2025/01/07

2022/07/21

中学生の塾費用は平均いくら？費用を抑える方法や補助制度も紹介

執筆者

セゾンのくらし大研究編集部

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「中学生の塾費用が高い！」と感じている方は、ぜひこの機会に見直しを検討してみましょう。年間の平均額や指導形式ごとの相場を確認し、今の支出が妥当な金額かどうかをチェックしてみてください。このコラムでは、中学生の塾費用の年間平均や授業方式別の相場、費用を抑える方法などについてご紹介します。

中学生の塾費用はどのくらいかかる？

中学生の塾費用が高いと感じている、あるいはこれから通わせるのにどのくらいの予算が必要なのか知りたい方も多いと思います。塾費用は塾や指導形態によって大きく異なります。ここでは公立中学と私立中学別に、中学生の塾費用について見ていきましょう。

塾費用の平均

文部科学省が公表した2021年度における中学生の学習塾費は、以下のとおりです。

補助学習費（学習塾費）	公立中学	私立中学
全体平均	250,196円	175,435円
1学年	156,032円	126,795円
2学年	203,859円	181,436円
3学年	389,861円	219,276円

参考：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」

公立中学は250,196円（月額約20,000円）、私立中学が175,435円(月額約14,000円）という結果です。

学年別に見ると、公立中学では3年生の費用が1年生の約2.5倍に増えています。私立中学の多くは補習などのサポートが充実しているのに対し、公立中学ではそのような機会が少なく、学習塾で補うケースが多いためと考えられます。また、私立中学は高校までの一貫校が多く、高校受験を必要としない生徒が多い点も、塾費用が少ない理由のひとつでしょう。

指導形態ごとの塾費用

塾費用は指導形態によっても大きく異なります。指導形態は集団指導と個別指導があり、さらに夏休みや冬休みを利用した夏期講習や冬期講習もあります。それぞれの指導形態について、費用がどのくらいかかるのか見ていきましょう。

集団指導

集団指導は多くの生徒をひとりの講師が指導する形態で、個別指導よりも授業料は安い傾向にあります。基本的に授業についていける生徒向けの指導方法です。集団指導の月謝は受講するコースや科目数、授業の回数などにより異なりますが、20,000〜40,000円が相場となっており、学年が上がるほど金額も高くなる傾向にあります。カリキュラムの高度化や指導時間の増加、テスト・模試の増加などが主な理由です。

集団指導塾のメリットとデメリット

メリット

個別指導塾に比べて費用が安い
競争心が養われる
指導実績が豊富な講師が多いなど

デメリット

個々のニーズに合った指導を受けられない
欠席時の振替授業を受けられない場合がある
途中入会しづらいなど

集団指導塾の主なメリットとして、以下の点が挙げられます。

個別指導塾に比べて費用が安い
競争心が養われる
指導実績が豊富な講師が多い

集団指導塾は、同じ目標を持つ仲間と切磋琢磨できる環境が整っており、競争心が養われます。また、指導実績が豊富な講師が多く、質の高い授業を受けられる点も大きなメリットです。一方で、以下のようなデメリットも挙げられます。

個々のニーズに合った指導を受けられない
欠席時の振替授業を受けられない場合がある
途中入会しづらい

集団指導では、生徒一人ひとりの学力や進捗に合わせた個別指導が難しい点がデメリットです。また、欠席時に振替授業を受けられない場合が多く、自己学習で補う必要があります。さらに、カリキュラムの途中からの入会では、内容に追いつくのが難しいこともデメリットです。

個別指導

個別指導は、1〜3名程度の少人数をひとりの講師が指導する形態です。集団指導の授業についていけない生徒や、苦手科目を重点的に攻略したい生徒に向いています。月謝は40,000〜70,000円程度が相場で、目指す学校のレベルや内容によって料金は変わります。

個別指導塾のメリット・デメリット

個別指導塾の主なメリットとして、以下の点が挙げられます。

1人ひとりに合ったカリキュラムで指導を受けられる
講師に質問しやすい
通塾できる曜日や時間帯の選択肢が多い

個別指導塾では、生徒一人ひとりに合ったカリキュラムで指導を受けられる点が大きなメリットです。講師が近くにいるため質問しやすく、疑問点をすぐに解決できるのも魅力です。また、通塾可能な曜日や時間帯の選択肢が多く、部活動などのスケジュールに柔軟に対応できます。一方で、以下のようなデメリットもあります。

集団指導よりも費用がやや高い
競争心が育まれない可能性がある
担当講師が変更になる場合がある

生徒一人ひとりに合った指導を受けられる反面、集団指導に比べて費用が高くなる傾向があります。また、他の生徒との競争が少ないため、モチベーションの維持が難しくなる場合があります。さらに、担当講師を頻繁に変更されると、学習計画や指針に乱れが生じやすい点にも注意が必要です。

夏期講習や冬期講習

塾では夏期講習や冬期講習の費用も必要です。それぞれ、おおよその目安を表にしました。塾によっては夏合宿や年末年始の特別講座を開催する場合があり、これら季節講習とは別に費用がかかるケースもあります。

（夏期講習）

学年	集団指導	個別指導
中学1・2年生	3万～6万円	6万～8万円
中学3年生	8万～10万円	10万～20万円

（冬期講習）

学年	集団指導	個別指導
中学1・2年生	2万～3万円	4万～6万円
中学3年生	4万～7万円	8万～10万円

塾にかかる費用の内訳

毎月の授業料や季節講習の他にも、入会金や教材費、模試費用、その他諸経費などが別途必要になる場合があります。入会金は10,000円～30,000円程度かかるのが一般的ですが、兄弟姉妹が通っている場合や、友人・知人からの紹介で入塾する場合には割引を受けられるケースがあります。

また、塾によっては入会金に初期の教材費が含まれることがあり、その場合は1冊あたり3,000円～5,000円程度かかるのが一般的です。数年間通塾する場合は進級ごとに教材費がかかる可能性があるため、事前に確認しておくと良いでしょう。なお、生徒が持参する教材を使用できる塾であれば、教材費を節約できます。

模試費用については、授業料に含まれる場合もあれば、模試のたびに別途支払いが必要な場合もあります。模試1回あたりの費用は、4,000円～9,000円程度が相場です。学年が上がるにつれて模試の回数が増える傾向があるため、必要な予算を見積もることが大切です。難関校を目指す生徒向けに特別模試や塾独自の模試が実施される場合、追加費用がかかることも考えられます。

その他の諸経費としては、設備費や登録料、年会費などが挙げられます。これらの費用は年に一度または学期ごとに支払う形式が多いため、支払いのタイミングや総額を把握しておくことが重要です。特に、オンライン授業を提供する塾では、インターネット環境の整備や専用デバイスの準備が必要になる場合があり、その分の費用が追加で発生する可能性があります。

塾の選び方のポイント５つ

学習塾と一口にいっても、特徴はさまざまです。費用だけに着目するのではなく、子どもが通いやすく勉強の習慣が身に着く学習塾を選ぶ必要があります。塾の選び方のポイントは、次の5つです。

カリキュラム
塾の長所・短所
講師のタイプ
塾周りの環境
サポート体制

塾によって指導教科は異なります。社会や理科などは指導していない塾もあるため、受講したい教科を教えているか確認することが重要です。また、候補としている塾ごとの長所や短所を事前に確認しておきましょう。

また、講師のタイプも塾によって異なり、専任の講師もいれば、アルバイトの大学生もいます。専任講師なら豊富な経験に基づく効果的な指導、大学生のアルバイトなら最近まで受験生であったことを活かして生徒目線に合わせた指導が期待できます。塾生からの評判なども参考にしながら、子どもに合う講師のいる塾を選びましょう。

さらに、中学生が安全に通える環境か、進学に向けての細かいサポートがあるかも大切な要素です。費用の検討とともに5つのポイントを押さえ、適切な塾を選ぶようにしましょう。

塾費用を抑える２つの方法

中学生の塾費用は毎月の負担が大きく、特に難関校を目指す場合は家計の負担になる可能性があります。志願校合格に必要な学習を受けさせたいものの、できるだけ費用は抑えたい方も多いでしょう。塾費用を抑えるには、受講する科目を絞ることや、比較的安価なオンライン塾の利用などがおすすめです。ここでは、塾費用を抑える2つの方法についてご紹介します。

受講する科目を絞る

受講する科目やコマ数を絞ることで、塾費用を抑えられます。特に個別指導は受講科目やコマ数によって料金が発生するため、優先順位を決めて絞り込むことで費用を調整しやすくなるでしょう。独学では成績アップが難しい苦手科目だけに絞り、受講するというのもひとつの方法です。

オンライン塾を利用する

教室に通う授業だけではなく、オンライン形式の学習塾もあります。オンライン形式は設備費がかからず、教室の講義よりもリーズナブルな傾向にあります。オンライン形式はパソコンやタブレット、スマホなどの通信機器とインターネット環境があればどこでも受講できるため、通学時間を省いて勉強時間を増やせるのもメリットです。

授業形式は録画した講義動画を視聴するタイプや、オンラインで個別指導を受けるタイプなどさまざまです。

例えば、講義動画で学習できる「東進オンライン学校」の場合、中学1～2年生向けのプランであれば1ヵ月あたり3,278円（税込、12ヵ月一括払い）で受講できます。また、オンラインで個別指導を受けられる「オンライン家庭教師WAM」は、中学1・2年生向けのプランで1ヵ月あたり7,600円（税込、月4回）からとなっています。教室に通う場合の相場に比べると、大幅に費用を抑えられる可能性があるでしょう。

ただし、オンラインの場合は教室に通わないため気持ちを切り替えづらく、勉強に集中できない生徒もいるでしょう。受講する時間や場所の工夫をするなどの配慮も必要です。

塾費用を補助する方法

子どもを学習塾に通わせたいものの、費用の捻出が難しい方もいると思います。そのような家庭を助けるため、塾費用を補助する制度を設けている地方自治体も少なくありません。補助制度を利用して学習塾に通う選択肢も検討してみると良いでしょう。制度の内容について詳しくご紹介します。

地方自治体の塾代貸付事業を利用

塾費用の支払いが困難な家庭を支援するため、地方公共団体などで補助制度が用意されています。これらの制度を利用し、費用を抑えながら子どもが希望する学習塾に通わせることが可能です。

東京都では「受験生チャレンジ支援貸付事業」という制度を設け、高校や大学への進学を目指し意欲的に取り組む子どもたちを支援しています。この制度では塾費用などを無利子で貸し付けており、学習塾等の受講料として上限200,000円まで利用可能です。さらに、無事に高校や大学に入学できた場合は、返済が免除されます。

また、大阪府大阪市では、学習塾の費用としてひとりあたり月額10,000円まで利用できる「塾代助成カード」を交付しています。いずれも該当地域に居住する住民が対象で、世帯所得が一定の金額以下などの条件を満たさなければなりません。申し込みは各自治体に所定の申請書を提出し、審査を受けるという流れです。お住まいの地域の補助制度は、自治体の公式WEBサイトや窓口で確認すると良いでしょう。

参考：東京都｜受験生チャレンジ支援貸付事業　大阪市｜習い事・塾代助成事業

ローンを利用する

一時的に塾費用が不足する場合は、ローンを利用する方法もあります。なかでもおすすめは「かんたん安心ローン」です。す。急な出費に備える「カードローン」や一時的な費用の借り入れに利用できる「フリーローン」を用意しており、用途を問わず借り入れができます。80歳までお申込みが可能なので、受験を控えたお孫さんの塾費用を援助したい場合に最適です。

インターネットからの申し込みが不安な方には、電話での相談にも対応しているので、気軽に問い合わせてみると良いでしょう。

かんたん安心ローンの詳細はこちら

小学生や高校生の塾費用

小学生や高校生がいる家庭では、それぞれの塾費用も気になるところでしょう。近年は小学生のうちから塾に通うケースも増えていますが、学習の補助として通う場合と、本格的に中学受験を目指す場合とでは塾費用も異なります。また、高校生の場合は主に大学受験を目指すため、塾費用もさらに高くなる傾向になります。ここでは、小学生・高校生の塾費用について見てみましょう。

小学生の塾費用

文部科学省が公表している2021年度の学習調査では、小学生の年間学習塾費について以下のような結果が出ています。

補助学習費（学習塾費）	公立小学校	私立小学校
全体平均	81,158円	273,629円
1学年	31,181円	171,797円
2学年	33,365円	127,924円
3学年	54,172円	208,636円
4学年	81,635円	303,449円
5学年	125,821円	433,441円
6学年	155,013円	405,057円