自分や家族の年収や職業、貯蓄に応じて適正な保険を考えましょう。

6.掛け捨て保険を選ぶ際のつのポイント

 保険商品は数多くあるため、どの保険に入るべきか悩んでしまう方も多いでしょう。

ここからは掛け捨て保険を選ぶ際の6つのポイントについて解説します。

  • 保険に加入する目的を明確にする
  • 貯蓄も含めて考える
  • 公的医療保険の内容を理解する
  • 保障内容を正確に把握する
  • 保障と保険料のバランスを考える
  • ネット保険であれば保険料を抑えやすい

6つのポイントをもとに、自分に合った保険を選びましょう。

6-1.保険に加入する目的を明確にする 

1つ目のポイントは「保険に加入する目的を明確にする」です。独身の方であれば、入院をして働けなくなった際にいくら保障があれば生活できるのか、万が一亡くなった際には葬儀代などを保険で賄う必要があるのかといったことを考えましょう。

独身の方で葬儀代程度の貯蓄がある場合は、高額な死亡保険は必要ない可能性が高いです。両親とも相談し、保険の必要性を確認してみるのもいいでしょう。

結婚をしてパートナーがいる場合や子どもがいる場合は、入院した際や亡くなった際の家族の生活について考えなければなりません。夫婦共働きであれば、1人分の生活費は問題ないものの、教育費は負担が掛かるなど、保険でカバーするべき部分を明確にする必要があります。

また、教育費はいつまでもかかるものではありません。子どもが成人するまで、もしくは子どもが大学を卒業するまでと期間を決めて保険に加入することで、不要な保険料を支払わずに済むでしょう。

このように、何のために加入するのか、いつまでに手厚い保障が必要なのかを明確にして保険を選びましょう。

6-2.貯蓄も含めて考える

2つ目のポイントは「貯蓄も含めて考える」です。入院費用などを保険だけでカバーしようとすると保険料が高くなってしまう可能性があります。1日あたりの入院費用や平均入院日数を参考に、いくらまでであれば貯蓄でカバーできるのかを試算してみましょう。

貯蓄だけではカバーできない部分に保険をかけることで、保険のかけ過ぎを避けられるでしょう。また、掛け捨て保険は定期的な見直しができるため、最初の5年間は手厚い保険に入りながら貯蓄をし、更新のタイミングで貯蓄を踏まえて保険を調整することも可能です。

なるべく保険料を抑えたい方は、貯蓄も含めて必要なお金を考えましょう。

6-3.公的医療保険の内容を理解する

3つ目のポイントは「公的医療保険の内容を理解する」です。日本の公的医療保険は充実しているため、一定の要件を満たすことで保障を受けられます。

具体的には以下のとおりです。

  • 遺族年金
  • 高額療養費制度
  • 傷病手当金

遺族年金とは国民年金または厚生年金の被保険者が亡くなった際に、遺族に対して支給される公的年金です。

遺族年金は国民年金と厚生年金のどちらに加入しているかや、子どもの数によって受け取れる金額が変わるため、万が一のことがあった際にいくら受け取れるのかを計算して保険を選びましょう。

高額療養費制度とは、1ヵ月の医療費が一定額を超えた際に利用できる制度です。

【69歳以下の方】

【70歳以上の方】


このように年収に応じて上限額が異なるため、該当する箇所を参考にしてかかる費用を計算しましょう。しかし、高額療養費制度は還付型であるため、一度は自己資金で医療費を支払う必要があります。

傷病手当金とは、会社員や公務員など健康保険に加入している方がケガや病気で働けなくなった際に利用できる制度です。具体的な計算式は以下のとおりです。

(支給開始日の以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額)÷30日×(2/3)

支給を開始した日から通算して最大1年6ヵ月間保障を受けられます。

また、公務員の場合は病気休暇によって一定期間給与が満額支給されたり、公務員向けの団体保険に加入していたりと手厚い保障を受けられます。しかし、先進医療などには対応していないため、不足部分を民間の保険でカバーしましょう。

6-4.保障内容を正確に把握する

4つ目のポイントは「保障内容を正確に把握する」です。保険商品の中には、保障内容が複雑なものも多いため、どのような条件を満たせば保障を受けられるのかを正確に把握しましょう。

具体的には入院何日目から保障を受けられるか、どのような病気の場合に一時金を受け取れるかなどです。保障内容を把握していないと、万が一の際に保障が受けられないケースもあるため注意しましょう。

6-5.保障と保険料のバランスを考える

5つ目のポイントは「保障と保険料のバランスを考える」です。保障を手厚くしたものの、月々の支出が保険料で圧迫されてしまっては生活が苦しくなります。

現在の収入をもとにいくらの保険料を支払えるのかを考えましょう。保障は貯蓄とのバランスも重要です。保険を考える際には、家計全体を見直してみるといいでしょう。

特に掛け捨て保険は解約返戻金がないため、老後のことまで考える場合は貯蓄や投資を行う必要があります。万が一をカバーする保険と、生活を守るための貯蓄・投資のバランスを考えてみましょう。

6-6.・ネット保険であれば保険料を抑えやすい

6つ目のポイントは「ネット保険であれば保険料を抑えやすい」です。保険への加入方法は複数ありますが、ネットから保険に加入した方が費用を抑えやすい傾向にあります。ネット保険は実店舗を設置しておらず、その分人件費などを抑えているためです。保険料を安く抑えたい方はネット保険を活用しましょう。

おすすめのネット保険は「保険@SAISON CARD」です。「保険@SAISON CARD」であればネットで簡単に見積もりができ、24時間いつでも手続きができます。仕事が忙しく保険を選ぶ時間が取れない方は、ぜひご検討ください。

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7.掛け捨て保険の相場を踏まえ自分に合った保険を選ぼう

掛け捨て保険は貯蓄型保険とは異なり、解約返戻金がないため、その分月々の保険料を抑えられます。また、結婚したタイミングや子どもが産まれたタイミングなど、ライフステージに合わせて適宜保障内容を見直せるメリットがあります。

しかし、期間が満了することで保障は受けられなくなるため、老後の生活などは貯蓄や投資でまかなわなければなりません。掛け捨て保険を検討する際には、月々の保険料と貯蓄のバランスを考えて資金計画を立てましょう。

実際に保険を選ぶ際には以下の6つのポイントを参考にしてください。

  • 保険に加入する目的を明確にする
  • 貯蓄も含めて考える
  • 公的医療保険の内容を理解する
  • 保障内容を正確に把握する
  • 保障と保険料のバランスを考える
  • ネット保険であれば保険料を抑えやすい

今回解説した掛け捨て保険の相場を踏まえ、自分に合った保険を選びましょう。

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