【40代】本当の貯金額は？今からでも遅くない老後資金の貯め方

40代は、一般的に教育資金や住宅資金など出費がかさむ時期です。そのため貯金をしたくても、なかなか貯まりにくい時期でもあります。そこで本記事では、40代の人がどれくらい貯金をしているのかについて公的データを参考にしながら確認し、効果的に老後資金を備える方法についても解説していきます。

【40代】本当の貯金額はいくら？

金融広報中央委員会による「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」を参考に、単身世帯と2人以上世帯における40代の貯金額について調査結果を紹介していきます。データには「平均値」と「中央値」があり、中央値の方がリアルな貯金額に近い数値となります。

40代の貯金額

金融資産非保有世帯の預貯金残高（平均値）によると、単身世帯と2人以上世帯の40代の貯金額は次の通りです。

【単身世帯】　約507万円
【2人以上世帯】　約282万円

年収別「金融資産保有額」

金融資産保有額（年齢、年収別）を参照し、年収別の金融資産保有額の平均値・中央値を紹介していきます。

【単身世帯】

300万円未満：平均値297万円　中央値1万円
300万～500万円未満：平均値652万円　中央値157万円
500万～750万円：平均値1,308万円　中央値450万円
750万～1,000万円：平均値1,832万円　中央値1,085万円
1,000万～1,200万円：平均値4,352万円　中央値3,900万円

【2人以上世帯】

300万円未満：平均値258万円　中央値5万円
300万～500万円未満：平均値304万円　中央値100万円
500万～750万円：平均値756万円　中央値350万円
750万～1,000万円：平均値1,244万円　中央値700万円
1,000万～1,200万円：平均値2,247万円　中央値1,004万円

40代以降に必要になるお金

40代以降はライフイベントが続き、支出が多くなる可能性があります。自分のことだけでなく、親や子どもなど家族のライフイベントも含めて考えてく方が安心です。そこで必要な金額を把握し、先を見据えて貯金することがポイントとなります。40代以降で必要となるお金について、次の4つを解説していきます。

• 子ども・孫の教育費
• 住宅購入資金
• 親の介護費用
• 老後資金

1.子ども・孫の教育費

子どもの教育費の備えとして知っておきたいのは、私立へ進学する場合は教育費が公立の4～5倍かかるという点です。大学で必要になる費用を比較してみると、国立大学は約240万円であるのに対し、私立文系で約400万円、私立理系では約550万円となります。

40代では、子どもが中学や高校、大学への入学を控えることが多いでしょう。そのため、何年後にいくら必要となりそうかを明確にし、なるべく前倒しで教育資金に備えておきましょう。

2.住宅購入資金

住宅ローンを利用して住宅購入を考えている方は、少しでも頭金のために貯金した方が良いです。頭金なしのフルローンが利用できる金融機関もありますが、住宅ローンは通常30年前後と長い返済期間になります。少しでも金利の影響を少なくするためには、頭金を充当し、なるべく金利負担が少なくなるようなローンを計画していきましょう。

なお、住宅購入のための頭金を貯める目安になるのは、購入資金の2割といわれています。3,500万円の住宅購入を検討している場合は、700万円は頭金として貯金しておきたいところです。

3.親の介護費用

公益財団法人 生命保険文化センターが行った調査結果によると、介護費用の一時金として約74万円が必要で、継続的に必要なのは月8.3万円であるということです。つまり1年間で約100万円が必要ということになり、介護状態が長く続くことで経済的な負担はさらに増えていきます。

同調査では、介護に要した期間の平均として約5年であるとしています。これを基に計算してみると、一時金も含めた5年分の介護費用として、少なくとも約574万円は必要になるということがわかります。この金額を目安に、親の介護費用についてどう備えるのか、改めて検討しておきましょう。

4.老後資金

老後に向けて貯めるべき金額は、「老後の支出」から「老後の収入」を差し引くと、不足する金額が試算できます。

老後の主な収入は年金です。将来の年金額は、ねんきんネットで確認しましょう。オンラインでいつでも利用できます。このほか、毎年誕生月に届くねんきん定期便でだいたいの受給額を知ることもできます。老後に必要な生活費については、この後詳しく解説します。

老後のためにいくらあれば安心？

老後の生活費は、退職前の8割程度になるといわれています。今の生活をもとに老後の生活を考えてみましょう。

貯金額の試算フロー

貯金額の試算は、次の手順で進めていきます。

・退職後の支出を見積もる

退職時期に家族環境や家のローンがどうなっているかなどを考えてみましょう。子どもの学費がかからない年齢であれば、教育費に関しては除外できます。

退職後に住宅ローンがあと何年残っているのか、概算で構わないのでいくらくらいあるのかも把握しておきましょう。退職金を使って住宅ローンの繰り上げ返済に充当するかどうかも、退職後の住宅費負担軽減の側面から考えておくと良いでしょう。

・退職後に入るお金を把握

退職後に入ってくるお金には年金と退職金があります。年金は、前述したとおりねんきんネットやねんきん定期便で確認できます。退職金は、社内で確認できるツールがあれば活用し、なければ総務担当者へ概算を教えてもらうなどで知ることができます。

・理想の貯金額を計算

これらをもとに、どれくらいの生活費が必要で、どれくらい収入があるのかを計算してみましょう。老後の生活費に対して足りない部分を、老後資金のための貯金額とし、一日でも早く貯金を始めましょう。

年金をもとに必要な金額を試算してみよう

日本年金機構が発表している令和5年4月からの年金額は、国民年金で月額64,816円です。厚生年金で夫婦二人世帯の平均額は、月額219,593円です。

これをもとに、老後に必要な金額を試算するという方法もあります。この平均額から推測すると、老後の年金だけでは資金不足になることが予想されるため、やはり早めの備えが必要です。

40代から貯金額を増やす方法は？

貯金を増やす方法について、次の4つを紹介します。

• 無駄な出費を減らす
• 固定費を見直す
• 用途別に口座を分けてお金を管理する
• 先取り貯金をする

1.無駄な出費を減らす

無駄な出費を減らすためには、毎月の収支を把握することが大切です。家計簿をつけることは、お金の流れを可視化することができるためおすすめです。

最近では、家計簿アプリで手軽に管理する方法も人気です。可視化する中で、無駄な出費を洗い出し、少しでも貯金する習慣をつけましょう。

2.固定費を見直す

毎月の生命保険料や損害保険料、通信費など、固定費を見直すことで貯金が増えやすくなります。一度固定費の削減をすると、継続的に節約効果が続くからです。

生命保険は定期的に見直し、最新のライフスタイルに沿った保障額・保障内容になっているかを確認し、無駄があれば減額や解約をしましょう。通信費の中でも携帯電話料金に関しては、格安スマートフォンに乗り換えるなど工夫ができます。

3.用途別に口座を分けてお金を管理する

用途別に口座を分けて管理するのも、貯金をするためには不可欠です。給与受取口座を生活口座としている人が多く、その口座から各種支払いも行い、貯金も行おうとするとお金の流れが見えにくく、貯金がうまくいきません。

そのため、給与振込口座を生活口座とする場合には、必ず貯金用に別の口座を保有することをおすすめします。

4.先取り貯金をする

口座を分けて管理するのに関連して、自動積立定期預金などを利用するのも効果的です。通常、給与振込口座は普通口座ですが、同じ金融機関で積立用の口座を解説すると、指定した期日に自動振替をしてくれる場合があります。

たとえば給料日の同日あるいは翌日に、積立定期預金への振替設定をしておくと、自動的に先取り貯金が可能です。

40代からは「資産運用」「投資」がおすすめ

貯金以外に資産運用や投資を取り入れてみると、効率的にお金を増やせます。ここからは、おすすめの資産運用・投資方法を紹介します。預貯金だけで将来の備えとしていくには、インフレリスク等もあるため投資も組み込んでいくとリスクヘッジにもなり安心です。

• NISA
• iDeCo（個人型確定拠出年金）
• 積立投資信託

NISA

NISA制度を活用することで、投資による利益が非課税になります。NISA口座は、一人1口座のみ保有できます。たとえば、A証券で NISA口座を開設した場合、B証券でNISA口座は開設できません。

なお、現行のNISA制度は2023年までで修了し、引き続き2024年以降は新しいNISA制度へ変わります。新しいNISA制度では非課税保有期間が無期限化され、2つの投資枠の併用が可能となります。これにより、非課税投資限度額は最大で1,800万円となります。

【一般NISA】

非課税投資枠は年間120万円で、期間は5年間です。合計600万円の投資に対して発生する利益が非課税となります。つみたて購入のほか、スポット購入（一括での購入）も可能です。

【つみたてNISA】

非課税投資枠は年間40万円で、期間は20年間です。合計800万円の投資に対して発生する利益が非課税となります。つみたてNISAでは、毎月定額で積立購入しかできません。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

個人型確定拠出年金の愛称をiDeCoといいます。iDeCoは、税制面のメリットを複数回受けられるなどの特徴があります。

まずiDeCoに加入し運用している期間中は、その掛金全額が小規模企業共済等掛金控除の対象となります。この控除は所得控除であるため、運用期間中はお金を貯めながら所得控除も受けられるメリットがあります。

さらに運用中の利益は非課税となり、60歳以降のiDeCo受取時にも公的年金等控除または退職控除の対象となり税制優遇が受けられます。

一方で、手数料がかかる点や、原則として受取時まで中途引き出しができない点は注意が必要です。

積立投資信託

積立投資信託は、タイミングをずらし一定額ずつ購入するため一括購入よりも価格変動リスクを抑えられる効果があります。そもそも投資信託自体にリスク分散効果があり、多少の手数料は発生しますがプロが運用してくれるため初心者でも安心です。

資産運用・投資のポイント

資産運用・投資のポイントを押さえて、上手に活用していきましょう。現在40代であれば、老後資金について長期視点で積立投資で資産形成をしましょう。

• 目的を明確にする
• 「長期・分散・積立」を意識する
• 貯金とのバランスに配慮する

目的を明確にする

目的を明確にすることで、目標金額を設定しやすいです。何のための資産運用であるか、投資を始める前に明確にしておきましょう。たとえば、老後資金や教育資金、住宅資金などです。

「長期・分散・積立」を意識する

「長期・分散・積立」を意識して資産運用を進めていきましょう。長期・分散・積立は投資の3原則とも呼ばれており、リスクを減らした安定運用が期待できます。この3原則を備えた資産運用として、つみたてNISAや積立投資信託があります。

貯金とのバランスに配慮する

資産運用や投資は元本割れのリスクがあるので、貯金するお金とのバランスが大切です。たとえば貯金500万円全てを運用に回すということは避けましょう。

投資商品には必ず何かしらのリスクがあるため、最悪の場合資産全てがなくなってしまうこともあり得ます。そのため、現金資産として保有しておく金額と、投資に回す金額の内訳については、必ず明確にしていきましょう。

おわりに 

40代といえば、教育資金や住宅資金の負担が増える時期でもあります。同じ40代といっても、単身世帯と2人以上の家族世帯では貯金額に大きな差があります。家族形態に関わらず、自分の老後資金や介護資金も考えると40代からは本格的に貯金や資産運用を考えたほうが良いといえます。まずは老後の支出を洗い出し、足りない金額を目標に、貯金と投資のバランスを見ながら備えていきましょう。

※本記事は、2023年以前のNISA制度について記載しています。新NISA制度については以下の記事をご確認ください。