老人ホーム・介護施設には、さまざまな種類があり、入居（入所）するうえでの条件や受けられるサービスなどが、それぞれ異なります。タイプ別の特徴を把握しておくと、具体的にご家族やご自身の入居（入所）を考える際に、どのタイプが適しているか、見当をつけやすいと思います。
老人ホーム・介護施設は、公的施設と民間施設に分類することができます。今回は、それぞれの代表的な種類について、概要をご紹介したいと思います。なお、公的施設の場合、社会福祉法人や地方自治体が運営している施設（特別養護老人ホーム＝特養など）が多く、医療法人が運営している施設（介護老人保健施設＝老健など）もあります。一方で、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）などの民間施設は、株式会社などの営利法人が運営しているケースが多くなっています。
費用が抑えられるため人気が高く、入居待ちが出る場合も
【主な公的施設の種類】
（１）特別養護老人ホーム（特養）
原則、要介護3以上の方を対象とし、特別な医療行為がある場合を除き、看取りまで行うことができる施設です。民間の介護付き有料老人ホームなどと比べ、費用が安い点が特徴で、所得の低い人は居住費や食費などの軽減措置も受けられます。
このため、人気が高く、入居待ちが出る場合も。入居までに数年かかるような事例もあります。入居の優先順位は、申し込み順ではなく、本人の介護度や介護している家族の状況等も考慮して点数化され、必要度が高い方が優先される仕組みになっています。
（２）介護老人保健施設（老健）
長期入院から退院した方など（要介護1以上）が、自宅での生活への復帰を目標に入ることが多い施設です。作業療法士、理学療法士などによるリハビリ対応が充実しており、医師や看護師による医療ケアも受けられます。自宅での生活への復帰を目指す施設としての性格上、原則3ヵ月程度の一定期間での退去が前提となっています。
（３）介護療養型医療施設（療養病床）
ほとんどが医療機関のなかにあり、要介護1以上で、長期にわたって療養が必要な方が対象となります。医療コストや社会保障費の圧迫などの理由から、2024年3月末までに廃止されることが決まっており、介護医療院などが受け皿を担っていきます。
（４）介護医療院
日常的な医学管理、看取りやターミナルケアなどの「医療機能」と「生活施設としての機能」を兼ね備えた施設として、2018年4月に創設された新しい介護保険施設です。長期の療養が必要な要介護1以上の方が対象となります。
（５）ケアハウス
自治体からの助成を受け、比較的低料金で食事・掃除・洗濯などの生活支援サービスを受けられる施設で、自治体の住民を優先的に受け入れています。「一般型」と「介護型」があり、「一般型」の場合、60歳以上で、自立した家庭での生活に不安がある人が対象となります。生活支援サービスに加え、介護サービスも受けられる「介護型」の場合、65歳以上・要介護1以上で、医療依存度の低い方に適しています。
さまざまなニーズに対応できる豊富なサービスが魅力
【主な民間施設の種類】
（１）介護付き有料老人ホーム
入浴・排せつなどの介護の他、食事・掃除・洗濯などの生活支援サービスを24時間体制で受けられます。ケアプランの作成や介護サービス全般を施設のケアマネージャーやスタッフが担当する「一般型」では、費用は介護度に応じて決まっており、定額でサービスを受けられます。実際の介護サービスの提供を外部の事業者に委託する「外部サービス利用型」の場合、利用した外部サービスに応じて費用が変わってきます。
（２）住宅型有料老人ホーム
施設のスタッフは、基本的に緊急時の対応を担当し、介護サービスや食事・掃除・洗濯などの生活支援サービスが必要な場合は、外部の訪問介護事業所などと契約し、必要な分だけサービスを受けます。外部サービスは自由に選ぶことができますが、介護度が重くなると、介護保険の枠を超えてしまい、実費が発生する場合もあります。
（３）サービス付き高齢者住宅（サ高住）
バリアフリー仕様など、一定のハード面の条件を満たしてつくられた高齢者向けの賃貸住宅で、「安否確認」および「生活相談」のサービスの提供が義務付けられています。夜間の対応は、専門スタッフが行う場合とセキュリティ会社などが行う場合があります。バリアフリー仕様の賃貸マンションに近い「自立型」から介護対応が手厚い「介護型」まで、さまざまなタイプが存在します。
（４）グループホーム
介護保険制度における「地域密着型サービス」として位置付けられており、施設所在地に住民票がある要支援2以上の方を対象とした、認知症ケアに特化した施設です。家庭的な雰囲気の中で、家事などできることを役割分担しながら、1ユニット5～9人の少人数で共同生活を送ります。リハビリやレクリエーションを通じて、認知症の進行予防への配慮もなされています。
実際に老人ホーム・介護施設を探す場合の相談窓口
老人ホーム・介護施設には、さまざまな種類があることがおわかりいただけたと思いますが、実際に施設を探す際には、やはり頼れる誰かに相談しながら進めたいものでしょう。在宅介護に限界を感じている場合は、担当のケアマネージャーさんに相談してみると良いと思います。退院後、自宅での生活が難しく、急いで施設を探す必要がある場合は、病院のソーシャルワーカーさんが力になってくれるでしょう。
また、民間の紹介会社も数多くありますので、活用してみても良いと思います。こうした紹介会社の多くは、入居（入所）が決まった際に、施設側から紹介手数料を収受する事業モデルであるため、相談者に対しては無料で対応してくれます。施設見学に同行してくれるケースも多く、心強いと思います。ただし、紹介対象を、民間施設のうち、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者住宅（サ高住）に限定している会社が大半です。
