女性の一人暮らしについて徹底解説！メリットや家計をやりくりする６つの方法もご紹介

「一人暮らしの費用はどのくらい？」「どんな物件を選べば良いの？」「一人で生活できるか心配」など一人暮らしをするに当たって、気掛かりなことが多くあるのではないでしょうか。

女性の一人暮らしは、防犯面や物件の綺麗さなど外せないポイントが多くあります。ですが、ご自身に合わない物件を選ぶと住みにくさを感じたり、収入と家賃のバランスによって金銭的にも精神的にも余裕がなくなったりする恐れがあるので、注意が必要です。

そこでこのコラムでは、ご自身に合った一人暮らしをイメージできるよう、以下の内容を紹介します。

• 女性の一人暮らしの実情やメリット
• 必要な費用
• 家計のやりくり方法
• 気を付けること

ぜひ参考にしてみてください。

１．女性の一人暮らしは増えている

2000年と2015年を比較すると、65歳以上の一人暮らし世帯は男女ともに増えており、男性に比べ女性の多さが顕著です。一人暮らし世帯の増加に伴い、子どもとの同居率は近年大幅に減少しています。65歳以上で一人暮らしをしている世帯の詳細は以下のとおりです。

年	女性（割合）	男性（割合）
2000年	229万人（17.9％）	74万2千人（8.0％）
2005年	281万4千人（19.0％）	105万1千人（9.7％）
2010年	340万5千人（20.3％）	138万6千人（11.1％）
2015年	400万3千人（21.1％）	192万4千人（13.3％）

一人暮らしをするメリットは、自由に過ごせることです。好きなインテリアに囲まれ、趣味や習い事などにも没頭できます。

実際、2020年に中央大学経済研究所が発表した研究では、一人暮らしをしている女性は家族や同居人と暮らすより「幸福度が高い」ことが分かりました。幸福度が高い理由として、家事の負担から解放されることや、女性は社交性があり積極的に人と関われる傾向があることなどが考えられます。

2015年では女性の単独世帯の割合が21.1％です。5人に1人の女性が一人暮らしをしています。幸福度が高い点や時代背景から考えると、今後も一人暮らしの女性は増え続けていくでしょう。

２．一人暮らしに必要な費用

一人暮らしに必要な費用として、総務省の「家計調査報告」2020年版によると、シニア単独世帯の消費支出額は月平均で144,687円です。消費支出の月平均は以下のとおりです。

食費	36,581円
住居	12,392円
光熱・水道	12,957円
家具・家事用品	5,328円
被服・履物	3,181円
保険・医療	8,246円
交通・通信	12,002円
教養・娯楽	12,910円
その他消費支出（雑費・交際費・仕送りなど）	29,549円
非消費支出（直接税・社会保険料）	11,541円
合計	144,687円

住居費は、持ち家の割合が高いため12,392円と平均額が低いですが、賃貸の場合はさらに高くなるでしょう。そのため賃貸に住む場合は、一人暮らしを開始した時期より収入が下がっても、余裕を持って家賃を払えるような物件を選ぶ必要があります。

老後の主な生活費となる年金の平均収入は「121,942円」です。対して消費支出の平均額が「144,687円」なので、対策をしなければ生活費が不足してしまうかもしれません。ご自身の家計と老後資金を考慮して、無理のない一人暮らしの計画を立てましょう。

関連記事：​​​​家賃の目安は手取りの何割が妥当?家賃を抑える方法もチェック

関連記事：単身シニア女性の老後資金を徹底分析！いくら老後資金が必要なのか。

３．女性の一人暮らしでは防犯の意識が大切

一人暮らしをする女性なら誰しも心掛けたいのが防犯対策です。住み替えの予定がある方も、防犯カメラを導入するなど、ご自身からみても「侵入しにくい」と判断できる環境を作りましょう。防犯の意識を高めるには、日ごろの習慣を見直すことも大切です。

3-1.物件選びで地域の治安を参考にする

住みたい地域の犯罪状況を、各都道府県警察のWEBサイトで確認しましょう。サイトによりますが、地域別の犯罪状況や交通事故について統計が掲載されています。住み慣れていない地域へ引っ越す場合は、犯罪状況をチェックするのがおすすめです。

また、自宅から最寄駅、スーパーなどよく利用する場所までの雰囲気を確かめておくと良いです。「街灯はあるか」「人通りは多いか」などを気に掛け、昼間だけでなく、できれば夜間の状態も確認しましょう。不審者が隠れやすいような死角がなく、周囲の目が届く場所だとより安心です。

3-2.建物のセキュリティ状況を確認する

防犯カメラと、モニター付きインターホンが設置されている物件がおすすめです。訪問者の顔が確認でき、怪しいと感じた場合は居留守を使うことで、危機を回避できることがあります。

また、オートロックシステムがあると、エントランス内には基本的に住民しかいない環境です。エントランスと玄関という2つのセキュリティがあるため、空き巣に狙われにくくさらに安心できます。

その他にも、侵入されたり部屋をのぞかれたりするのを避けるため、2階以上の物件を重視することもセキュリティのポイントです。

どれも重視したい点ではありますが、全てにこだわりすぎると選べる物件が限られます。事前に、ご自身が思う必要最低限のセキュリティ環境をピックアップしておきましょう。

3-3.防犯対策を習慣にする

普段の生活の中での行いに、少し気を付けるだけで防犯対策になります。特に以下の3つの項目に気を付けましょう。

• 鍵をしっかりかける
• 郵便物はためない
• 夜中は一人で出歩かない

鍵をかけること、夜中に女性一人で行動しないことは防犯の基本です。深夜帯でなくても、イヤホンを付けて音楽を聴いたり、通話したりしながら歩く際は、後ろを振り向くなど周囲への警戒が必要です。

郵便物をためないことも防犯につながります。郵便物をためると長期で家を空けていると思われたり、名前や個人情報を見られたりすることで、犯罪のターゲットになる可能性が高まります。こまめに郵便受けをチェックして、中身を回収すると良いでしょう。

一人暮らしの女性だと悟られないよう、日ごろから防犯の意識を高く持って行動しましょう。

関連記事：マンションの防犯対策は何から始めれば良いのか？オススメの防犯例を中心に解説

４．一人暮らしの家計をやりくりするための6つの方法

一人暮らしの家計をやりくりする方法は、我慢をして支出を減らすだけではありません。いつもの生活を少し見直したり、健康に気をつかったりするだけでも節約になります。また、貯金をしながら節税することも可能です。この章を参考にし、できることからぜひ取り入れてみてください。

4-1.光熱費を抑える　

光熱費を安くしたい場合、まずは電気やガス料金を見直しましょう。一人暮らしの平均的な電気使用量は30Aに満たない程度です。毎月30Aしか使用していないのに、初期設定の50Aのプランに入っており、基本料金で損をしていることがあります。利用明細を確認し、ご自身に合ったプランを見極めましょう。

また、都市ガスはプロパンガスより料金を半額近くに抑えることができます。ですが、アパートなどの集合住宅では、個別にガスの配給方式を変更できません。都市ガスにして節約したい場合、入居を決める前に物件の対応状況を確かめる必要があります。

日々の節約も大切ですが、基本料金や供給会社選びなど、固定費を根本から見直すことも検討してみてください。

関連記事：光熱費はもっと安くできる。世帯別の平均額や節約方法について解説

4-2.日当たりの良い物件を選ぶ

日当たりの良い物件は、電気代の節約ができます。日中は光が入るため、照明をつけずに過ごせます。洗濯物も乾きやすく乾燥機の使用頻度も減り、ポカポカと暖かいので暖房代も抑えられます。

電気代の節約以外でも、カビが生えにくいなどメリットが多くあるので、日当たりの良い物件を優先して選ぶことが大切です。

4-3.利便性の良い場所を選ぶ

交通費を削減するには、利便性の高い物件がおすすめです。

タクシーや片道数百円の電車代も、たびたび利用すると思ったより高くなってしまいます。スーパーや病院など、利用頻度の高い施設やお店が近くにあると便利です。また、徒歩や自転車で移動することで良い運動にもなります。

物件選びの条件として、アクセスの良さを重視してみましょう。

「株式会社SYLA（シーラ）シニアテックマンション」は、アクセスの良い都心部にあるシニア向けマンションです。駅から徒歩5分以内のマンションも多く扱っているので、ぜひ物件探しで参考にしてみてください。

4-4.iDeCoやつみたてNISAで節税をする

出費を抑えるだけではなく「iDeCo」や「つみたてNISA」で資産形成をしながら節税する方法もあります。

節税効果としてはiDeCoの方が充実していますが、運用できるのは加入から60歳までと制限があるので注意が必要です。つみたてNISAは運用金額に制限がなく、20年間運用できるので今からでも気軽に始められます。非課税制度を活用し、お得に資産形成をしましょう。

関連記事：iDeCoの上手な始め方｜メリットとデメリットについても解説！

4-5.健康に気をつかう

50代からは生活習慣病を発症しやすくなるなどの理由で、医療サービスの利用が増えます。通院費や薬代は意外と高くつくものです。

ウォーキングをしたり、規則正しく食事をとったり無理のない範囲で健康に気をつかいましょう。家計だけでなく、健康への不安解消にもつながります。

4-6.働き方を考える

シニア世代は、今まで培ってきた経験や知識が強みです。体力的に心配な方でも、パソコンがあれば自宅でできる仕事もあります。反対に、外へ出て働きたいという方には、普段の生活でのスキルが活かせる、調理師や家事代行などがおすすめです。

一人暮らしとともに新しく仕事を始める際は、ハローワークやシルバー人材センターなどへ相談してみましょう。働きやすいよう、同年代が働いている職場を選ぶのがポイントです。

５．一人暮らしをする時に気をつけたいこと

一人で暮らすといっても、いざという時はご家族や周りの方の協力が必要になることがあります。それぞれが安心して過ごせるように、気を付けるべきポイントを押さえておきましょう。

5-1.病気や入院

一人暮らしができる元気な状態であっても、急な病気やケガ等により入院することもあります。骨折をした場合などは普段どおりの生活ができないため、介助が必要です。

ご家族や周りの方に安心してもらう意味でも、どう対応するか話し合っておきましょう。もしものために、かかりつけ医や薬の服用歴を書き、分かりやすいところへ置いておくと安心です。

5-2.入居審査

一人暮らしの住居を契約する時には、入居審査があります。国土交通省の調査で、貸主の6割がシニア世代へ「家賃の支払いへの不安がある」と答えているのが現状です。

現在も仕事をしており、収入が安定している場合は審査に通りやすくなります。しかしそうでない場合は、収入の安定した子どもや身内に連帯保証人を頼む必要があります。

身内や知人に保証人を依頼する以外の方法としておすすめなのが「家賃債務保証サービス」の利用です。家賃保証会社に保証料を払うことで、保証人になってもらえます。料金は初回のみ家賃の半分、その後は毎月10,000円程度の支払いが相場です。

クレディセゾンが保証人になる「セゾンの家賃保証 Rent Quick (レントクイック)」 は、月々のお支払いを「セゾンカード払い」にするとお得です。永久不滅ポイントも貯めることができるので、家賃保証会社でお悩みの方はぜひ検討してみてください。

スムーズに一人暮らしが始められるよう、事前に入居審査の準備を行いましょう。

６．一人暮らしの支援制度を３つご紹介

将来推移を見ると、シニア世代の一人暮らしは2040年になると全世帯の約40%に達し、いずれは多くの人が一人暮らしをする世の中となります。現在でも一人暮らしは珍しくないため、支援制度はしっかり整っています。3つの制度を紹介するので参考にしてみてください。

6-1.各自治体の支援制度

自治体ごとに実施している、支援制度の対象となることがあります。

例えば、東京都目黒区で行っているのは「居住支援制度」です。高齢者世帯などに民間賃貸住宅の情報提供をしたり、保証会社を利用した場合の保証料の一部（上限20,000円）を助成したりします。

まずはお住まいの地域のホームページから検索し、自治体へ相談してみましょう。

6-2.生活困窮者自立支援制度

生活困窮者自立支援制度は、それぞれの悩み事に向き合い、その方に合った支援プランを提供します。

中でも「家計改善支援」は相談員が家計状況を把握し、支援計画の作成をしてくれる制度です。必要に応じて、関係機関への仲介、貸付のあっせんなどを行い、いち早く生活が再興できるよう支援してくれます。

6-3.生活保護制度

生活保護制度は、生活に困っている方の困窮の程度に応じて必要な保護を行う制度です。扶助は各種あり、食費や光熱費などの日常生活に必要な「生活扶助」や家賃を支給する「家賃扶助」などがあります。

お住まいの地域の福祉事務所で申請を受け付けているので、お困りの際は相談してみてください。

おわりに

女性の一人暮らしは幸福度が高くそれほど不安に思うことはありません。ただし突然の病気やケガに備えて、ご家族などと話し合うことが大切です。10年先を見据えた物件選びや、老後資金について、今からしっかり考えることでより良い生活となるでしょう。